業種 |
電力・電気
ガス/エネルギー/設備・設備工事関連/プラント・エンジニアリング
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本社 |
東京
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※予約はマイページにて受付ができます
J-POWERハイテックは、J-POWER(電源開発(株))が保有する水力発電や送変電施設、風力発電施設など全国約95拠点で、設備の建設、増設から保守管理までを一手に担っている会社です。「電力の安定供給」という大きな使命のもと、業務は実に多岐に渡り、発電、送変電、土木・建築に係わる技術を提供しています。
水や空気と同じほど、そこにあることが自然な電気にかかわる当社の業務は、人がいてこそ成り立ちます。そんな「人が財産」である当社では、社員が安心して業務に打ち込めるよう、充実したキャリアデベロップメントプランを用意しています。また、年代や経験の異なる多くの先輩たちが皆さんを丁寧に指導するとともに、OJTやOFF-JTといった研修制度はじめ資格取得に向けた手厚いサポートなど、個々のスキルを伸ばせる環境が整っています。
2016年に電力の自由化という大きな転換点を迎え、電力分野で豊富な実績を持つ当社ならではの力が発揮される機会が多くあり、将来的に新たな成長の可能性も見えてくるでしょう。皆さんには、ぜひ一度見て・聞いて・質問して、当社の雰囲気を肌で感じる機会を持っていただければ幸いです。
当社に興味を持たれた学生の皆さんに対しては、限られた時間のなかでもできるだけ社風をご理解いただけるよう、少人数での説明会を開催しているのも特徴のひとつです。その中では皆さんの疑問や不安にきちんと答え、納得して入社してもらうための努力を惜しみません。ほとんどの方は縁あって入った会社に長く勤めるつもりで就職活動をしているものの、入社前・後でイメージのずれがあると、常に不満を抱えて仕事をしたり、不幸にして会社を去るケースも少なくない昨今、そうしたミスマッチを防ぐことも、私たちの使命です。
事業内容 | ■水力・風力発電所、変電所、送電線等各種電力設備に係る調査・設計・建設・補修・保守・診断等
■水力・火力・原子力発電所関連をはじめとした各種土木建築工事 ■土地建物等に係る補償コンサルタント、土地測量、不動産鑑定・評価 |
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設立 | 昭和35年3月1日 |
資本金 | 5億円 |
従業員数 | 1,193名(2024年3月時点) |
売上高 | 593億円(2024年3月期決算) |
代表者 | 代表取締役社長
佐藤 俊哉 |
事業所 | 本店、北海道統括センター、上士幌事業所、桂沢事業所、上北出張所、東日本統括センター、東和事業所、下郷事業所、沼原事業所、田子倉事業所、小出事業所、奥清津事業所、中日本統括センター、佐久間事業所、天竜事業所、御母衣事業所、九頭竜事業所、西日本統括センター、北山川事業所、尾鷲出張所、十津川事業所、紀和事業所、高知事業所、早明浦出張所、南九州事業所、鶴田出張所、大間事業所、鬼首事業所、若松事業所、十勝事業所、函館事業所、上北出張所、むつ事業所、仙台事業所、関東事業所、西東京出張所、魚沼事業所、静岡事業所、新静岡事業所、中部天竜事業所、中部事業所、関西事業所、中国事業所、四国事業所、九州事業所、佐野機材センター |
株主構成 | J-POWER(電源開発(株)) |
主な取引先 | J-POWER(電源開発(株)) |
関連会社 | J-POWER(電源開発(株))
電源開発送変電ネットワーク(株) (株)J-POWERビジネスサービス J-POWERジェネレーションサービス(株) J-POWERテレコミュニケーションサービス(株) (株)J-POWER設計コンサルタント |
離職率 | 当社の定年(63歳)までの従業員の離職率は「1年間で1%台」であり、世間では中々見ない数値です。
入社後3年以内の離職率が10%であれば”働きやすい会社”といわれる昨今ですが、それと比べても断然低い数値であり、人を大切にする会社です。 |
沿革 | ■1960年
開発工事(株) 設立 ■1962年 (株)電発環境緑化センター 設立 ■1967年 開発電気(株) 設立 ■2004年 開発工事(株)を存続会社として、開発電気(株)の水力発電及び送変電設備、並びに一般電気設備に係る営業、及び(株)電発環境緑化センターの補償コンサルティングに係る営業を承継する吸収分割を行うとともに、会社名を「(株)JPハイテック」に変更 ■2020年 会社名を「(株)J-POWERハイテック」に変更 |