業種 |
ソフトウェア
情報処理 |
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本社 |
大阪、東京
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私たちオービーシステムは、1972年に設立したソフトウェア開発会社です。メーカーなどの系列ではない独立系のIT企業として半世紀以上、常にお客さまに満足いただけるサービスの提供を目指してきました。技術革新が急速に進む情報分野において、DX(デジタルトランスフォーメーション)やクラウドコンピューティングを中心とした新しい分野に積極的に取り組み、お客さまの成長に貢献することが当社の存在意義だと考えています。
コンピュータシステムは今や、あらゆる業界・業務で活用されています。当社では分野(領域)をある程度、特化させ、専門性を高めることを目的として「金融事業」「産業流通事業」「社会公共事業」「ITイノベーション事業」の4つのサービスに区分してシステム開発を行っています。■金融事業/地銀・都銀、保険、証券、クレジットの各分野。■産業流通事業/流通分野および、家電制御、医療の各分野。■社会公共事業/社会基盤(電力IC、社会インフラ、衛星通信)分野、メディア情報分野、教育系分野など。■ITイノベーション事業/業種・分野を問わず、システム全体の見積もり、業務支援アプリケーションパッケージの設定など。
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当社は、独立系のソフトウェア会社ですが、事業としては40年以上、複数の大手SIer(システム開発会社)との取引を主軸としている安定性が強みです。大手SIerのニーズに応えるためには、開発技術の向上・維持が不可欠なため、積極的な人材育成を実施。新卒を継続的に採用するとともに、教育制度を整え、リスキリングも推進。資格取得の支援や褒賞・表彰制度の充実を図り、社員のスキル&モチベーションアップを図っています。また、社内における成果発表会などを通して、技術・知識の共有を図り、品質維持にも取り組んでいます。さらに、ライフイベント等の事情で退職した社員を再度、受け入れる制度も導入。経験・知識を活かしてもらっています。
当社では、開発にあたる社員一人ひとりの主体性・個性をまず何よりも最優先しています。それぞれ、考え方、感じ方などが異なる社員の発想を大切にすることで、私たちにしかできない(差別化を図ることができる)システムづくりを目指していると言ってもいいかもしれません。社員がのびのびと働けるよう、社内での業務にあたっては服装も比較的自由ですし、先輩・後輩の垣根もなく業務に関すること、また、休憩時間にはプライベートなできごとなども、フランクに話ができる環境です。システム開発にはチームワークが必須となることもあり、コミュニケーションも良好。しっかりとしたサポートにより新人でも安心して働ける職場だと自負しています。
事業内容 | システムインテグレーションサービス
1. システムコンサルティング 2. 汎用コンピュータ・ワークステーション・パソコン・マイコンに対応したアプリケーションソフトの開発 3. オープン系を中心としたネットワークシステムの構築 4. インターネット・Web系システムの開発 |
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設立 | 1972年8月 |
資本金 | 1億9,038万円 |
従業員数 | 492名(2024年4月1日現在) |
売上高 | 68億9,600万円(2024年3月期) |
代表者 | 代表取締役社長 豊田 利雄 |
事業所 | 大阪本社/大阪市中央区平野町2-3-7 アーバンエース北浜ビル
東京本社/東京都品川区南品川2-2-13 南品川JNビル 中部支店/名古屋市中区丸の内2-14-20 ザ・スクエア |
沿革 | 1972年8月 大阪府大阪市東区(現・中央区)でシステム開発を担う情報企業として当社を設
立。事務用コンピュータのソフトウェア開発を開始(現在の産業流通事業を開始) 1974年4月 小型電子計算機を得意先に導入し、運用保守を開始 1975年10月 大阪府大阪市浪速区に本社(現・大阪本社)を移転 1976年4月 株式会社日立製作所との取引を開始 1979年11月 大阪府大阪市南区(現・中央区)に本社を移転 1980年4月 金融グループを立ち上げ(現在の金融事業を開始) 1984年8月 神奈川県川崎市川崎区に川崎システムセンターを開設 1985年3月 川崎システムセンターを東京都港区に移転し、東京支店として発足 1988年1月 大阪府大阪市住之江区にテクノセンターを開設 1989年4月 社会グループを立ち上げ(現在の社会公共事業を開始) 1990年9月 東京都品川区に東京支店を移転 1991年2月 通商産業省(現・経済産業省)システムインテグレーターに登録 1992年2月 業務拡大にともないテクノセンターを増築 1992年9月 本社をテクノセンターに移転統合 1999年3月 東京および東京周辺の事業拡大のため東京支店を増床。大阪本社・東京本社 2本社体制 2000年4月 臨床検査システム/CLIP発表 2001年4月 公共グループを立ち上げ(現在の社会公共事業に統合) 2003年11月 業務拡大にともない東京本社を東京都品川区内で移転 2005年2月 新健診システム/MEX-Plus発表 2006年3月 業務拡大にともない大阪本社を大阪府大阪市中央区に移転 2007年1月 プライバシーマーク認証取得 2017年3月 名古屋市中区に中部支店を開設 2019年3月 ISMS「情報セキュリティマネジメントシステム」認証取得 2021年8月 臨床検査システム/CLIP-Version5発表 2021年11月 QMS「品質マネジメントシステム」認証取得 2022年3月 健康経営優良法人に認証取得 2022年4月 ITイノベーション事業を立ち上げ 2023年6月 東京証券取引所スタンダード市場に上場 2024年4月 株式会社ヒューマン&テクノロジー(北海道札幌市中央区)の全株式を取得し 子会社化 |
上場証券取引所 | 東京証券取引所スタンダード市場 |
グループ企業 | 株式会社ヒューマン&テクノロジー |
加盟団体 | 一般社団法人 情報サービス産業協会 |
主要取引先 | 株式会社日立製作所、株式会社日立ソリューションズ、株式会社日立システムズ、株式会社日立ソリューションズ西日本、株式会社日立ハイテク、株式会社日立医薬情報ソリューションズ、株式会社日立ハイシステム21、株式会社日立ソリューションズ・クリエイト、株式会社日立社会情報サービス、三菱電機ソフトウエア株式会社、株式会社ニッセイコム、株式会社ビデオリサーチ、株式会社NTTデータ関西、株式会社インテック、三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社、パナソニック株式会社、東芝デバイスソリューション株式会社、株式会社広川製作所、学校法人大阪産業大学、丸紅情報システムズ株式会社、ネクスティシステムデザイン株式会社、ガイオ・テクノロジー株式会社、三菱総研DC株式会社、ほか多数 |
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