東鉱商事株式会社
トウコウショウジ
2026

東鉱商事株式会社

化学品商社
業種
商社(化学製品)
商社(石油製品)/商社(電機・電子・半導体)/その他商社/設備・設備工事関連
本社
茨城
インターンシップ&キャリアの評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

当社は茨城県を中心に、関東・東北に16の営業拠点を持つ化学品商社です。
主な顧客は製造業の企業で、事業用の原料、設備等を幅広く取り扱っています。
製造業向けのビジネスは、同じ製品を継続して仕入れ・販売することが多いため、安定した売り上げがあります。
飛び込み営業はなく、ルートセールスとなります。

当社の魅力はここ!!

事業優位性

16の営業拠点で地域に密着した事業活動を展開

現在当社は、関東・東北エリアを中心に16ヶ所の営業拠点を構えています。これは製造現場に近いところに拠点を構えることで、お客様が求めるものをすぐに仕入れて販売できるという、当社の強みにつながっています。また、地域に密着した営業を行うことで、お客様の抱える課題やニーズがダイレクトに見えるため、タイムリーな提案が可能となります。営業担当はお客様を訪問しながら信頼関係を構築し、ニーズに合った商品をご提案していきます。ここに厳格なルールはありません。今まで扱っていないサービスや提案でも、お客様に必要とされるものを届けることが何より重要だからです。今後も製造業のパートナーとして歩みを続けていきます。

事業・商品の特徴

独自の物流ネットワークを駆使し、迅速な対応を実現

当社は2500社前後の顧客数に対し、仕入先を2500~3000社程確保しています。お客様が必要とされる原料や素材を何千、何万という単位で、長期スパンで扱うために万全の体制を敷いているのです。ただし、一人の営業が担当する企業数はそれほど多くありませんのでご安心ください。また、当社では一般の物流業者では扱えない毒物や劇物等を法規に則って管理するための大型ケミカル倉庫や温調倉庫を各拠点に設置しています。これらの扱いも含め、独自の物流ネットワークを持っているため、災害等万が一の状況でも物流が止まることはありません。この点もお客様の安心につながり、当社が選ばれている理由なのです。

施設・職場環境

先輩のフォローがあるから着実に成長していける!

入社後は教育係の先輩社員に同行し、基礎を学び、身につけていただきます。半年から一年程度を目安にひとり立ちを目指します。当社の業務スタイルはグループ制となり、一人ひとりの努力だけでなく、チーム一丸となって達成に向けて頑張るという体制です。若手社員が苦戦しているときには先輩やマネージャーがフォローしますし、達成したときには皆で喜びを分かち合う風土が根付いています。個人の能力を伸ばすことはもちろん大切にしていますが、チームで達成に向かって協力していくため、達成時の喜びもひとしおなんです!

会社データ

事業内容 <1>工業薬品類の販売
<2>石油製品の販売
<3>塗料、合成樹脂並びに成形品の販売
<4>金属製品、金属粉末、溶接棒の販売
<5>高圧ガスの販売
<6>包装資材及び雑貨類の販売
<7>建築及び設備工事に関する業務
<8>倉庫業に関する業務
<9>運送業に関する業務
<10>全各号に関する化学用・公害用の機器類の販売
<11>古物商

━━━━━━━━━
★ 取扱い商品 ★
━━━━━━━━━
工業薬品/電気・電子材料/合成樹脂/表面処理材料/
石油製品/理化学関連機器/包装材料・消耗品/設備機器
設立 1966年4月22日
資本金 1億円
従業員数 291名
売上高 457億円(2023年度実績)
代表者 代表取締役社長 関 謙一郎
事業所 ◆本社/茨城県日立市幸町1丁目3番8号(東鉱ビル)

◆東京支店/東京都港区虎ノ門1-16-2(虎ノ門東鉱ビル)

※その他、東日本を中心に15の営業拠点があります。
環境保全運動 私たちは、地球環境問題を重要課題の一つと捉え、
環境に配慮した商品を選定し、お客様へ積極的にPR拡販を行っています。
※2004年にISO14001、4拠点ではISO9001を取得しています。


【基本理念】
東鉱商事株式会社 営業本部は、工業薬品等の販売活動を通しより良い商品を社会に提供し、環境マネジメントシステムの継続的改善と汚染の予防活動を行い、環境保護活動を通して自然と調和できるより良い社会づくりに貢献します。

【方針】
1.事業活動において以下を取り組みます。
 (1)環境配慮商品(エコ商品)の拡販に努めます。
 (2)環境配慮提案による新規顧客の獲得に努めます。
2.環境側面に関わる法規制及び営業本部が同意する
 その他の要求事項を順守し、環境目標を設定し継続的改善に努めます。
3.環境方針を文書化し、当社で働く全ての人へ周知徹底すると共に、
 環境への意識の向上に努めます。
4.環境方針を公開し、地域社会との共存共栄を図ります。
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