業種 |
ソフトウェア
インターネット関連/情報処理/通信/その他サービス
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本社 |
神奈川
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私たちは日立グループとして社会問題を解決する「社会イノベーション事業」をITの力で支える中核企業の一員です。
私たちはお客さまの現場で起こる問題の本質を見極め、課題を設定し、洗練されたITと培ったナレッジを組み合わせたエンジニアリングのチカラで解決していきます。プロフェッショナルとしての誇りと責任を心に刻み、技術・ナレッジを駆使しあらゆる問題と向き合い、エンジニアリングのチカラで価値を創ります。
私たちは50年、現場で培ってきたナレッジを駆使し、数多くの社会インフラを技術と品質の力で支えてきました。当社の強みである「お客さまに一番近い存在で、お客さまと共に課題を解決し続けてきた」ことを生かし、お客さまの潜在的な課題や真のニーズ汲み取り、エンジニアリングの力で解決する、プロフェッショナル集団になっていくこと、そしてお客さまの未来、さらにはその先にあるより豊かな社会の実現のために新たな価値を創造していくこと。これこそが、当社がめざす将来の姿です。さあ、私たちと一緒にこれからの日立システムズエンジニアリングサービスを創っていきませんか?
当社は、お客さまと社会のニーズに応え、持続可能な社会の実現をめざすために、多彩な人財と先進の情報技術を組み合わせた独自のITサービスを提供する"プロフェッショナル集団"をめざしています。そうした目標達成に向けて、当社では、技術だけでなく人間性も重視し、プロフェッショナルとして資質の高い人財の育成に努めています。主体的に学び、向上心を持って仕事に取り組んでいただくために、個々のキャリアプラン実現に向けて必要な教育を受講できる環境を整えています。豊富な知識と高い技術力を身につけ、より良い未来社会の実現に貢献することで、一人ひとりの充実した人生にも結びつくと、私たちは考えています。
当社は、従業員は「人財」であると考えており、多種多様な人間性を尊重した人財活用をめざしています。多様な人財が自らのライフスタイルやライフステージに合わせて柔軟に充実した働き方ができるように、仕事との両立支援や健康経営を推進し、ハード・ソフト両面からより良い環境の構築に力を入れています。さまざまな支援・制度で社員の皆さんが最大限の力を発揮し、生き生きと働けるように、サポートします。
事業内容 | 幅広い業界のお客さま一人ひとりと向き合ってきた日立システムズエンジニアリングサービスは、現場の潜在的なニーズをくみ取り、真の問題を発見して解決に導くことが強みです。
システム設計からプラットフォーム構築、システム運用まで、チームがひとつになって、お客さまに適したワンストップサービスを提供しています。 ○システムインテグレーション事業: お客様が抱える課題を解決するため、当社の高い技術力を駆使し、お客さまのビジネスの成長に向けたIT活用を提案していきます。 【モダナイズ】ビジネスのトレンドに対応できない過去の開発手法で構築された「レガシー・システム」を最新技術をベースとしたシステムへ刷新し、セキュリティやパフォーマンスを改善する「モダナイズ」の支援を提供しています。 【DX&AI】お客さまの現場業務が抱えるさまざまな課題をデジタルとAIで解決する提案を行っています。 【ネットワーク&セキュリティ】お客さまの事業をセキュリティ侵害の脅威から守るために、最新テクノロジーを活用した多層型の防御ソリューションを提供しています。 〇マネージドサービス事業: お客さまの潜在的な課題や真のニーズを運用の現場からくみ取り、ITサービス戦略の策定からITシステムの設計・導入・移行、そして実際のサービスオペレーションまで、トータルな「マネージドサービス」を提供しています。 |
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設立 | 1970年3月17日 |
資本金 | 2億5千万円 |
従業員数 | 2148名(2024年4月1日現在) |
売上高 | 392億10百万円(2023年度実績) |
事業所 | 本社(横浜)、茨城オフィス、中部支店、関西支店、中国支店、愛宕オフィス、みなとみらいオフィス |
主な取引先 | (株)日立製作所、(株)日立システムズ、ほか日立グループ各社、官公庁 等 |
代表者 | 代表取締役 取締役社長 桑原 俊夫 |
沿革 | 1970年:株式会社産協データサービスとして会社設立
1981年:株式会社コンピュータシステムエンジニアリングに社名変更 1982年:名古屋営業所(現中部支店)設置 1984年:大阪営業所(現関西支店)設置 2005年:株式会社アイテイテイエスならびに株式会社日立インフォメーションサービスと合併 2012年:クリエイティブソリューション 株式会社と合併、株式会社日立システムズエンジニアリングアンドソリューションに社名変更、本社を現在の横浜ランドマークタワーへ移転 2013年:株式会社中国日立システムズと合併 2013年:株式会社日立システムズエンジニアリングサービスに社名変更 |
休日 | 年間休日126日(2024年度実績)
創立記念休日、メーデー、祝日の振替、年末年始休日、特別休日、一斉年休日(会社全体で年次有給休暇を取得する取り組み) |
休暇 | 年間24日の年次有給休暇を付与。年次有給休暇の内5日分(40時間相当) は1時間単位で取得できるので、通院やご家族の学校行事などにも柔軟に対応できます。また、育児休暇や介護休暇などの制度も整備されており、ライフステージに応じた働き方を支援します。
・年次有給休暇24日(内20日分は 翌年に繰越も可能、半年休制度・時間年休制度有) ・本社事業所の定時退勤日(週2回) ・リフレッシュ休暇(勤続10・15・20・25・30・35・40年目に取得可) ・介護休暇(最大1年) ・出産休暇(産前8週間、産後8週間) ・育児休暇(通算3年まで) ・不妊治療休暇(通算1年まで) |
平均有給休暇取得日数 | 17.7日(2023年度実績)
有給休暇を社員が取得しやすいよう、時間単位年休制度の導入、取得の年間目標日数・推奨日等を定め、継続的な取得を推進しています。 |
福利厚生 | 【カフェテリアプラン】
ポイントが毎年付与され、社員はそのポイントを利用して、各人のニーズにあわせて必要な福利厚生を、該当する用途の範囲内で自由に選択・利用できる制度です。 基本ポイント: 年間860pt(1ポイント100円、キャリア形成支援や育児・介護などポイント割増メニュー有) 介護・仕事両立支援ポイント:年間1,000pt ※対象者のみに付与(条件あり) 【住宅関連】 ・住宅手当(世帯者は満40歳到達の月末まで、単身者は34歳到達の月末まで) 世帯者の場合、賃貸借住宅家賃×50%(東京・神奈川エリアで上限62,500円) 単身者の場合、賃貸借住宅家賃×50%(東京・神奈川エリアで上限31,500円)支給 ※エリアにより支給上限が異なります ※支給認定要件が別途あります ・独身寮(単身者で30歳到達年度まで) 【仕事と育児・介護の両立支援】 多様な人財にライフステージに応じて柔軟に活躍いただくために、仕事と育児や介護を両立するためのさまざまな支援制度を設けています。 ○出産・育児関連制度 ・育児休暇(子が小学校1年修了時の3/31迄の通算3年を限度に必要な期間) ・子の看護休暇(小学校就業前の子1人につき年5日を限度に請求可) ・不妊治療休暇(配偶者または同性パートナーを有し、不妊治療のために通算1年以内の必要な期間) ・育児のための短時間勤務(1日6・6.5・7時間のいずれかを選択、子が小学校卒業まで) ・テレワーク制度(在宅勤務制度) ・子ども支援手当 ・育児・仕事両立支援金 ○介護関連制度 ・介護休暇(2週間以上の介護もしくは介護に準ずる看護のために1事由につき通算1年以内) ・介護のための短時間勤務 ・テレワーク制度(在宅勤務制度) ・介護・仕事両立支援金 ・介護コンシェルジュ(介護などの外部相談窓口) |
研修制度 | 当社では、技術だけでなく人間性も重視し、プロフェッショナルとして資質の高い人財の育成に努めています。そのため、主体的に学び、向上心を持って仕事に取り組んでいただくために、個々のキャリアプラン実現に向けて必要な教育を受講できる環境を整えています。
1.内定者教育、キャリア支援 ・ITスキルの基本をeラーニングで学習(主に基本情報技術者資格取得、アルゴリズムの理解、プログラミング言語(Java)の理解へ向けたカリキュラムの提供) ・入社後のキャリアプラン支援(内定者向けの学習相談のためのイベントも随時開催し、大学生活に合わせて自ら学習を進めていくための計画の立て方やモチベーション維持の方法について助言を受けたり、内定者同士で情報交換し親睦を深める機会の提供) 2.新人教育(9カ月) (1)日立システムズグループの新人集合研修(ITアカデミー)で、基本的なビジネスマナーやIT基礎知識を学習(3カ月間) (2)モノづくり実習を通して実践的なシステム開発技術を学び、IT技術者としてベースとなるスキルを習得(6カ月間) 3.キャリアプランニング支援 内定者期間から入社9年目まで、社員会社方針と業務を熟知したキャリアアドバイザーや上長が社員一人ひとりのパーソナリティやキャリアプランに寄り添い、職場との連携を図りながら社員の成長をサポートし、自らキャリア開発・能力開発の方法を身につけ、キャリア自律をめざしていただきます。 (1)キャリアプランニング支援(個人別キャリア形成プラン作成を支援し、100人いれば100通りの育成と活躍を実現) (2)成長サポート(定期的なキャリア面談、キャリア会議) |
働く環境 | 【多様な働き方の整備】
社員一人ひとりが業務の進捗や家庭の事情などに応じてベストの勤務体系を選択できます。在宅勤務制度やフレックスタイム制度を導入しており、また、出張中に利用できるサテライトオフィスも用意されています。 ・在宅勤務制度 ・フレックスタイム制度 ・サテライトオフィス 【多様な人財が活躍できる環境を整備】 近年の当社の新卒採用人数は男女ほぼ半数ずつです。性別に関係なく仕事と育児を両立できる環境づくりに向けて、各種制度の導入・拡充や、働きやすい職場環境の整備に努めています。こうした取り組みは高く評価されており、厚生労働大臣から「えるぼし」企業として最上位の認定を受けています。 |
社員データ | 【平均年齢】
42.2歳(2024年4月1日時点) 【平均勤続年数】 18.5年(2024年4月1日時点) 【平均月間残業時間】 20.8時間(2023年度実績) 【自己都合離職率】 1.8%(2023年度実績) 【男女比率】 男性79%、女性21%(2024年4月1日時点) 【新入社員(2024年度入社実績)】 男女比:男性46%、女性54% 文理比:文系66%、理系34% |
ホームページ | https://www.hitachi-systems-es.co.jp/
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新卒採用サイト | https://www.hitachi-systems-es.co.jp/recruit/newgraduate/ |
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