私たちはこんな事業をしています
「子どもたちがのびのびと遊べるよう大きめの庭が欲しい」
「景色が楽しめる窓がついたお風呂で、毎晩リフレッシュしたい」
「料理好きな妻のためにオープンキッチンにしたい」
100人いれば100通りの想いがあり、100通りの夢があります。
ひとりひとりの想いや夢に寄り添って、理想の住まいを提供する。
住宅情報館は、「あなただけのライフスタイルを実現する」、住まいの総合プロデュース企業です。
当社の魅力はここ!!
住まいの総合プロデュース
住む家を決めるのは簡単なことではありません。例えば注文住宅の場合、どこに建てるか、どんな設計にするか、建材は何を使うか、ローン・保険はどうしよう。インテリアは・・・？そういったこと全てをトータルで行えるのが住宅情報館の強みです。住宅情報館の店舗には、ショールームも併設されており、様々なデザインや工法の建材・部材サンプルが展示されています。キッチンやお風呂、ドア、照明、窓など、実際に触れながらお話しができるので、スムーズに打合せが進められます。注文住宅だけでなく、土地の購入や売却、リフォームや賃貸まで、様々なご提案ができるのが当社の強みです。
ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー2022受賞
2022年には省エネルギー性と普及性に優れた住宅を表彰する制度「ハウス・オブ・ザ・イヤー・イン・エナジー」優秀賞と、省エネ住宅特別優良企業賞をダブル受賞。優秀賞は10年連続、省エネ住宅特別優良企業賞は6年連続の受賞となります。建物の屋根や外壁などが太陽光発電と一体化した省エネルギー型の住宅や、国産の木材を数多く使用することで、海外から木材を輸送するエネルギーの削減にも貢献した事が評価されました。SDGsが叫ばれ、地球全体で、持続可能な世の中にしていこうという気運が高まっている今、住宅情報館はこれからも地球に優しい家づくりを行っていきます。
東証プライム・飯田グループホールディングスの一員
東証プライム上場の飯田グループホールディングスの一員である当社は安定した経営基盤のもと、注文住宅以外にも、新築・中古物件や賃貸物件の仲介、土地の売却、リフォームまで、幅広いニーズにお応えしています。神奈川・東京・埼玉・千葉・茨城・群馬・栃木・愛知・岐阜・静岡・宮城・福島・大阪の不動産のことなら住宅情報館。そんな風に地域のみなさまに言って頂けるよう、お客様ひとりひとりに寄り添った地域密着型のお付き合いを心がけております。お客様の夢や希望を叶えるための本当の家づくりができる場所がここにあります。
会社データ
| 事業内容 | 【住まいの総合プロデュース】
■建設業／土木・建築工事の設計・施工・監理業 ■不動産仲介業／賃貸業／保険代理店業（住宅情報館フィナンシャルサービス株式会社） |
|---|---|
| 設立 | 1993年10月13日 |
| 資本金 | 1億円 |
| 従業員数 | 1,072名（2023年3月現在） |
| 売上高 | 503億円（2023年3月期） |
| 代表者 | 代表取締役社長 黒羽 秀朗 |
| 本社所在地 | 神奈川県相模原市中央区富士見2丁目8番8号 |
| 事業所 | 神奈川・東京・埼玉・千葉・宮城・福島・愛知・岐阜・茨城・群馬・栃木・静岡・大阪・奈良 |
| 免許・許可 | 宅地建物取引業免許・国土交通大臣（5）第6183号
一般建設業・国土交通大臣許可（般-4）第22227号 住宅情報館株式会社神奈川二級建築士事務所・神奈川県知事第11043号 住宅情報館株式会社埼玉建築設計事務所・埼玉県知事（3）第10957号 住宅情報館株式会社宮城建築設計事務所・宮城県知事第20410193号 住宅情報館株式会社特販二級建築士事務所・神奈川県知事第10827号 住宅情報館株式会社一級建築士事務所・神奈川県知事第16824号 住宅情報館株式会社北関東二級建築士事務所・東京都知事第15657号 住宅情報館株式会社東海二級建築士事務所・静岡県知事（1）第8616号 |
| 加盟 | （一社）全国住宅産業協会会員
（公社）首都圏不動産公正取引協議会加盟 （一社）不動産流通経営協会会員 （一社）日本木造住宅産業協会加盟 |
| 沿革 | 【1993年】
10月 城南建設株式会社設立 12月 宅地建物取引業免許取得 【1995年】 5月 資本金4,300万円に増資（城南建設株式会社） 8月 一般建設業許可取得 【1998年】 10月 相模原市相模原へ本社移転 12月 城南住宅販売株式会社設立 【1999年】 2月 一級建築士事務所登録 6月 株式会社城南ホーム設立 12月 資本金7,000万円に増資（城南建設株式会社） 【2000年】 1月 城南建設株式会社 本社を相模原市相模大野へ移転 6月 特定建設業許可取得 12月 資本金1億円に増資（城南建設株式会社） 【2001年】 9月 宅地建物取引業神奈川県知事免許を大臣免許へ変更 10月 城南住宅販売株式会社を城南建設株式会社へ合併 【2002年】 10月 城南住宅販売神奈川株式会社設立 株式会社城南ホームを城南コミュニティー株式会社へ商号変更 【2003年】 3月 城南建設株式会社 本社社屋竣工 相模原市富士見へ本社移転 4月 城南住宅販売東京株式会社設立 城南住宅販売埼玉株式会社設立 5月 城南エージェンシー株式会社設立 9月 城南土木株式会社設立 10月 城南設計株式会社設立 城南住宅販売千葉株式会社設立 【2004年】 9月 城南エージェンシー株式会社を城南建設株式会社へ合併 【2005年】 5月 城南コミュニティー株式会社を城南フィナンシャルサービス株式会社へ商号変更 8月 城南土木株式会社を城南建設株式会社へ合併 城南設計株式会社を城南建設株式会社へ合併 【2007年】 7月 一般建設業神奈川県知事免許を大臣免許へ変更 9月 城南住宅販売神奈川・東京・埼玉・千葉株式会社を城南建設株式会社へ合併 【2010年】 2月 城南フィナンシャルサービス株式会社を相模原市富士見へ移転 【2012年】 2月 一建設株式会社連結子会社となる 【2013年】 3月 東北事業部開設（宮城県仙台市） 4月 制震パネルJETS特許取得（特許第5235530号） 11月 一建設グループが飯田グループホールディングス株式会社（東証1部コードNo.3291）へ統合 【2014年】 5月 「 住宅情報館」 商標登録取得（登録第5670000号） 7月 城南フィナンシャルサービス株式会社を住宅情報館フィナンシャルサービス株式会社へ商号変更 【2015年】 4月 城南建設株式会社を住宅情報館株式会社へ商号変更 東海事業部開設（愛知県） 【2017年】 1月 北関東事業部開設 【2019年】 5月 神奈川事業部・東京事業部を東日本第1事業部へ組織変更 埼玉事業部・千葉事業部を東日本第2事業部へ組織変更 北関東事業部・東北事業部を東日本第3事業部へ組織変更 東海事業部を西日本第1事業部に組織変更 9月 賃貸仲介事業開設 【2020年】 3月 西日本第2事業部（大阪府）開設 |
