ニチコン株式会社
ニチコン
ニチコン株式会社
【東証プライム市場上場】コンデンサと蓄電のニチコン
| 業種 |
半導体・電子部品・その他
重電・産業用電気機器
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|---|---|
| 本社 |
京都
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インターンシップ＆キャリアの評価（-件）
私たちはこんな事業をしています
アルミ電解コンデンサ、フィルムコンデンサ、正特性サーミスタ、小形リチウムイオン二次電池、Ｖ２Ｈ（Vehicle to Home）システム、ＥＶ用急速充電器、家庭用蓄電システム、公共・産業用蓄電システム、スイッチング電源、機能モジュール、超高精度加速器用電源（医療用・研究用）、停電補償装置、瞬時電圧低下補償装置など高い技術力に支えられた製品の開発・製造・販売が当社の事業です。
当社の魅力はここ!!
戦略・ビジョン
新たな価値創造
ニチコンは1950年創業、東証プライム市場上場の電子部品・デバイス製造業です。電子部品の中でも受動部品のひとつであるコンデンサは、エアコンや洗濯機、掃除機などの家電製品やパソコン、スマートフォン、自動車などに搭載され、皆さんの身近なところでニチコン製品が使われています。また、ニチコンでは2010年からコンデンサ開発で培った技術を活かし電気自動車と家を繋ぐV2Hシステムや、家庭用蓄電システム、陽子線や重粒子線を使用したがん治療設備向け加速器用電源などを展開し、安心で快適な暮らしや社会に貢献しています。「製造業から創造業へ」。新たな価値を創造し「エネルギーの安定供給と環境保護の両立」を目指します。
技術力・開発力
技術を磨く企業戦略
研究開発においては、コンデンサ事業本部の技術センターと、ＮＥＣＳＴ事業本部の技術開発本部を中心に、開発から生産・販売までの一気通貫体制を整え、新製品開発のスピードアップを図っています。また、科学技術振興機構によるスーパークラスタープログラムに参画し次世代パワー半導体ＳｉＣ（シリコンカーバイド）を用いた高効率のＳｉＣ電力変換モジュールを開発し、さらには東京大学生産技術研究所と包括的な研究協力協定を締結し、既存技術の延長線上では到達できない画期的な新技術・新工法を用いた次世代デバイスの開発に取り組むなど、産産連携、産学連携によるさまざまな技術開発を行っています。
会社データ
| 経営理念 | 価値ある製品を創造し、
明るい未来社会づくりに貢献します。 より良い地球環境の実現に努め、 倫理的・社会的責任を果たすとともに、 顧客・株主・従業員をはじめ 全ての人々を大切に、 企業価値の最大化を目指して、 誠心誠意をもって「考働」します。 考働：考えて働くという当社の造語 |
|---|---|
| 事業内容 | 当社は、コンデンサおよびエネルギー・環境関連製品を中心としたＮＥＣＳＴ（Nichicon Energy Control System Technology）製品を開発・製造・販売する企業です。
当社の基幹ビジネスであるコンデンサ事業では、自動車市場向けに高信頼性製品や業界初の高耐電圧製品を、またパワーエレクトロニクス市場向けに業界最小サイズの製品を投入するなど、高い技術力でソリューションを提供しています。 ＮＥＣＳＴ事業では、電気を効率よくマネジメントする独自技術を活かし、累計販売台数No.１の家庭用蓄電システム「パワーオアシス(R)」、世界で初めて商品化したＶ２Ｈシステム「ＥＶパワー・ステーション(R)」、災害時に電気を供給できる外部給電器「パワー・ムーバー(R)」、ＥＶ用急速充電器、公共・産業用蓄電システムなどを市場に投入し、明るい未来社会の実現に貢献しています。また、SPring-8やSACLA、J-PARCなどの超高精度加速器用電源や、がんの粒子線治療施設向けの加速器用電源でも圧倒的なシェアを誇っています。 |
| 設立 | 1950年(昭和25年)8月 |
| 本社所在地 | 京都府京都市中京区烏丸通御池上る |
| 事業所 | ■本社／京都（京都市中京区）
■事業所／東京支店（東京都中央区）、名古屋支店（愛知県名古屋市）、西日本支店（京都府京都市）、電源センター（東京都中央区）、岩手営業所（岩手県岩手郡）、仙台営業所（宮城県仙台市）、郡山営業所（福島県郡山市）、北関東営業所（埼玉県熊谷市）、岡山営業所（岡山県岡山市）、福岡営業所（福岡県福岡市） ■関連会社／ニチコン製箔株式会社（長野県大町市・福井県大野市）、ニチコン草津株式会社（滋賀県草津市）、ニチコン亀岡株式会社（京都府亀岡市）、ニチコン大野株式会社（福井県大野市・長野県安曇野市）、ニチコン岩手株式会社（岩手県岩手郡）、ニチコンワカサ株式会社（福井県小浜市）、株式会社酉島電機製作所（滋賀県草津市）、日本リニアックス株式会社（大阪府高槻市）、株式会社ユタカ電機製作所（東京都中央区） 他 ■海外／NICHICON(AMERICA)CORP.、NICHICON(AUSTRIA)GmbH、NICHICON(HONG KONG)LTD.、 THE REPRESENTATIVE OFFICE OF NICHICON(HONG KONG)LIMITED IN HANOI CITY、NICHICON(SINGAPORE)PTE.LTD.、NICHICON(TAIWAN)CO.,LTD.、NICHICON(THAILAND)CO.,LTD.、尼吉康電子貿易（上海）有限公司、尼吉康電子貿易（上海）有限公司 大連分公司、尼吉康電子貿易（深セン）有限公司、尼吉康電子貿易（深セン）有限公司 重慶分公司、尼吉康電子貿易（深セン）有限公司 成都分公司、NICHICON ELECTRONICS(INDIA) PVT.LTD.、NICHICON ELECTRONICS(INDIA) PVT.LTD. DELHI OFFICE、NICHICON ELECTRONICS(INDIA) PVT.LTD. PUNE OFFICE、NICHICON CORPORATION KOREA REPRESENTATIVE OFFICE、NICHICON(MALAYSIA)SDN.BHD.、尼吉康電子（無錫）有限公司、尼吉康電子（宿遷）有限公司、無錫尼吉康電子研究開発有限公司 |
| 代表者 | 代表取締役会長（ＣＥＯ） 武田 一平 |
| 資本金 | 142億円（2023年3月31日現在) |
| 売上高 | 1,847億円（2023年3月期 連結） |
| 経常利益 | 152億円（2023年3月期 連結） |
| 従業員数 | 5,408名（2023年3月31日現在 連結） |
| 株式上場 | 東証 プライム市場上場 |
| 主要取引先 | 株式会社IHI、株式会社アイシン、アルプスアルパイン株式会社、株式会社e-Mobility Power、ENEOS株式会社、株式会社エディオン、FDK株式会社、オーデリック株式会社、オムロン株式会社、オリオン電機株式会社、オリンパス株式会社、株式会社片岡製作所、堅田電機株式会社、河村電器産業株式会社、関工商事株式会社、キヤノン株式会社、京セラ株式会社、株式会社京都銀行、京都信用金庫、グローリー株式会社、株式会社小糸製作所、コーセル株式会社、コニカミノルタ株式会社、サンケン電気株式会社、三光電業株式会社、株式会社三社電機製作所、サンテレホン株式会社、株式会社ジーエス・ユアサコーポレーション、シークス株式会社、四変テック株式会社、株式会社島津製作所、シャープ株式会社、シャープNECディスプレイソリューションズ株式会社、株式会社シンテクノ、新電元工業株式会社、スタンレー電気株式会社、株式会社SUBARU、住友電装株式会社、株式会社スミトロニクス、セイコーエプソン株式会社、積水化学工業株式会社、積水ハウス株式会社、セコム工業株式会社、株式会社セツヨーアステック、ソニー株式会社、ダイキン工業株式会社、ダイハツ工業株式会社、株式会社ダイヘン、ダイヤゼブラ電機株式会社、ダイヤモンド電機株式会社、大和ハウス工業株式会社、高島株式会社、高千穂交易株式会社、株式会社チップワンストップ、長州産業株式会社、長府工産株式会社、株式会社ディーアンドエムホールディングス、TDK株式会社、TDKラムダ株式会社、TEPCO ホームテック株式会社、株式会社デンソー、株式会社デンソーテン、株式会社東海理化、株式会社東芝、東芝インフラシステムズ株式会社、東芝キヤリア株式会社、東芝三菱電機産業システム株式会社、東武商事株式会社、トヨタ自動車株式会社、株式会社豊田自動織機、日産自動車株式会社、日東工業株式会社、日本アイ・ビー・エム株式会社、日本精機株式会社、日本電気株式会社、日本電機産業株式会社、ニデック株式会社、日本電信電話株式会社、任天堂株式会社、株式会社ノーリツ、パイオニア株式会社、パナソニック株式会社、ハンファジャパン株式会社、日立Astemo株式会社、株式会社日立産機システム、日立ジョンソンコントロールズ空調株式会社、株式会社日立製作所、ファナック株式会社、富士通株式会社、株式会社富士通ゼネラル、富士電機株式会社、富士フイルム株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、船井電機株式会社、ブラザー工業株式会社、ホシデン株式会社、株式会社堀場製作所、本田技研工業株式会社、マツダ株式会社、丸紅エネブル株式会社、株式会社ミツバ、三菱自動車工業株式会社、三菱重工業株式会社、三菱電機株式会社、ミネベアミツミ株式会社、村田機械株式会社、株式会社村田製作所、株式会社明電舎、株式会社安川電機、矢崎計器株式会社、矢崎部品株式会社、株式会社山善、ヤマハ株式会社、ユアサ商事株式会社、ユー・エム・シー・エレクトロニクス株式会社、株式会社リコー、理想科学工業株式会社、ローム株式会社
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| 堅実、健全な財務体質を維持 | さらなる成長を目指して大胆かつ積極的に事業戦略を展開していくには、強靭な財務体質が欠かせません。ニチコンは安定した財務体質を維持しており、自己資本比率に関しては上場企業の平均が約５０％とされるなか、ニチコングループは５１．４％と、健全性を確保しています。 |
