業種 |
不動産
各種ビジネスサービス/コンサルタント・専門コンサルタント/建設コンサルタント/その他サービス
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本社 |
東京
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大学卒・営業職 | 101~200名 |
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気になる登録人数 | 8618名 |
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採用人数 | 2025年卒予定 101~200名 |
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初年度 月収例 |
月26万円程度(月給制) |
選考例 |
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応募・選考時 提出書類 |
エントリーシート、履歴書、成績表 |
その他の ポイント |
住宅補助あり、資格取得奨励金あり、異動希望を申請できる |
職種 | (1)【正社員】総合職(2)【正社員】業務職 |
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仕事内容 | (1)【正社員】総合職
不動産仲介営業(個人・法人) ■住宅流通事業(主に個人向け):不動産購入や売却のコンサルティング業務など ■投資用・事業用不動産流通事業(主に法人向け):投資用・事業用不動産の売買サポートなど (2)【正社員】業務職 営業事務職・一般事務職 |
応募資格 | (1)【正社員】総合職
大学/大学院 卒業見込みの方 大学/大学院 卒業の方 (2022年3月~2024年3月 卒の方) (2)【正社員】業務職 短大/大学 卒業見込みの方 大学 卒業の方 (2022年3月~2024年3月 卒の方) |
勤務地 | (1)【正社員】総合職(2)【正社員】業務職
宮城、埼玉、千葉、東京、神奈川、愛知、京都、大阪、兵庫、広島、福岡 |
勤務時間 | (1)【正社員】総合職(2)【正社員】業務職
【固定時間制・標準労働時間制】 勤務時間:9:30~18:10(休憩:1時間) 備考:または 9:00~17:40(配属部署により異なります) |
職種・仕事内容の詳細 | ■職務内容
【総合職】 不動産仲介営業(個人・法人) ※営業部門の業務をご経験の後、人事異動により、営業企画・デジタル推進・ 保険営業・本社(総務、経理、人事)などの業務に就いていただく場合もございます。 【業務職】 営業事務職・一般事務職 ■住宅流通事業(主に個人向け) 個人のお客様に対する、不動産購入や売却のコンサルティング セールスプロモーション、資産コンサルティング業務など ■投資用・事業用不動産流通事業(主に法人向け) 法人や投資家のお客様に対する、投資用・事業用不動産の売買サポート、 不動産売買を通してお客様の課題解決、不動産戦略のトータルサポートなど いずれの業務も、お客様のニーズ(ご要望)を把握し、プロとして、お客様に 長く喜んでいただけるようなサービス&コンサルティングを提供していくことが 大切な仕事です。 |
採用ステップ&スケジュール |
◆採用ステップ&スケジュール◆ 1. <エントリー> ↓ 2. <会社説明会に参加> ※会社説明会はエントリー頂いた方に、録画型のURLを後日個別にお送りします。 まずはエントリーをお願い致します。 ↓ 3. <WEBテスト> ↓ 4. <複数回の面接および適性検査> ↓ 5. <役員との最終面接> 役員との最終面接後、人事部との面談を経て、「内々定」となります。 ※変更になる可能性もございます。予めご了承ください。 ------------------------------ |
採用活動開始時期 | 採用活動の開始は3月以降です。 |
給与 | (1)【正社員】総合職
大学/大学院 卒業見込みの方 大学/大学院 卒業の方 月給:260,000円 備考:※大学院卒の給与は「修士卒」での金額となります (2)【正社員】業務職 短大 卒業見込みの方 月給:215,000円 大学 卒業見込みの方 大学 卒業の方 月給:220,000円 |
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手当 | (1)【正社員】総合職(2)【正社員】業務職
時間外勤務手当、住宅手当(適用要件有)、通勤交通費等 |
昇給 | (1)【正社員】総合職(2)【正社員】業務職
年1回 備考:4月 ※行動評定による |
賞与 | (1)【正社員】総合職(2)【正社員】業務職
年2回 備考:6月、12月 |
休日・休暇 | (1)【正社員】総合職(2)【正社員】業務職
週休2日制(住宅流通事業 火・水曜日/投資用・事業用不動産流通事業 水・日曜日もしくは土・日・祝) 年間休日:124日 有給休暇:12日~12日 休暇制度:GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休暇、リフレッシュ休暇 |
福利厚生 | 社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険(労災))
福利厚生:制度/財形貯蓄、持株制度、確定拠出年金制度、ミリオン等 施設/健保組合直営保養所有、契約保養所有、スポーツクラブ利用割引制度 社内公認団体/野球(首都圏・関西圏)、サッカー(首都圏・関西圏)、ランニング 休日保育支援制度 |
試用期間 | ■期間
(1)【正社員】総合職(2)【正社員】業務職 期間:3ヶ月 ※労働条件の変更なし |
研修・見習い期間 | なし |
過去3年間の新卒採用者数・離職者数 | - | ||||||||||||
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過去3年間の男女別新卒採用者数 |
3年以内男性採用割合:57.5%
3年以内女性採用割合:42.5% 2023年度 総合職採用121名(男性79名女性42名)、業務職採用15名(全て女性)
2022年度 総合職採用110名(男性69名女性41名)、業務職採用13名(全て女性) 2021年度 総合職採用88名(男性59名女性29名)、業務職採用13名(全て女性) 2020年度 総合職採用88名(男性59名女性29名)、業務職採用13名(全て女性) 2019年度 総合職採用78名(男性58名女性20名)、業務職採用14名(全て女性) |
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平均勤続年数 | - | ||||||||||||
平均年齢 | - | ||||||||||||
研修 | あり:新入社員導入研修、各種営業スキルアップ研修、階層別研修、宅建合格プログラム、資格取得援助制度(野村不動産グループ「能力開発プログラム」)、不動産鑑定士試験社内選抜制度、ビジネス英語能力研修、海外視察研修、京都大学大学院アジアビジネスリーダープログラム 他 | ||||||||||||
自己啓発支援 | あり:・資格取得支援制度「YCDI+(PLUS)」…社員のスキルアップ(資格取得)を会社がバックアップする制度で、不動産の他にも金融・財務や、語学、情報処理など、幅広い分野の資格取得を奨励。通信通学費補助等あり。
・「Udemy」…ビジネススキル~最先端のITスキルまで幅広いジャンルを有した約8,000講座以上から、好きな講座を自分のペースで学習することが可能な動画学習プラットフォームを利用、提供中。 |
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メンター制度 | あり:・1年時12月末まで、専任の教育担当(またはインストラクター)がつきOJT形式で指導。
・ほか「メンター制度」により、新人や若年次社員が配属部署以外で、仕事に限らず相談できる相手をつくり、社内交流を深めるための制度あり。 |
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キャリアコンサルティング制度 | - | ||||||||||||
社内検定等の制度 | - | ||||||||||||
月平均所定外労働時間 | 24.1時間(2022年度実績) | ||||||||||||
有給休暇の平均取得日数 | 10.3日(2022年度実績) | ||||||||||||
育児休業取得者数(男女別) | - | ||||||||||||
役員・管理職の女性比率 | - |
応募資格 | ・2025年3月卒業予定の4年制大学または大学院生の方(総合職・業務職)
・2023年3月以降に4年制大学または大学院を卒業された方(総合職・業務職) ・2025年3月までに短期大学を卒業予定の方(業務職のみ) ※既卒の方は、職歴がないことが応募資格になります。(アルバイトは職歴から除きます。) |
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募集学科 | 全学部 全学科 |
研修 | 有り
~~専門知識の習得~~ ■宅建合格プログラム 当社では宅建(宅地建物取引士)取得のバックアップ制度として、 外部の講師を招き、社内講習会を開催しています。 内定者の方にも別途プログラムを用意し、入社前の資格取得を積極的に バックアップしています。 ■野村不動産グループの「能力開発プログラム」 ○計46種の資格取得を支援中 社員のスキルアップ(資格取得)を会社がバックアップします。 不動産に関わる資格から語学や金融関連の資格など、 幅広い分野の資格を奨励しています。 ■不動産鑑定士試験社内選抜試験制度 社内選抜試験にチャレンジした社員の中から成績優秀者を選抜し、 その後、一定期間業務から離れ教育機関に派遣することで、 不動産鑑定士試験合格を目指す制度です。 ■Udemy(動画学習プラットフォーム) 専門性の高いデジタルスキルの習得の機会を社員へ提供するとともに、 デジタルリテラシーの底上げを図り、不動産流通業界内で最もデジタル先進性を有する企業を目指すべく、 オンライン学習プラットフォーム「Udemy」を導入しました。 ビジネススキル~最先端のITスキルまで幅広いジャンルを有した約8,000講座以上から、 好きな講座を時間や場所に縛られず、自分のペースで学習することが可能です。 ~~実践能力の強化~~ ■スキルアッププログラム 当社で行なわれている研修の一例をご紹介いたします。 1.入社時導入研修 ビジネスマナー研修、IT研修、運転技能研修、 コンプライアンス研修、各部門研修、営業基礎研修など 各種研修を実施します。 2.インストラクター制度 各部門に配属後、年齢の近い先輩社員が一定期間 インストラクターとなり、実務を経験しながらスキルアップを 図る制度です。 3.営業スキルアップ研修 営業手法やスキル等についての研修を定期的に実施しています。 また、法務や税務、ローン等について勉強会を実施しています。 4.マネジメント研修 中堅社員研修、主任職研修、管理職研修、 部店長研修(マネジメント・コーチング)、 リスク管理の能力アップ等。 上記他にもスキルアップのためのさまざまなプログラムをご用意しています。 ■ビジネス英語能力研修 ビジネスシーンで活用できる英語力を身につけるための制度です。 ■海外視察研修 不動産流通ビジネスの先進国を訪問し、現地不動産会社の視察を通じて 最新の不動産流通事情を調査・研究することで、個々の能力向上や視野拡大を目的としています。 ■アジアビジネスリーダー人材育成プロジェクト(ABL) 京都大学が運営するアジア各国で活躍できる企業人材を育成するためのプロジェクトに参加します。 語学留学および海外企業へのインターンシップを含む1年間のプロジェクトとなり、 アジアビジネス展開力とネットワーク構築力を兼ね備えた、 将来の当社を支える基幹人材を育成することを目指しています。 |
勤務地 | <本社>新宿(2025年に浜松町へ移転)
<住宅流通事業(個人)首都圏> 新宿、御茶ノ水、日本橋、麻布、東陽町、渋谷、池袋、吉祥寺、横浜、町田、大宮、浦和、武蔵浦和、川口、本八幡、船橋、津田沼、柏、飯田橋、勝どき、赤坂、三田、虎ノ門、広尾、高田馬場、四谷、茗荷谷、上野、錦糸町、亀戸、豊洲、門前仲町、大井町、目黒、五反田、旗の台、自由が丘、学芸大学、蒲田、経堂、桜新町、成城学園前、三軒茶屋、千歳烏山、恵比寿、中野、永福町、荻窪、駒込、赤羽、成増、練馬、大泉学園、北千住、西葛西、立川、三鷹、府中、調布、武蔵小金井、国立、横浜元町、金沢文庫、日吉、東戸塚、二俣川、青葉台、たまプラーザ、川崎、武蔵小杉、溝ノ口、新百合ヶ丘、大船、藤沢、その他:計76拠点 <住宅流通事業(個人)関西圏・中部圏> 大阪、京都、名古屋、阿倍野、なんば、豊中、江坂、高槻、岡本、神戸三宮、西宮北口、塚口:計12拠点 <投資用・事業用不動産流通事業(法人)> 新宿(2025年に浜松町へ移転)、大阪、京都、広島、名古屋、福岡、仙台、韓国、中国、台湾、フィリピン、タイ、マレーシア、インドネシア |
ウェルネス・ダイバーシティ | ■女性活躍推進法に基づく認定マーク「えるぼし(2つ星)」を取得
「えるぼし認定」とは、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律(女性活躍推進法)」に基づき、 行動計画の策定および届出を行い、実施状況が優良な企業を厚生労働大臣が認定する制度です。 当社では、女性が活躍するための組織風土づくりの一環として、多様なキャリアプランを考えるための女性キャリア研修の実施や、 フレックス・テレワーク制度導入、休日保育費用の補助、育児中の一時職制転換や 休日申告制度等による育児と仕事の両立支援制度の拡充に取り組んでまいりました。 この取り組みが評価され、3段階中の2段階目である「2 つ星」に認定されました。 ■プラチナくるみん 次世代育成支援対策推進法に基づき、一般事業主行動計画を策定した企業のうち、計画に定めた目標を達成し、一定の基準を満たした企業は、申請を行うことによって「子育てサポート企業」として、厚生労働大臣の認定(くるみん認定)を受けることができます。 (厚生労働省HPより抜粋) →https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kodomo/shokuba_kosodate/kurumin/index.html ■PRIDE指標 「PRIDE指標(シルバー)受賞」 企業におけるLGBT などのセクシュアル・マイノリティ(以下、「LGBT」)への取組みに関する評価の指標を定めたもの |
WEB説明会 | ・3月1日から、Web上で説明会を配信する予定です。
当社へエントリーしていただいた方へご案内する予定のため、 事前にエントリーをお願いします。 詳細は決まり次第、エントリー者へメールでご案内します。 |
気になる登録人数とは、2023年4月1日〜2024年3月31日の期間(※1)、リクナビ上でこの企業(※2)を「気になる」(※3)登録した人数です。実際の応募数ではないことにご注意ください。
「採用予定人数に対する気になる登録人数の割合」が大きいほど、選考がチャレンジングな企業である可能性があります。逆に、割合の小さい企業は、まだあまり知られていない隠れた優良企業である可能性があります。
モデルケースは、採用データのサマリー情報になります。
参考データであり、給与の規定などは各社によって異なります。
採用人数 | 該当モデルケースにおける「今年の採用予定人数」と「昨年度の実績(見込み)」の人数です。 |
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初年度月収例 | 該当モデルケースにおける、入社初年度の月収例です。 詳細は、「採用データ」内の「給与・福利厚生(待遇)」欄をご確認ください。 Pick Up
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選考例 | 該当モデルケースにおける選考項目、および実施目安時期になります。 代表的な項目のみですので、記載事項以外の選考項目がある場合もあります。 Pick Up
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その他のポイント | 「有休取得率」「育児・介護制度」などの福利厚生・待遇面や「平均勤続年数」「女性役員在籍」など風土に関するデータです。 |