いすゞ自動車株式会社【技能職(ものづくり技術)】
| 業種 |
自動車
機械／輸送機器
|
|---|---|
| 本社 |
神奈川
|
私たちはこんな事業をしています
＼☆いすゞ自動車が”意欲採用”始めました☆／
1937年の設立以来、商用車メーカーとして、幅広い分野で物流インフラを支えている当社
当社の技能職は”ものづくり技術”のみに特化した業務が中心で、デスクワークではなく、現場で”匠”を目指すプロフェショナルな仕事です。
総合職として、様々な仕事を経験するのではなく、己の技能向上に拘って働ける環境なので、一つの領域で専門性を高めたい方が活躍されています。
当社の魅力はここ!!
働きやすい環境と待遇の良さが魅力の100年続くグローバル企業
創業100年以上の歴史を誇り、グループ企業を含めると4万人以上の社員が在籍している当社。平均勤続年数は21.7年（2023年3月時点）、育休取得者の復帰率も高く、ライフステージが変化しても長く働ける環境が整っています。その背景には、出産・育児支援制度や介護求職制度、各種保険制度などの制度面の充実があります。待遇面の見直しも定期的に行っており、大卒技能職の初任給は月給22万7千円＋夜勤手当10万円。技能職から管理職登用される社員も多く、課長に昇給すると年収1000万以上目指すことも可能です。藤沢でワークライフバランスを充実させて長く働ける環境となっています。
【設備保全課】トラック製造を支える機械設備のスペシャリスト
1916年の創業以来、商用車（トラック・バス）メーカーとして、100年以上にわたって世界中の「運ぶ」を支えてきた当社。長い歴史を持つ商用車の製造を支えてきたのが、技能職として活躍する機械設備のスペシャリストたちです。配属予定の藤沢工場では、トラックの組み立てが行われており、数多くの機械設備が稼働しています。設備保全課の技能職の仕事は、それらの機械設備にトラブルがあった際に、原因を突き止め修理対応すること。専門知識や高度な技術が求められる大変さはありますが、機械を稼働できた時には大きな達成感が得られますよ。現場で働く社員から感謝される機会も多く、やりがいを実感しやすいのも技能職の魅力です。
【動力課】約1万人が勤務する藤沢工場のインフラを支えています
藤沢工場の敷地面積は約100万平方メートル、1万人ほどの社員が働いています。そんな広大な敷地を誇る工場全体のインフラを支えているのが、動力課の技能職です。藤沢工場では主にトラックの組み立て作業が行われており、私たちは社員が安全・快適に業務ができる環境づくりを担っています。業務内容は、工場全体の変電所、空調、道路、緑地などの管理など多岐に渡ります。広大な敷地の工場インフラを管理しているので、一つの街を管理しているような達成感・やりがいを得られるのが、動力課の仕事の魅力です。また、電気工事士やボイラー技士など国家資格が必要な仕事もあり、やる気次第で高度な仕事にチャレンジできる環境もありますよ。
会社データ
| 事業内容 | 自動車、輸送用機械器具、原動機の製品およびその部品ならびに関連する資材、用品の製造・販売 |
|---|---|
| 主要商品 | 【商用車】
トラック：エルフ（小型）、フォワード（中型）、ギガ（大型） バス：ガーラ（観光）、エルガ（路線） 【コンポーネント（エンジン）】 産業用ディーゼルエンジン、自動車用ディーゼルエンジン 【海外生産・販売】 トラック：Nシリーズ（小型）、Fシリーズ（中型）、C&Eシリーズ（大型）、ピックアップトラック：D-MAX、MU-X、PANTHER（インドネシア） |
| 設立 | 1937年4月（創業：1916年） |
| 資本金 | 406億4400万円（2023年３月末現在） |
| 従業員数 | 連結：44,495人
単独：8,056人（2023年３月末時点） |
| 売上高 | 連結：3兆1,955億3,700万円
単独：1兆3,067億6,800万円（2023年3月期） |
| 売上高推移（連結） | 2018年3月期：2兆703億円
2019年3月期：2兆1,492億円 2020年3月期：2兆799億円 2021年3月期：1兆9082億円 2022年3月期：2兆5,142億円 |
| 売上高推移（単独） | 2018年3月期：1兆813億円
2019年3月期：1兆1,308億円 2020年3月期：1兆749億円 2021年3月期：9226億円 2022年3月期：1兆1,118億円 |
| 代表者 | 代表取締役 取締役会長 CEO 片山 正則
代表取締役 取締役社長 COO 南 真介 |
| 事業所 | 本社／神奈川県横浜市西区高島一丁目2番5号 横濱ゲートタワー
藤沢工場／神奈川県藤沢市土棚8 栃木工場／栃木県栃木市大平町伯仲2691番地 |
| 国内関連会社 | IJTテクノロジーホールディングス、いすゞエステート、ジェイバス、いすゞリーシングサービス、日本フルハーフ、トランストロン、湘南ユニテック、いすゞライネックス、アイ・シー・エル、いすゞ車体、いすゞ中央研究所、いすゞエンジン製造北海道、アイ・シー・エンジニアリング、アイパック、いすゞシステムサービス、いすゞ自動車エンジン販売、いすゞテクノ、いすゞエンジニアリング、いすゞ保険サービス、ワーカム北海道ほか、国内販売会社 |
| 海外関連会社（国名） | アメリカ、カナダ、メキシコ、コロンビア、エクアドル、イギリス、ドイツ、トルコ、ベルギー、ロシア、中国、タイ、シンガポール、インドネシア、フィリピン、マレーシア、ベトナム、インド、アラブ首長国連邦、サウジアラビア、オーストラリア、エジプト、南アフリカ 等 |
| 企業理念 | 「運ぶ」を支え、信頼されるパートナーとして、豊かな暮らし創りに貢献します。
私達いすゞ自動車は、CV（商用車）とディーゼルエンジン事業のプロフェッショナルとしてハード・ソフト両ビジネスを主軸に、社会、環境との調和を求め、お客様から信頼していただける、良きパートナーとして共に発展することを目指します。 |
| 環境負担低減への取り組み | いすゞ自動車では、原材料の調達からリサイクル、廃棄に至るクルマの一生（ライフサイクル）の環境負荷を把握し、環境負荷の大きいところから優先してその低減を進めています。
クルマから発生する環境負荷のほとんどは使用時のもので、環境負荷の中心は排出ガス（PM、NOx）とCO2です。そのため、いすゞ自動車では排出ガスの低減（国内ではいち早く基準達成の車両を販売開始）、燃費向上（によるCO2の低減）（いすゞ製の小型トラックではほぼ全車型で燃費No.1）に全力をあげて、ハード及びソフトの両面から改善しています。また、クリーンな動力源も幅広くラインナップがあり、天然ガス、バイオ燃料等、様々な環境に優しい動力源の開発に取り組んでいます。 |
| 沿革 | 1937年：東京自動車工業（株）［※いすゞ自動車（株）の前身］設立
1949年：商号を「いすゞ自動車（株）」に変更 1959年：小型トラック『エルフ』発表 1961年：藤沢製造所（現藤沢工場）開所 1970年：中型トラック『フォワード』発表 1972年：栃木製造所（現栃木工場）開所 1979年：北海道試験場（現ワーカム北海道）第1期工事完成 1984年：北海道工場（現いすゞエンジン製造北海道）開所 1990年：いすゞ中央研究所設立 1994年：大型トラックを『ギガ』シリーズとして発表 1998年：北米にディーゼルエンジン生産会社「DMAX」を設立 2001年：ディーゼルエンジン生産累計1,500万基を達成 2003年：小型トラック『エルフ』に「スムーサーE」を追加設定 大型トラック『ギガ』に「スムーサーG」を追加設定 2004年：商用車用テレマティクス「みまもりくんオンラインサービス」の発売 2005年：エルフディーゼルハイブリッド車を発売 2006年：小型トラック『エルフ』をフルモデルチェンジ 2007年：中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ 2008年：ロシアにおける新工場の開所 2009年：エルフ重量車燃費基準達成車型を拡大 － いすゞecoシリーズを展開 2011年：タイでピックアップトラック（世界戦略車）をフルモデルチェンジ 2012年：大型路線バス「エルガハイブリッド」を発表 インドにLCV生産販売会社を設立 タイでピックアップトラック新工場開所 2014年：タイに新興国向けトラック開発統括会社を設立 2015年：大型路線バス「エルガ」をフルモデルチェンジ 大型トラック「ギガ」をフルモデルチェンジ 2017年：商用車テレマティクス「MIMAMORI」のフルモデルチェンジ 「いすゞプラザ」を開館 ドバイに「いすゞ自動車インターナショナル」を設立 2018年：大型路線バス「エルガ ハイブリッド」をフルモデルチェンジ 新興国向け軽量トラック「TRAGA」を発表 2019年：カミンズとパワートレイン事業に関する包括契約を締結 国産初のハイブリッド連節バス「エルガデュオ」を発売 ピックアップ・トラック「D－MAX」をフルモデルチェンジ 2020年：Hondaと燃料電池（FC）大型トラックの共同研究契約を締結「いすゞ環境長期ビジョン2050」策定 PPV「MU－X」をフルモデルチェンジ タイで車両生産台数累計500万台を達成 ボルボ・グループと戦略的提携に関する基本契約を締結 2021年トヨタ・日野とCASEの社会実装・普及に向けた新会社「Commercial Japan Partnership Technologies」を設立 ボルボ・グループとの戦略的提携を本格的に開始、UDトラックスをグループ会社化 大型LNGトラック「ギガLNG車」を発表 2022年：本社を横浜みなとみらい地区に移転 「2030環境ロードマップ」を策定 いすゞ・トランストロン・富士通、商用車情報基盤「GATEX」の運用を開始 商用車テレマティクス「MIMAMORI」のフルモデルチェンジ リマニユニットを活用した大型トラックのメンテナンスリースの取り扱いを開始 2023年：小型トラック『エルフ』中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ 初の量産バッテリーEVの「ELF EV」を展開 トータルソリューションプログラム「EVision」を開始 いすゞとＵＤトラックス、共同開発した新型トラクタヘッドを発表 新たな経営理念体系「ISUZU ID」を策定 |
