業種 |
コンサルタント・専門コンサルタント
エステ・理容・美容/福祉・介護/公社・官庁/シンクタンク
|
---|---|
本社 |
高知、大阪
|
ジェイエムシーは保健、福祉、医療等様々な分野において、独自の視点でサービスを創造し様々な未来を生みだす、総合コンサルティング企業です。
さまざまな課題を解決へと導き、関係する人たちを笑顔にすることが弊社の使命であると考えています。
近畿エリアを中心に活動する大阪採用も積極募集中!
ジェイエムシーはさまざまな分野において、独自のサービスを創造する。総合コンサルティング会社です。お取引様のニーズに合った商品や、ノウハウを活かし、様々な分野の課題を解決へと導き、関係する人達を笑顔にすることが弊社の使命と捉え、日々活動しております!
ジェイエムシーの主たる業務は、ファイナンス事業から行政の事業計画策定等のコンサルティング事業など多岐にわたりますが、その本質は、お客様や社会が抱えるニーズやシーズからビジネスの仕組みを構想して、その実現と推進に必要な機能やサービスを安定的に提供することです。他社とは一線を画すサービスで我々の存在意義を頑固たるものへと成長させていきます。我々にしかできないサービスや時代に応じた仕事を生み出せる会社であり続けたいと思っております。
ジェイエムシーの主な事業は2つ!美容決済部門と保健情報部門です。美容決済部門では、決済システムの運営・提供、オペレーションの代行、経営コンサルティングなど決済に関る業務を総合的に行っております。保健情報部門では、少子高齢化社会における、少子化対策、健康増進対策、高齢者対策として、行政における保健福祉の計画策定、事業支援、システム開発等のコンサルティング業務を展開しています。 当社は、心のぬくもりのある技術やシステムをお届けしたい、単に機能や効率だけでなく、温もりが感じられる人間らしい技術やシステムをお届けしたいと思っております。今後も誠実な対応で、お客様の信頼を高めてまいります。
事業内容 | ■美容決済部門
バラエティーに富んだ『決済システムの提供・オペレーションの代行・経営コンサルティング』といったサービスを一体的に提供し、事業主様のさまざまな悩みや問題を解決へと導いていく部門です。 ■保健情報部門 少子高齢化社会における、少子化対策、健康増進対策、高齢者対策としてさまざまな制度改革が推進されている中、行政(市町村)における保健福祉の計画策定、事業支援、システム開発等のコンサルティング業務を展開しています。 |
---|---|
設立 | 1986(昭和61)年4月 |
資本金 | 3,000万円 |
従業員数 | 66名(男23名・女43名) |
売上高 | 60億円 2022年8月期 |
代表者 | 代表取締役社長 仁木 真央 |
事業所 | ■本社
〒781-8121 高知県高知市葛島4-3-30 JMCビル TEL:088-884-7000 FAX:088-884-7006 MAIL:jinji@jmc-ltd.co.jp ■大阪支店 〒553-0003 大阪市福島区福島7-20-1 KM西梅田ビル 14F TEL:06-6453-3111 FAX:06-6453-5600 |
沿革 | 1986年 高知市に医療クレジット部門と保健情報部門を中心にジェイエムシー四国株式会社設立
1988年 高知市葛島に本社ビル落成と同時に、ジェイエムシー株式会社と社名変更 1989年 大阪市淀川区に、大阪支社開設 1990年 各自治体への健康管理システムの導入開始(総合データバンク事業) 1991年 国民健康保険医療費適正化システムの開発 1993年 東京都中央区に東京支店開設 1994年 大阪支社を大阪市淀屋橋に移転 1999年 介護保険の施行に伴い事業計画の策定を開始 2000年 厚生行政研究グループ ヘルスケアネット21に加入 2003年 次世代育成支援行動計画の策定を開始 2004年 財団法人 東京都高齢者研究・福祉振興財団 東京都老人総合研究所と 介護予防事業において提携 2005年 高知県高齢者健診システムの開発 食育基本法に基づく食育推進計画策定を開始 2006年 障害者自立支援法に基づく障害福祉計画策定を開始 国保ヘルスアップ事業業務受託を開始 2007年 特定健康診査等基本指針に基づく特定健診等実施計画策定開始 介護給付適正化支援パッケージツール「トリトンアラーム」「トリトンスケール」取扱い開始 2008年 特定保健指導事業受託開始 国保保健事業受託開始 2019年 大阪支店 福島区に移転 |
【新型コロナウイルス感染症への対応】 | ・WEB説明会開催中 |
代表インタビュー | 賢者グローバル掲載中!
https://www.kenja.tv/president/detksb4zb.html |