イオンビッグ株式会社
イオンビッグ
2026

イオンビッグ株式会社

イオングループ/小売業/ディスカウントストア/ザ・ビッグ【BiG】
業種
スーパー・ストア
ホームセンター/専門店(ドラッグストア・医薬品・化粧品・調剤薬局)/その他専門店・小売
本社
愛知

私たちはこんな事業をしています

私たちイオンビッグは、
『毎日の安さへ革新と挑戦を続け、地域の豊かな暮らしに貢献します』
を経営理念に掲げ、食品をはじめとした日々の生活必需品を、地域のお客さまにご提供しています。

365日、変わらぬ【安さ】を提供することで、地域のお客さまに、等しく、豊かな暮らしを提供する。
毎日の暮らしに必要な品々を安く仕入れ、安く売れる仕組みを創り続ける、イオンのデイスカウントストアです。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

安さの実現に向けて私たちが努力することがお客さまの幸せに

「ビッグがいつも安いおかげで、気軽に節約できた。浮いたお金で温泉旅行に行くことにした。店長さんありがとう。」実際に、お客さまからいただいたお言葉です。私たちは単に商品を安く売るということが目的ではなく、安さを通してお客さまの暮らしが豊かになることを、設立時から変わらぬ想いとして掲げています。安さは正義、安さは楽しさ、安さは暮らしそのものであり、そこに私たちが努力できることはとても有意義で幸せなことです。生活インフラとしての使命を全うするべく、私たちはこれからも、安く仕入れる・安く売れる仕組みを革新的に創り続けてまいります。

魅力的な人材

本当の意味での「早期活躍」

イオンビッグでは、社内ではもちろん、ビジネスマンとしても20代のうちからしっかりと市場価値を高められるような人材育成を行っていきます。具体的には、まず入社2年目の売場責任者(主任)登用を目標とし、そのため、1年目から実践的かつ体系的な売場マネジメントスキルを学んでいきます。なぜそんなに急ぐの?ゆっくり時間をかけて育てたた方が良いのでは?と不安に思われるかもしれませんが、「組織をまとめる責任者」としての経験値と、その中で得られる様々な人脈が、次のキャリアアップにつながる強力なカギとなるからです。イオングループのスケールメリットも存分に活用し、アグレッシブなキャリアアップを目指してみませんか?

会社データ

事業内容 ディスカウントストア「ザ・ビッグエクストラ」、「ザ・ビッグ」、「ザ・ビッグエクスプレス」の運営
設立 2011年8月21日
代表者 小林 健太郎 (代表取締役社長)
沿革 2011年
 8月21日、イオンリテール(株)のディスカウントストア事業本部を吸収分割により設立。
、イオンリテールが運営していた業態ザ・ビッグエクストラ、イオンスーパーセンター、メガマートを継承。
 以後、イオンスーパーセンター、メガマートは順次「ザ・ビッグ」業態への転換を進める。

2012年 
 イオンスーパーセンター弥富店(愛知県弥富市)をザ・ビッグエクストラ弥富店に業態転換。
 これにより、イオンビッグ(株)運営のイオンスーパーセンターからザ・ビッグエクストラへの業態転換が完了。

2013年
 イオンタウン彦根内にザ・ビッグエクストラ彦根店がオープン。
 イオンビッグ設立後、初めての完全な新規出店となる。

2014年
 イオンメガマート芸濃店(三重県津市)をザ・ビッグ芸濃店に業態転換。
 これにより、イオンビッグ(株)運営のメガマートからザ・ビッグへの業態転換が完了。
 併せて、イオンビッグ(株)運営の店舗ブランドがデイスカウントストアの「ザ・ビッグ」に一本化された。

2016年
 イオンビッグ(株)として初めての小型店舗形態であるザ・ビッグエクスプレス岡崎福岡店がオープン。

2018年
 事業規模拡大に伴い、本社を愛知県名古屋市の第二友豊ビルに移転。

2019年
 6月1日、 マックスバリュ中部から「ザ・ビッグ エクスプレス」13店舗を事業継承。
 7月1日 、マックスバリュ東海から「ザ・ビッグ」35店舗を事業継承。
 これにより、事業展開エリアに静岡県、山梨県、神奈川県が加わる。

2021年
 マックスバリュ長野と合併し、15店舗を事業継承。
 事業展開エリアに長野県が加わり、10県での展開となる。

2024年
 マックスバリュー南東北と合併し、28店舗を事業継承。
 事業展開エリアに宮城県と福島県が加わり、12県での展開となる。
資本金 1,000万円
売上高 2,300億円(2024年2月期)
業績 2011年度 560億円
2012年度 630億円
2013年度 730億円
2014年度 800億円
2015年度 880億円
2016年度 900億円
2017年度 970億円
2018年度 990億円
2019年度 1,530億円
2020年度 1,950億円
2021年度 2,100億円
2022年度 2,210億円
2023年度 2,300億円

※いずれも2月期決算
事業所 ■本社
愛知県名古屋市中村区名駅5-25-8 第二友豊ビル

■店舗展開(125店舗)
宮城県(19店舗)/福島県(9店舗)
栃木県(4店舗) / 神奈川県(6店舗) / 山梨県(13店舗)
長野県(15店舗) / 静岡県(16店舗)
愛知県(11店舗) / 岐阜県(10店舗) / 三重県(12店舗)
滋賀県(6店舗) / 奈良県(4店舗)
従業員数 12,200名
※うち正社員は1,200名
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