業種 |
コンサルタント・専門コンサルタント
各種ビジネスサービス/シンクタンク/その他金融 |
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本社 |
東京
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不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(Forensics) | 1~5名 |
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ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk) | 16~20名 |
プレエントリー候補リスト登録人数 | 660名 |
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採用人数 | 今年度予定 1~5名 昨年度実績(見込) 1~5名 |
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初年度 月収例 |
月32万円程度(月給制) |
選考例 |
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応募・選考時 提出書類 |
履歴書 |
その他の ポイント |
完全土日祝休み、女性役員在籍、在宅勤務可、転居を伴う転勤なし、英語を使う機会あり |
採用人数 | 今年度予定 16~20名 昨年度実績(見込) 11~15名 |
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初年度 月収例 |
― |
選考例 |
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応募・選考時 提出書類 |
履歴書 |
その他の ポイント |
完全土日祝休み、女性役員在籍、在宅勤務可、転居を伴う転勤なし、英語を使う機会あり |
職種 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS) |
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仕事内容 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職
・不正調査(会計・品質不正、再発防止対応支援) ・不正対策支援(不正リスク評価支援/ モニタリング / 改善対応支援) ・コンプライアンスリスク対応支援(態勢構築、 贈収賄及び競争法に関するリスク対応支援) (2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk) Technology Risk事業部では、リスクマネジメントに関するコンサルティング並びに監査を行っております。 (IT関連規制対応、ITガバナンス・リスク管理、IT内部統制構築・内部監査支援、ITリスク管理) (3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS) 金融工学やクオンツに関連する内部の専門家業務(デリバティブ取引や証券化商品等の時価評価結果、時価評価モデル、市場リスク管理モデルや関連する内部統制に対する監査支援業務) |
応募資格 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS)
大学/大学院 卒業見込みの方 |
勤務地 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS)
東京 備考:東京都千代田区有楽町一丁目1-2 東京ミッドタウン日比谷 日比谷三井タワー (2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk) 東京、大阪、福岡 |
勤務時間 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS)
【固定時間制・標準労働時間制】 勤務時間:9:30~17:30 |
採用活動開始時期 | 採用活動の開始は3月以降です。 |
給与 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職
大学/大学院 卒業見込みの方 月給:315,000円 備考:※別途、時間外手当を支給 (2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk) 大学/大学院 卒業見込みの方 月給:466,176円 備考:上記月給内訳 基本給:330,453円 固定残業代/月:135,723円/50時間 ※固定残業代は残業がない場合も支給し、超過する場合は別途支給 (3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS) 大学/大学院 卒業見込みの方 月給:443,533円 備考:上記月給内訳 基本給:373,500円 固定残業代/月:70,033円/25時間 ※固定残業代は残業がない場合も支給し、超過する場合は別途支給 |
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手当 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS)
別途、通勤交通費を支給する ※法人の取扱規程による |
昇給 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS)
年1回 備考:10月 |
賞与 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職
年2回 備考:6月、12月 (2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS) 備考:当法人の規定による |
休日・休暇 | (1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS)
土曜日、日曜日、国民の祝日(ただし法人が指定する祝日は除く)、 年末年始休暇、創立記念日、慶弔休暇、配偶者出産休暇、看護休暇(年間5日)、その他法人が認めた臨時休日 休暇制度:年末年始休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休暇、介護休暇 |
福利厚生 | 社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険(労災)) |
試用期間 | ■期間
(1)【正社員】不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(2)【正社員】ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)(3)【正社員】金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS) 期間:6ヶ月 ※労働条件の変更なし |
研修・見習い期間 | なし |
過去3年間の新卒採用者数・離職者数 |
(2024年12月1日時点)
※不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(Forensics)のみ
※ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)はデータなし (2024/7/1 EYストラテジー・アンド・コンサルティングより移管のため) ※金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS/金融工学・クオンツ関連)は実績なし |
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過去3年間の男女別新卒採用者数 |
3年以内男性採用割合:43.7%
3年以内女性採用割合:56.3% ※不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(Forensics)のみ
※ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)はデータなし (2024/7/1 EYストラテジー・アンド・コンサルティングより移管のため) ※金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS/金融工学・クオンツ関連)は実績なし |
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平均勤続年数 | 7.4年(2024年9月30日時点)
※不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(Forensics)のみ
※ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)はデータなし (2024/7/1 EYストラテジー・アンド・コンサルティングより移管のため) |
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平均年齢 | 37.5歳(2024年9月30日時点)
※不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(Forensics)と金融機関向けリスクアドバイザリー職(FSO FAAS/金融工学・クオンツ関連)を合算
※ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)はデータなし (2024/7/1 EYストラテジー・アンド・コンサルティングより移管のため) |
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研修 | あり:■e-Learning
EY新日本有限責任監査法人では、講義形式の集合研修だけでなく、e-Learningによる研修システムを導入しています。 e-Learningは、会計・監査に限らずITや英語など豊富なコンテンツから、いつでも都合の良い時に各自のパソコンで学習できる環境を整えています。 さらに、講義形式の集合研修の一部はe-Learningでも提供されており、業務などの都合により集合研修を欠席した場合でも、後日、受講できるようになっています。 ■コーチング型英語研修 専属コーチがつき、個人のレベルや目標に合わせた学習計画を策定し、日々の学習進捗をチェック、アドバイスを行います。 ■各種グローバルビジネススキル研修 業務において日常的に英語でのコミュニケーションを行っている方で、文化の差異を超えて、グローバルな相手と対等な立場でさらなるプレゼンスを発揮する必要があると感じている方向けに、さまざまなテーマで実践的な演習形式のワークショップを実施しています。 |
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自己啓発支援 | あり:■社内認定制度
・EY Badges】 ・EY Tech MBA ・SDA(サステナビリティ開示・保証)認定者制度 ※詳細は下記「自己啓発支援」を参照 |
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メンター制度 | あり:■「LEAD」-Leadership Evaluation And Development
LEADはBetter Conversation(より良い対話)を通じて一人一人のキャリア、能力開発、パフォーマンスについて考え、取り組むべきActivityを作成し、フィードバックを受け取ることでさらなる成長につなげる仕組みです。 私たちプロフェッショナルはEYのLeadershipフレームワークに基づき、My purposeを軸とし、自分自身もベストな状態で成長を実感しながら、より良い世界の構築(Building a Better Working World)を目指していきます。 すべてのプロフェッショナルにカウンセラーが任命され、過去よりも未来にフォーカスしたコーチングや指導、有意義な対話を行うことで、カウンセリーの経験がより充実したものとなるように導きます。 LEADを通じて、生涯にわたるキャリアの形成、社会に広く貢献していく当法人の戦略を実現していきます。 |
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キャリアコンサルティング制度 | あり:メンター制度に含む | ||||||||||||||||
社内検定等の制度 | あり:自己啓発支援に含む | ||||||||||||||||
月平均所定外労働時間 | 20.0時間(2023年度実績)
※不正対策・コンプライアンスリスクコンサルタント職(Forensics)のみ
※ITリスクコンサルタント職/IT監査職(Technology Risk)はデータなし (2024/7/1 EYストラテジー・アンド・コンサルティングより移管のため) |
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有給休暇の平均取得日数 | - | ||||||||||||||||
育児休業取得者数(男女別) | - | ||||||||||||||||
役員・管理職の女性比率 |
(2023年3月31日時点)
※法人全体
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受動喫煙対策 |
以下の対策を講じております。
施設内に喫煙専用室あり
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募集学科 | 全学部・全学科 |
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事項啓発支援 | ■社内認定制度
【EY Badges】 デジタル化時代に相応しい能力開発を後押しするため、EYの資格認定制度であるEY Badgesを導入しています。 データの可視化、データサイエンス、AI、情報戦略などの専門領域ごとにラーニング、ブロンズ、シルバー、ゴール ド、プラチナの5つのレベルが設けられています。取得にあたっては、ウェブ研修などによる学習に加え、その専門 領域に関わる業務経験などが求められている点が特徴です。 【EY Tech MBA】 誰もがチャレンジできるオンラインMBA https://www.ey.com/ja_jp/news/2020/08/ey-japan-news-release-2020-08-06 【SDA(サステナビリティ開示・保証)認定者制度】 近年、サステナビリティに係る非財務情報は、経営層や投資家が企業の長期的価値を評価する上で不可欠な情報となっています。企業による脱炭素化の取り組みをはじめとするSDGsの取り組みやサステナビリティ経営が広がるに伴い、サステナビリティ情報開示支援や非財務情報保証のニーズが一層高まっています。EY新日本では、こうしたクライアントや社会のニーズに応えるため、「サステナビリティ開示推進室(SD Office)」を設置しています。また、新たにSDA認定者制度を導入し、全ての職員に非財務情報開示・保証業務を学べる機会を提供していきます。 |
教育制度 | ■人材育成フレームワーク
「Learning」「Experiences」「Coaching」という三つの要素を育成の柱に据えて、メンバー一人一人の能力開発を積極的にサポートし、グローバルに活躍できる人材の育成に日々注力しています。 |
※リクナビ2026における「プレエントリー候補」に追加された件数をもとに集計し、プレエントリーまたは説明会・面接予約受付中の企業をランキングの選出対象としております。
モデルケースは、採用データのサマリー情報になります。
参考データであり、給与の規定などは各社によって異なります。
採用人数 | 該当モデルケースにおける「今年の採用予定人数」と「昨年度の実績(見込み)」の人数です。 |
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初年度月収例 | 該当モデルケースにおける、入社初年度の月収例です。 詳細は、「採用データ」内の「給与・福利厚生(待遇)」欄をご確認ください。 Pick Up
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選考例 | 該当モデルケースにおける選考項目、および実施目安時期になります。 代表的な項目のみですので、記載事項以外の選考項目がある場合もあります。 Pick Up
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その他のポイント | 「有休取得率」「育児・介護制度」などの福利厚生・待遇面や「平均勤続年数」「女性役員在籍」など風土に関するデータです。 |
プレエントリー候補リスト登録人数とは、この企業のリクナビ上での情報公開日 (※1) 〜2025年9月1日の期間、プレエントリー候補リストや気になるリスト (※2) にこの企業 (※3) を登録した人数です。プレエントリー数・応募数ではないことにご注意ください。
「採用人数 (今年度予定) に対するプレエントリー候補リスト登録人数の割合」が大きいほど、選考がチャレンジングな企業である可能性があります。逆に、割合の小さい企業は、まだあまり知られていない隠れた優良企業である可能性があります。
リクナビ上で情報掲載されていた期間は企業によって異なります。
時期に応じて、リクナビ上で「気になるリスト」は「プレエントリー候補リスト」へと呼び方が変わります。
募集企業が合併・分社化・グループ化または採用方法の変更等をした場合、リクナビ上での情報公開後に企業名や採用募集の範囲が変更になっている場合があります。