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日本取引所グループ|GSコース(総合職)

日本経済の心臓部を支える!総合職GSコース

株式会社日本取引所グループ|証券取引

職種と仕事内容

仕事内容 【GSコース】 JPXの事業強化に資する業務に取り組み、将来は、高い専門性を活用し、 JPXの経営に従事する人材になることが期待されます。 当該コースでは、様々な業務分野を経験し、 幅広い知識や高度な専門性を身につけ、活躍していただきます。 経営企画、マーケット運営に係る制度企画、 商品開発、取引システムの開発をはじめ、デジタル・ネットワーク業務に 幅広く携わっていくことを想定しています。 ▼ここにしかない仕事 取引に関する制度企画、新しい上場商品の開発、 投資家へのプロモーション活動、上場申請企業・不公正取引の審査、 大規模売買システムの開発── これらは、日本取引所グループにおける業務のほんの一部にすぎません。 マーケットを運営し、 魅力を高め続ける使命を担う者としての責任は、新人もベテランも同じです。 大きなやりがいとチャレンジングな環境の中で、アジアNo.1の取引所を共に目指しましょう! ▼日本経済の未来を創造するために私たち日本取引所グループは、 傘下の東京証券取引所や大阪取引所で、 株式や先物の取引が行われる“場”を提供しています。 ここは、世界中の資金やあらゆる情報が集まる取引所。 投資家をはじめとするすべてのマーケット利用者から選ばれ続けるために、 そしてアジアNo.1の取引所であるために、私たちは挑戦し続けます。 新しい上場商品の開発、新取引システムの開発、 新規ビジネス領域への参入、海外取引所との戦略的連携など、 攻めの姿勢で新たなステージを切り開こうとしています。 ▼少数精鋭主義 日本経済の心臓部である 日本取引所グループの社員は約1300名。 少数精鋭主義なので、一人ひとりの責任が非常に大きく、 若いうちから重要な戦力として責任ある仕事を任されます。 そのため、日本取引所グループでしか 味わえない仕事の醍醐味や満足感がたくさんあります。

配属職種について

入社後は記載の職種で配属されます。

勤務地

転勤なし、海外勤務可能性あり

株式会社日本取引所グループ 勤務地 東京・大阪・ニューヨーク・ロンドン・シンガポール・北京・香港等の国内外各拠点 勤務候補地:東京都、大阪府

給与

月給278,000円以上


給与詳細 基本給:月給 27万8000円 〜 固定残業代:なし 【一律手当】 全員に一律で支払われる通勤・皆勤・家族手当金額:あり 全員に一律で支払われるその他手当金額:なし 【初任給】 ・大学卒:278,000円 ・修士卒:293,000円 ※2025年4月入社社員実績 【手当】 通勤費全額実費支給等 【昇給】 年1回 【賞与】 年2回(6月、12月)

勤務時間

フレックスタイム制度

勤務時間詳細 勤務形態:フレックスタイム制 実働時間:1日あたり7時間 平均勤務日数:1ヶ月あたり18日 〜 22日 【勤務時間の補足】 ■フレックスタイム制 ■1日の標準労働時間:7時間 ■コアタイム 10:30~14:30 ■標準勤務時間帯:8:45~16:45 (※一部時差勤務あり)

休日・休暇

休日・休暇 土曜、日曜、祝日、12月31日、年始3日間

福利厚生

保険制度: ・雇用保険 ・労災保険 ・健康保険 ・厚生年金 待遇・福利厚生 【福利厚生】 社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険(労災)) 福利厚生:定期健康診断、育児休業制度、慶弔金制度、資格報奨金制度、育産休制度充実、時短制度あり、リモートワーク、独身寮、フレックス制度

喫煙所情報

喫煙所情報 敷地内全面禁煙

試用期間

試用・研修期間:3ヶ月 試用・研修期間の条件:本採用と同じ

職場情報
過去3年間の男女別新卒採用者数

▼2024年度 男性採用者数:18名 女性採用者数:12名 ▼2023年度 男性採用者数:18名 女性採用者数:12名 ▼2022年度 男性採用者数:15名 女性採用者数:12名

平均勤続年数

平均勤続年数:17.9年 ※2025年3月末時点

研修

研修:あり JPXには、階層別研修と呼ばれる社員の在籍年数や役職に応じて行われる必須の研修があります。それぞれの社員に期待される立場および役割に応じて、身につけておくべき知識や能力を確認し、それらを高めていくことを目的としています。 (例)新入社員導入研修、中堅社員研修、管理職研修、経営幹部要請研修

自己啓発支援

自己啓発支援:あり 制度あり 1.キャリアデザイン支援制度 年次や役職を問わず社員全員が利用できる自由選択型の研修です。社員自ら受講したい外部研修講座を選択でき、年間30万円を上限として受講にかかった費用を会社が毎年負担する仕組みです。対象講座のジャンルは、語学、簿記・会計・ファイナンス関係、法務・財務・経済、IT、PCスキルなど、多岐にわたります。 (各社共通) 2.自己スキル向上・キャリア形成サポート研修 社員それぞれが、自らの適性に応じて選択して受講できる研修や制度です。幅広い業務をより高いレベルで遂行していくために必要となる知識を、意欲ある社員に、自分の意志で選んでもらいたいと考えています。 (例)国内国外大学院留学、専門機関派遣、海外駐在員事務所派遣、短期語学研修、金融工学研究会、経営者座談会、英語資格取得支援制度、証券アナリスト取得支援、有志の社内勉強会開催支援、システム研修、証券取引実務研修

メンター制度

メンター制度:あり メンター制度(ななメンター制度)

キャリアコンサルティング制度

キャリアコンサルティング制度:あり キャリアサポート研修他。

月平均所定外労働時間

月平均所定外労働時間:24.9時間

有給取得平均日数

有給取得平均日数:13.6日 ※2024年度実績

育児休業取得者数

女性:育休取得者13名(対象者13名) 男性:育休取得者26名(対象者37名) ※2024年度実績

役員・管理職の女性比率

女性役員比率:15% 女性管理職比率:10.4% ※2025年4月1日時点

表示開始日:2026年1月8日

原稿ID : d3c6fe9505fef66b

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