日鉄物産株式会社
ニッテツブッサン
日鉄物産株式会社
商社/鉄鋼、産機・インフラ、食糧、繊維他の商品の販売、輸出入
| 業種 |
商社（総合）
商社（金属）／商社（食料品）／商社（機械）／商社（自動車・輸送機器）
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|---|---|
| 本社 |
東京
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インターンシップ＆キャリアの評価（-件）
私たちはこんな事業をしています
私たちは、総合商社と専門商社の良さをかけ合わせ、4つの事業を展開する商社です。鉄鋼、産機・インフラ、食糧、繊維で、総合商社より深く、専業商社より幅広いビジネスを展開し、業界内で圧倒的なプレゼンスを発揮する独自の商社です。
2兆円規模の売上がありながら、実は、まだまだ新しく、発展途上の会社です。最近では三井物産グループからの事業一部譲渡など、これから更なる高みを目指し成長を続けていきます。
当社の魅力はここ!!
事業・商品の特徴
【4つの事業で勝負する独自な商社】
私たちは、総合商社と専門商社の良さをかけ合わせ、4つの事業を展開する複合専業商社。鉄鋼、産機・インフラ、繊維、食糧で、総合商社より深く、専業商社より幅広いビジネスを展開し、業界内で圧倒的なプレゼンスを発揮する独自の商社です。
戦略・ビジョン
【売上2兆を誇りつつ、これからも伸びていくビジネス】
2兆円規模の売上がありながら、実は、まだまだ新しく、発展途上の会社です。2013年に日鐵商事と住金物産が合併して発足しました。2018年には三井物産グループより鉄鋼事業の一部を譲受けるなど、これからさらなる発展が見込めるビジネスを展開しています。
社風・風土
【若手が活躍するにはぴったりの環境】
「人を育て人を活かし、人を大切にする」これは私たちが掲げる企業理念の一つです。私たち日鉄物産にとって、商材はまさに「人」、「人」こそが財産です。そんな財産である「人」を、若手のうちから挑戦し成長させる為のフィールドが日鉄物産にはあります。例えば、研修制度として「海外チャレンジ制度」があります。これは入社３年目から１０年目を対象にした海外研修プログラムです。語学研修と海外実務経験が兼ね備わっており、将来の海外事業展開のためのグローバル人材拡充・強化を目的としています。この他にも、若手からベテランまで世界の第一線で戦う事ができるよう、多くの研修が用意されています！
会社データ
| 事業内容 | 【鉄鋼】
日本製鉄グループの中核商社として、原料調達から製品の加工・納入まで、「鉄のプロフェッショナル」としての総合的なサービスを展開。供給ソースの安定化と多様化を図るべく世界各地から原料を調達する一方、鋼材取引においても加工会社、販売会社を国内外の需要地に配し、バリューチェーン構築を進化させています。更なる顧客満足度向上に向け、日本製鉄グループ各社と戦略や経営資源を共有し、ビジネス拡大に取り組んでいます。 【産機・インフラ】 バリエーション豊かな事業分野・商品の展開を図っており、米州など海外で工作機械、自動車部品事業を展開する他、建設機械の東欧向け輸出や鉄道機材・車輌の取り扱いを行う鉄道機材事業、ＡＳＥＡＮでの工業団地運営や太陽光発電を含むエネルギー産業に取り組むインフラ事業、アルミニウム、炭素繊維、シリコンなどを扱うマテリアル事業といった多様な事業を数多く創出。今後は世界市場の成長が見込める自動車部品・インフラ関連の事業を積極的に拡大。今後、米州、ＡＳＥＡＮ、中国を中心とした新規ビジネスの立ち上げにも注力していきます。 【食糧】 輸入食肉のパイオニアとしてトップクラスの取扱シェアを誇り、米国、カナダ、オーストラリア、ヨーロッパ、ブラジルを中心とした海外の有力加工会社や、飼育から加工までの一貫生産工場と提携。グローバル調達力と品質管理力を駆使し、高品質で安全な食材・食品を供給しています。食品メーカーや外食産業、コンビニ向けの加工食品の開発・販売にも積極的に取り組んでおり、人口減少や少子高齢化による国内市場の縮小に対し、和牛の海外輸出や、海外拠点を通じた現地販売の拡大、ビーフ、ポーク、チキンの三国間取引等により、海外ビジネスを一層拡大していきます。 【繊維】 グローバルＯＥＭ・ＯＤＭ機能をもつメーカー型商社として、素材の開発・調達から、製品の企画・生産、品質管理、物流までをTOTALで手掛けています。今後はトレンド発信から企画提案、製造、物流まで行うＯＤＭを深化させると共に、様々なソリューションの提案、ＩｏＴを活用したsmart-factory構想など、将来の繊維ビジネスの可能性を探っていきます。 ※繊維事業に関しては、2022年1月よりグループ会社であるMNインターファッション（株）にて展開しております。当事業への配属はございませんのでご注意ください。 |
|---|---|
| 設立 | 1977年8月 |
| 資本金 | 163億8,900万円 |
| 従業員数 | 単体1,323名（国内及び海外出向者含む）、連結6,427名（単体・連結いずれも2024年3月31日現在） |
| 売上高 | 2兆995億円(2023年3月期 連結) |
| 代表者 | 代表取締役社長 中村真一 |
| 本社所在地 | 〒103－6025
東京都中央区日本橋二丁目7番1号 東京日本橋タワー |
| 事業所 | 国内支社・支店・営業所 24カ所
（本社、支社1、支店9、営業所6、その他7） 海外事務所・現地法人 16ヵ国30都市 |
| 主要取引銀行 | 株式会社三井住友銀行
株式会社三菱UFJ銀行 三井住友信託銀行株式会社 |
| 本社の移転 | 2022年2月14日より、本社が日本橋に移転しました。 |
| 採用活動開始時期 | 採用活動の開始は3月以降です。 |
