株式会社日立ハイテクサイエンス
| 業種 |
精密機器
半導体・電子部品・その他／機械／化学／商社（電機・電子・半導体）
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|---|---|
| 本社 |
東京
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評価が高い項目
職場雰囲気の理解
4.58
私たちはこんな事業をしています
◆日立グループの、計測・分析・観察装置を開発・製造・販売・保守サービスを行っている会社です◆
◇世界中の先端企業、大学、公的研究機関などを取引先に、新技術・製品開発、生産管理、環境保全、
エネルギー分野等における研究・商品開発で当社の装置が活躍しています。
◇先端技術から食品の安全まで世の中ので安全快適な生活を支えています！
当社の魅力はここ!!
～スマホ開発から水道水の安全まで～私たちの暮らしを支える技術
当社の製品は、表面分析、元素・物性分析、分光・分離分析などの幅広い領域で、科学技術や産業の発展に貢献しています。例えば、今や生活には欠かせないスマートフォン。その内部を構成する最先端の微小、高性能な電子部品の開発、生産プロセスには当社が培ってきた原子レベルの技術が応用されています。また、リチウムイオン電池や太陽電池など新エネルギーの研究開発から、水道水や食品、玩具、家電製品などの身近な商品の安全管理まで、人々の暮らしを支えるありとあらゆる分野にて当社の製品が役立っています。日立ハイテクサイエンスは『見る』『測る』『分析する』『加工する』領域から、世界中の人々の安全・安心・健康を支えています。
分析・計測分野でグローバルトップを目指して！
1979年に、世界でも先駆けて分析装置へコンピュータ技術を導入したことをはじめ、数多くの世界初、日本初の独自の製品を開発し、日本市場のみならず、グローバルな市場において様々な製品開発に必要な分析・計測・観察のニーズに応えてきました。しかし、日本でトップシェアを持っている製品を、世界のお客様にもっと届けていきたい。先端技術開発力と製造・販売・サービス一体の事業運営により、『ハイテク・ソリューション事業におけるグローバルトップへ』。当社の幅広い技術を元に、社内外の技術シナジーで新たな価値を提供するオープンイノベーションを積極的に進め、この目標の実現に向けてさらなる飛躍を目指します。
みなさんは、No.1企業をともにつくる主役！
株式会社日立ハイテクサイエンスをはじめとする日立ハイテクグループ共有の価値観。それは、「チャレンジ」「スピード」「オープン」「チームワーク」です。グローバルトップのハイテク・ソリューションカンパニーを実現するために、“最先端の技術を追求する未来志向型の企業”として今まで以上にチャレンジし続けます。誰もが成し得ない未開拓の分野へ挑戦するには、自ら価値を生み出そうとするバイタリティやフロンティアスピリッツが大切です。当社は、若手でも積極的に任される社風であり、様々なことに挑戦できるチャンスがあります。私たちと共にグローバル市場でNo.1の企業を創る意欲に溢れた皆さまとの出会いに期待しています！
先輩社員にインタビュー
会社データ
| 事業内容 | 電子デバイス市場、環境分析市場、食品・高分子材料市場、研究市場 等で使用される、
計測・分析・観測装置の開発、設計、製造、販売。 ■主な製品 ・走査型プローブ顕微鏡・集束イオンビーム装置・電子顕微鏡 ・蛍光X線分析装置／膜厚計・ICP分析装置・熱分析装置 ・液体クロマトグラフ ・分光分析装置/原子吸光分析装置/発光分光分析装置/質量分析装置 ・X線回折装置/核磁気共鳴装置/電子スピン共鳴装置/電気化学分析装置 |
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| 採用担当からのご挨拶 | はじめまして！日立ハイテクサイエンスです。
当社は、日立グループの分析・計測装置を開発から製造、販売、 保守サービスまで行うメーカーです。 当社は、ＲＤセンター（研究開発）が発端の企業であり、 特に開発部門は、教授のいない研究室と雰囲気が似ています。 つまり、若手が率先して提案し、想いを実現できる会社です。 ・自分の考えを形にしたい。 ・いろんなことにチャレンジしたい。 という想いが仕事（成果）に繋がる会社です。 35歳以下の若手社員を対象に、日立グループの現地法人や海外大学の研究機関で 学ぶチャンスもあります。（主な派遣先：アメリカ・ドイツ） 大学・大学院で学ばれた、ご自身の経験を活かして働ける職場が 「日立ハイテクサイエンス」にはあります！ |
| 設立 | 2000年3月1日 |
| 資本金 | 1億円 |
| 従業員数 | 566名
（2024年4月1日時点） |
| 売上高 | 227億円（連結） （2022年度） |
| 代表者 | 代表取締役 取締役社長 今野 充 |
| 国内拠点（事業所等） | ■本社
東京都港区虎ノ門一丁目17番1号虎ノ門ヒルズビジネスタワー ■中部支店 愛知県名古屋市中区錦二丁目13番19号 ■関西支店 大阪府大阪市淀川区宮原三丁目3番31号 上村ニッセイビル ■新富コラボレーションオフィス サイエンスソリューションラボ東京 東京都中央区新富二丁目15番5号 RBM築地ビル ■富士小山事業所 静岡県駿東郡小山町竹之下36-1 ■那珂事業所 茨城県ひたちなか市市毛1040番地 ■東京サービスセンタ 東京都中央区新富二丁目15番5号 RBM築地ビル ■大阪サービスセンタ 大阪府大阪市淀川区宮原三丁目3番31号 上村ニッセイビル ■小山サービスセンタ 静岡県駿東郡小山町竹之下36-1 |
| 海外拠点 | 【日立ハイテク関連】
Hitachi High-Tech America, Inc. (Westford, MA) Hitachi High-Tech America, Inc. (Dallas, TX) Hitachi High-Tech America, Inc. (Chatsworth, CA) Hitachi High-Tech Scientific Solutions (Beijing) Co., Ltd. Hitachi Instruments (Dalian) Co., Ltd. Hitachi Instrument (Suzhou), Ltd. Hitachi High-Tech Scientific Solutions Co., Ltd. (Hong Kong, China) Hitachi High-Tech India Private Limited (Gurugram/Mumbai, India) 【日立ハイテクアナリティカルサイエンス関連】 Hitachi High-Tech Analytical Science Ltd. (Abingdon, U.K.) Hitachi High-Tech Analytical Science GmbH (Uedem, Germany) Hitachi High-Tech Analytical Science GmbH (Kalkar, Germany) Hitachi High-Tech Analytical Science GmbH (Singapore) Hitachi High-Tech Analytical Science Finland Oy (Espoo, Finland) Hitachi High-Tech Analytical Science Shanghai Co., Limited (Minhang District, Shanghai) |
| 沿革 | ■1947■
日立グループの商事会社として株式会社日之出商会（後に日製産業株式会社、現株式会社日立ハイテクノロジーズ）設立 ■1970■ 第二精工舎(現セイコーインスツル、以下SII）が、ウォッチ以外の新規事業分野開発のため、社内にRDセンターを設置し、分析・計測機器事業分野（科学機器事業）の研究開発を開始 ■1972■ SIIが、分析・計測機器の製造販売を目的に、科学機器部を設置 ■1973■ SIIが、科学機器事業の製造拠点として静岡県駿東郡に小山事業所を設置 ■1995■ SIIが、科学機器の製品の保守サービス・消耗品販売を目的に、 株式会社エポリードサービス設立 ■1998■ 小山事業所ISO14001認証取得 ■2000■ SIIが当社の前身であるエスアイアイ・マイクロスコープ株式会社を設立 ■2001■ 日製産業が、株式会社日立製作所の計測機器グループ・半導体製造装置グループとの事業統合に伴い、商号を株式会社日立ハイテクノロジーズに変更 ■2003■ エスアイアイ・ナノテクノロジーがSIIの科学機器事業を会社分割により 承継するとともに、株式会社エポリードサービスの株式を取得 エスアイアイ・マイクロスコープが商号をエスアイアイ・ナノテクノロジー株式会社に変更 ■2004■ 中国 上海に精工盈司電子科技（上海）有限公司（現日立儀器(上海)有限公司）を設立 ■2005■ 米国 カリフォルニアにSII NanoTechnology USA Inc.（現Hitachi High-Tech Science America, Inc.）を設立 ■2013■ 株式会社日立ハイテクノロジーズおよび株式会社日立ハイテク コントロールシステムズより、分析装置事業の設計および国内販売機能を承継 セイコーインスツル（SII)が当社の全株式を株式会社日立ハイテクノロジーズへ譲渡したことで同社の子会社となり、商号を株式会社日立ハイテクサイエンスに変更、本社を東京都港区に移転 日立ハイテクノロジーズから、分析事業にかかわる設計開発・品質保証・営業部門を承継 ■2017■ 株式会社エポリードサービスを株式会社日立ハイテクサイエンスに吸収合併 ■2020■ 株式会社日立ハイテクノロジーズが株式会社日立ハイテクへ社名を変更 小山事業所を富士小山事業所へ改称 |
