太平洋フェリー株式会社
タイヘイヨウフェリー
2026

太平洋フェリー株式会社

名古屋鉄道グループ
業種
海運
陸運(貨物)/倉庫/旅行
本社
愛知
インターンシップ&キャリアの評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

#カーフェリー #名鉄グループ #物流と旅客
■名古屋~仙台~苫小牧を結ぶ海上の公共交通機関
日本最大級の大型カーフェリー3隻を保有し、太平洋上の約1,330キロメートルを結ぶ定期航路を運航しています。年間約23万人の乗客と、自動車・農産品・食品・工業製品等、生活を支える様々な物資を運び、日本の物流の一端を担っています。
東日本大震災以降は、支援部隊や復興関連貨物を輸送する等社会的使命も果たしています。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

時代の変化を捉え、社会問題の緩和に取り組む

2024年問題・CO2排出量・交通渋滞。皆さんも耳にしたことがあるのではないでしょうか。こうした物流の社会問題の緩和に有効だと、注目度が高まっているのが、一度に大量輸送が可能な船舶です。物流といえば、トラックによる輸送がもっとも身近な存在ですが、ドライバー1人が運べる荷物はトラック1台分にすぎません。しかし船舶なら、従業員1人当たり、その16倍もの輸送が可能となります。この輸送形態(モード)を、トラックから鉄道や船舶に変える方法は、モーダルシフトと呼ばれ、その効率の高さから国策として推奨されています。私たちは、こうした時代の流れを追い風に、より効率的で地球環境に優しい輸送の実現に取り組んでいます。

事業優位性

人やモノを、同時に、大量に、輸送できるのがフェリー

私たちは、客船としての機能も持つフェリーで、上質な船内設備・接客サービスを提供し続け、31年連続でフェリー・オブ・ザ・イヤーを受賞しています。一方で、自社でセミトレーラーを約700台保有し、集荷地から乗船、配達地を結ぶ「海陸一貫輸送」を行っています。トラック運転手不足を補い、トラックから排出されるCO2を削減し、環境にも貢献しています。また、東日本大震災の際には、人とモノを“同時に”“大量に”輸送できる強みを生かし、自衛隊・警察・消防などの緊急支援部隊の人員・車両を輸送しました(合計13,156人3,179台)。その後も、復興支援物資を載せた貨物を輸送する等、フェリーならではの方法で社会的使命を果たしています。

会社データ

事業内容 フェリーによる自動車並びにその他車両及び一般旅客の航送
貨物利用運送事業、旅行業、倉庫業ほか
設立 1982年
資本金 1億円
従業員数 274名(2024年3月現在) ※太平洋フェリーサービスのサービス部員を含む
売上高 150億円(2024年3月現在)
代表者 取締役社長 猪飼 康之
事業所 本社/名古屋市中村区名駅4-24-8(いちご名古屋ビル)
本社分室/名古屋市港区空見町40番地(名古屋港フェリーターミナルビル)
支店/北海道支店、東北支店、西日本支店
営業所/苫小牧港、仙台港、名古屋港
倉庫/苫小牧
保有船舶 いしかり(3代目)
きそ(2代目)
きたかみ(2代目)
グループ会社 関連会社/太平洋フェリーサービス株式会社
親会社/名古屋鉄道株式会社
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