業種 |
精密機器
機械/ソフトウェア/印刷関連/文具・事務機器・インテリア
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本社 |
東京
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〇情報画像関連機器の企画、開発、製造及び販売
〇情報画像関連機器の賃貸
〇情報画像関連機器に関する保守サポートサービス
私たち武藤工業は、インクジェットプリンタをはじめ、3Dプリンタ、ドラフター、CADシステム等の多様な製品を開発・提供しています。「大判インクジェットプリンタ関連事業」では、日本初の屋外広告用大判インクジェットプリンタを開発して以来、長年にわたり培われてきたプリンティング技術とノウハウをベースに、世の中のニーズを先取りした独自製品を次々と発表。市場から高い評価を集めています。また、「生産革命ツール」とさえ言われる「3Dプリンタ関連事業」では、お客様の多様なニーズに対応したさまざまな製品を、「設計・計測機器関連事業」では、顧客視点に立った最適システムによるソリューションを提供しています。
本社のある「池尻ビル」は、東急田園都市線「池尻大橋」駅の改札出口から直結しているため、交通至便。雨の日も濡れることなく出社できます。本社ビルは1階から5階まで吹き抜けになっており、とても開放的で気持ちよく働ける環境です。オフィスの窓からは首都高や関東平野を眺めることができ、その美しい眺望はちょっとした息抜きにもなります。本社ビルは“自社ビル”で借入金はゼロ。当社は自己資本比率も高く、盤石な経営基盤の中、安心して働くことができるのも自慢の一つです。また、海外市場での売り上げが全体の80%を占めており、グローバルな活躍が可能。日本はもちろん、世界を相手にあなたのチカラを試してみませんか?
事業内容 | ■大判インクジェットプリンタ関連
〇大判インクジェットプリンタ及びプロッタ 〇カッティングプロッタ 〇イメージスキャナー 〇大判インクジェットプリンタ関連のサプライ品及び保守メンテナンスサービス ■3Dプリンタ関連 〇3Dプリンタ 〇3Dプリンタ関連のサプライ品及び保守メンテナンスサービス ■設計・計測機器関連 〇CADソリューション 〇設計製図機器 〇計測・制御機器 〇設計・計測機器関連のサプライ品及び保守メンテナンスサービス |
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設立 | 2007年4月2日
※2007年4月2日に新設分割により、MUTOHホールディングス株式会社 (旧称:武藤工業株式会社)を親会社とする子会社として設立 |
資本金 | 3億5000万円 |
従業員数 | 343人(2023年4月時点正社員数)
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売上高 | 172億円 (グループ連結:2023年見込み) 168億円 (グループ連結:2022年3月) 158億円 (グループ連結:2021年3月) |
代表者 | 代表取締役 礒辺 泰彦 |
事業所 | ■本社
〒154-8560 東京都世田谷区池尻3丁目1番3号 ■プロダクトセンター 〒393-8585 長野県諏訪郡下諏訪町3128 ■首都圏営業所 〒154-8560 東京都世田谷区池尻3丁目1番3号 ■中部営業所 〒462-0853 愛知県名古屋市北区志賀本通1丁目38番地 アンビックス志賀ストリートタワー2階 ■関西営業所 〒564-0052 大阪府吹田市広芝町10番28号 オーク江坂ビル1階 |
MUTOHグループ | ■武藤工業株式会社
東京都世田谷区池尻3丁目1番3号 ■ムトーアイテックス株式会社 東京都世田谷区池尻3丁目1番3号 ■株式会社ムトーエンタープライズ 東京都世田谷区池尻3丁目1番3 ■ムトーアメリカ社(MUTOH AMERICA INC.) 4405 East Baseline Road, Suite 120, Phoenix, Arizona 85042 U.S.A. ■ムトーヨーロッパ社(MUTOH Europe nv) Archimedesstraat 13,8400 Oostende, Belgium ■ムトードイツ社(MUTOH Deutschland GmbH) Schiess-Strasse 52, 40549 Dusseldorf, Germany ■ムトーノースヨーロッパ社(MUTOH North Europe S.A.) 13b, avenue Guillaume, L-1651 Luxembourg ■ムトーオーストラリア社(MUTOH AUSTRALIA PTY. LTD.) Unit 19, 76 Reserve Road, Artarmon NSW 2064 Australia ■ニッポー株式会社 東京都世田谷区池尻3-11-6 MUTOH第2池尻ビル |
理念 | デジタルプリンティング事業や設計製図機器事業、計測制御機器事業等を通じて、安心かつ健康で美しい社会づくりに貢献してまいります。
当社は、 国内での設計・生産=Japan品質を追求することで、良質で使い勝手の良い製品を市場へ提供するとともに、地域産業の発展にも寄与してまいります。 当社は、 社会の変革に柔軟かつ迅速に対応し、自ら構造改革をすすめることで、世界中のお客様から信頼される事業活動を進めてまいります。 |