南海電気鉄道株式会社
ナンカイデンキテツドウ
2026
  • 株式公開
業種
鉄道
不動産/その他専門店・小売/旅行/その他サービス
本社
大阪

私たちはこんな事業をしています

【なんばエリアのまちづくり】【「なにわ筋線」計画】【沿線価値向上】【新規事業】など、多くのプロジェクトに挑む。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

南海電鉄=「総合生活企業」

当社は鉄道事業を軸に、不動産・流通・レジャーなど多彩な事業を手掛けており「総合生活企業」として沿線活性化に取り組み続けています。また「なんばスカイオ」に代表されるなんばエリアのまちづくり、関空を有する沿線の強みを活かしたインバウンド事業、高野山・百舌鳥古墳群といった沿線観光地のPR、さらには関空と梅田・新大阪を結ぶ「なにわ筋線」計画など、多くのプロジェクトに挑戦しています。

戦略・ビジョン

時代の変化をチャンスに変えよ

「鉄道=インフラ=安定」と捉えられがちですが、現在鉄道業界は、少子高齢化やターミナル間競争など、新たな局面に差し掛かっています。私たちはそれらをピンチではなく、ステップアップのチャンスとするため、数々のプロジェクトを推進してきました。現在も創業以来培ってきたお客さまからの信頼をさらに確固としたものにするべく、安全性向上、環境保全などのCSRへの取組みを強化するとともに、時代の変化を敏感にキャッチし、「なにわ筋線計画」などのプロジェクトを推進中。これからも、お客さまと、そして地域社会とともに、着実な成長・発展を遂げていくことを目指していきます。

社風・風土

若手のうちから「任せて育てる」社風

上記のとおり、南海電鉄はこれから大きく変化していこうとしている真っ最中です。その原動力として、若手社員の鋭い感性と実行力を必要としています。実際に、配属後すぐに担当業務を任せ、その中で育てていこうという風土が根付いており、新プロジェクトにも積極的に若手社員が参画しています。そこで求められることは、既存の事業や方法を踏襲するのではなく、常に「これからの南海はどうあるべきか」を考え、実現していくこと。それらの経験を通じ、ゆくゆくは長期的・大局的な視点から、部門のマネジメントや南海グループ全体の舵取りを行える人材となっていただきたいと考えています。

会社データ

事業内容 鉄道業、不動産業、流通業、レジャー・サービス業など
創業 1885年12月27日
設立 1925年 3月26日
資本金 729億8,365万4,121円
従業員数 2,639名 (2020年3月期[単体])
9,205名 (2020年3月期[連結])
営業収益 1,045億800万円〔単体〕(2020年3月期)
2,280億1,500万円〔連結〕(2020年3月期)
代表者 代表取締役兼CEO 社長 遠北 光彦
事業所 大阪、東京ほか
事業概要 南海電鉄=「総合生活企業」
当社は「総合生活企業」として沿線活性化に取り組み続けています。

また、
1.なんばスカイオに代表する
  【なんばエリアのまちづくり】
2.高野山、百舌鳥・古市古墳群などの
  【沿線観光地のPR】
3.関空と梅田・新大阪を結ぶ新線
  【なにわ筋線計画】

など多くのプロジェクトに挑戦しています。
鉄道事業 ●鉄道事業●
ターミナルと難波を基点に大阪・和歌山エリアを結び、通勤通学、ビジネス、観光など、
あらゆるお客さまのニーズに応える交通インフラを形成しています。

1.安全・安心・快適な輸送サービスの提供
2.インバウンド(訪日外国人旅客誘致)対応の推進
3・バリアフリー推進やサービス向上による、
  全ての人にやさしい鉄道づくり
不動産事業 ●不動産事業●
駅ビル・オフィス・商業ビルの【賃貸】から、
新規物件や住宅地・マンションの【開発・分譲】、まで幅広く手がけ
地域の期待に応える街づくりと住環境づくりを通し、
地域活性化に貢献しています。

1.生活インフラの整備からコミュニティの創出まで、
  総合的な街づくり
2.駅ビル・オフィス・商業ビルなど、
  地域のニーズに応える賃貸物件の展開
3.沿線エリア内外における、
  駅直結・駅近分譲マンションの開発
流通事業 ●流通事業●
「なんばパークス」「なんばCITY」「キーノ和歌山」など複合商業施設の経営を通し、
都市に暮らす人々に多彩なライフスタイルを提供できる街づくりを推進しています。

1.経営の最大拠点「なんば」エリアの都市機能向上
2.各商業施設の継続的なブラッシュアップ
3.小売や飲食事業の拡大や「駅ナカビジネス」の強化
レジャー・サービス事業 ●レジャー・サービス事業●
豊富な観光資源や環境など沿線の魅力を発掘・発信し、
様々なお客さまに豊かな体験を提供しています。

1.高野山、百舌鳥・古市古墳群などの
  観光資源を活用した国内外からのお客さま誘致
2.沿線エリアの行政・自治体との連携強化による
  魅力・価値向上の取組み強化(加太エリア等)
グループ会社 合計約75社で構成される企業グループ
多彩な事業を幅広く展開しています。
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