丸大機工株式会社
マルダイキコウ
2026

丸大機工株式会社

メーカー(機械装置)
業種
機械
半導体・電子部品・その他/機械設計
本社
秋田

私たちはこんな事業をしています

私たちは、機械装置の製造を通じて、人々の暮らしを豊かにしている会社です。1975年に設立した当社は、機械装置の設計から加工・組立・配線・据付調整までの一貫生産に対応し、半導体の製造にも携わっています。今後、メカトロニクス分野でのトータルソリューションを提供していくことはもちろん、SDGsへの貢献を通じたサステナブルな社会の実現や、さまざまな環境・社会課題の解決にも積極的に取り組んでいきます。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

豊かな地域社会の実現を目指したモノづくり!

私たちが主に製造しているのは、モノを作るための機械装置です。当社の機械装置はさまざまな分野で活躍し、人々の暮らしを豊かにしています。たとえば、半導体関連装置によって、スマホやPCなど身近な電子機器にも搭載される半導体が作られ、生活を便利にしているのです。近年はDXやIoTという言葉も定着し、半導体の需要は高まり続けているところ。また、花火玉皮貼装置によって作られた花火が全国で打ち上がり、人々に感動を届けています。そのほかにも、自動車・医療・食品・服飾など多様な分野で当社の機械装置が用いられているのです。このように、モノづくりによって人々の生活を便利に、そして豊かにするための手助けを行なっています。

施設・職場環境

さまざまな面から、社員一人ひとりの安定的な働き方を支援!

社員のために働きやすい職場環境を整備している当社。残業は月平均9時間(2022年度実績)で、今後は工場の自動化を推進し、今以上に残業時間を削減していく考えです。また、GW・夏季・年末年始・慶弔・産前産後・育児・介護休暇などに加え、有給取得奨励日を設けていて、社員のワークライフバランスのより一層の充実を目指しています。そのほか、2022年度は賞与を5ヶ月分支給した実績があり、家族手当・住宅手当などの諸手当も用意。将来の安心につながるように、財産形成預金・退職金・企業型拠出年金などの制度も整えてきました。さらに転勤がないため、社員たちは秋田に腰を落ち着けて、安定的な働き方を実現していることが特徴です。

社風・風土

社員の成長のために、研修や資格取得支援などにも注力!

当社の社員たちは、機械加工・電気配線・機械設計などを担う「技術職」や、営業・総務・経理などの仕事を手がける「総合職」として活躍中。新入社員はまず3ヶ月間の研修からスタートしています。研修によって当社の仕事を幅広く経験し、事業の全体像を把握してもらったうえで、能力を最大限発揮できる部署へ配属を行なっているのです。さらに当社では、社員の成長のために、資格取得支援にも注力しています。月3万円まで資格取得に関する費用補助を行ない、資格取得者には一時金と毎月の資格手当を支給。社員たちは、中小企業診断士・宅地建物取引士・日商簿記検定1級などの資格取得に向けて、コツコツと努力を重ねています。

会社データ

事業内容 ■自動省力化機械・産業機械・半導体関連装置の設計及び製作
■大物・精密部品加工
設立 1975年12月
資本金 5,000万円
従業員数 242名(2023年4月現在)
売上高 56億4,000万円(2022年度実績)
39億2,600万円(2021年度実績)
30億2,800万円(2020年度実績)
代表者 代表取締役会長 渋谷 正敏
代表取締役社長 菊地 兼治
事業所 本社工場/秋田県にかほ市金浦字笹森125-1
秋田設計事務所/秋田県秋田市卸町5-16-19
金浦工場/秋田県にかほ市黒川字岩潟15-2
経営理念 相互信頼
地域の発展に貢献する事が私達の願いです。
関連会社 大東精機株式会社・株式会社秋田マシナリー・株式会社秋田フレックス・さんねむ温泉・株式会社イーシーサービス
沿革 1975年12月 丸大機工株式会社設立
1988年  1月 大型加工機械・大型クレーンの導入により、大物部品加工・組立部門の拡充を図る
2008年  1月 本社工場において環境マネジメントシステム「ISO14001」の認証を取得
2016年  1月 本社工場において品質マネジメントシステム「ISO9001」の認証を取得
2017年12月 経済産業省より「地域未来牽引企業」に選定される
2019年  6月 経済産業省より「はばたく中小企業・小規模事業者300社」に選出される
2019年  7月 秋田県より「秋田県ものづくり中核企業」に認定される
2021年11月 秋田県より「秋田県SDGsパートナー」の登録を受ける
2023年  6月 飲食事業の拡大を行なう
SDGsへの取り組み 当社は、持続可能な開発目標への世界的取り組みである「SDGs」への貢献を通じて、サステナブルな地域社会の実現を目指します。

<具体的な取り組み>
・長時間労働の削減
・スキルアップを目的としたキャリア毎の研修実施
・職場の多様性を重視した「社内職種転換制度」の提供
・子どもの学校行事などに参加するための休暇の取得推進
・電気使用量削減(省エネルギー)
・再生可能エネルギーの積極的導入 など
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