◆電気計測器の開発、生産、販売・サービス◆
HIOKIは製品の開発から販売まで一貫して行う電気計測器メーカーです。全部門が三位一体となって課題解決に取り組み、お客様の課題解決につながる高品質の製品と最高のサービスを提供し続けています。エネルギー需要の増大が続く中、HIOKIは、『産業のマザーツール』・電気計測器を通じて、持続可能な社会の実現に貢献していきます。
私たちの取り組みや制度は、すべてこの企業理念に基づいています。社員が能力を最大限に発揮できる場となることが「人間性の尊重」と考える私たちは、育成環境や制度を整え、一人ひとりが生き生きとやりがいを持って働くことができる企業を目指しています。またメーカーとして高品質の製品と最高のサービスを提供することはもちろん、企業市民としての「社会への貢献」実現を目指し、子どもたちの育成、ふるさとの森づくり、HIOKI奨学・緑化基金、HIOKI祭りなど、社会貢献活動に積極的に取り組んでいます。HIOKIの理念・取り組みに共感いただける方、私たちと一緒に働きませんか?
新たな技術や産業、そして社会を進化させる『産業のマザーツール』・電気計測器。その開発には、安全性や性能、使いやすさはもちろん、お客様のニーズをとらえることが重要です。HIOKIでは、売上の10%以上を研究開発費に充て、世界初の金属非接触電圧測定などオンリーワンの要素技術開発に力を注いでいます。また、技術者自らがお客様のもとを訪問することで、求められる機能や使用環境といった細やかなニーズをくみ取り、新製品開発にフィードバックします。ニーズの先をゆく製品を生み出し、常に新しい価値を創造すること。この「お客様と共に価値を創造し続ける」という考え方が、HIOKIの技術力の根幹を支えています。
HIOKIは創業以来、多くの計測器の自社開発、生産、販売・サービスまでを一貫して行ってきました。各機能が本社機構『HIOKIフォレストヒルズ』(長野県上田市)に一体となることで、高品質・短納期・低コストを実現、問題・課題へのソリューションを提供する体制を構築しています。開発、生産、販売・サービス…それぞれが緊密に連携し、お客様の要望に迅速に対応。こうした姿勢がお客様の揺るぎない信頼を獲得し、HIOKI ブランドの確立に役立ってきたのです。これからは、世界各地の販売子会社をはじめとする拠点との連携もさらに深め、世界中のお客様に付加価値の高い製品とサービスを提供していきます。
事業内容 | 電気計測器の開発、生産、販売・サービス |
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創業 | 1935(昭和10)年6月 |
資本金 | 32億9946万円(東京証券取引所プライム上場)
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代表者 | 代表取締役社長 岡澤尊宏 |
社員数 | 1,136名(男性787名、女性349名)(2024年3月実績/連結) |
平均年齢 | 46.3才(平均勤続年数 20.7年)(2023年12月現在) |
事業所 | 本社/長野県上田市
国内拠点/東北、長野、金沢、東京、横浜、北関東、静岡、名古屋、大阪、広島、福岡 海外拠点/アメリカ、中国、シンガポール、インドネシア、韓国、インド、ドイツ、台湾、タイ、ベトナム、中東 |
売上高 | 391億5,400万円(2023年実績/連結) |
財務指標 | (2023年12月実績/連結)
流動比率/419.4% 固定比率/42.2% 自己資本比率/82.0% 研究開発費対売上/11.6% 売上高営業利益率/20.3% |
関連会社 | 日置フォレストプラザ(株)
HIOKI USA CORPORATION 日置(上海)測量技術有限公司 日置(上海)科技発展有限公司 日置(上海)測量儀器有限公司 HIOKI SINGAPORE PTE.LTD. PT. HIOKI ELECTRIC INDONESIA HIOKI ELECTRIC (THAILAND) CO., LTD. HIOKI KOREA CO.,LTD. HIOKI INDIA PRIVATE LIMITED HIOKI EUROPE GmbH 台湾日置電機股フン有限公司 HIOKI MEA FZCO |
HIOKIの理念 | 「人間性の尊重」と「社会への貢献」
HIOKIが永続的に成長発展するためには、社員一人ひとりが能力や個性を最大限に発揮できる環境が必要です。個人の創造性を育み、自己実現ができる自由闊達な環境をつくることが、「人間性の尊重」の基本であると考えています。 また、メーカーとして世界中のお客様に高付加価値製品と最高のサービスを提供することで社会への貢献を目指しています。加えて、地域社会の一員として、教育・文化の向上など地域社会の発展や環境保全に役立つ活動を積極的に取り組み、地域社会への貢献に注力しています。 |
研究開発型企業 | HIOKI は1935年の創業以来、産業のマザーツールと呼ばれる電気計測器一筋に、自社ブランドの製品をお客様に提供してきました。製品開発や設計に携わる技術者は社員の約1/4。売上の10%以上を研究開発費として投入している研究開発型の企業です。 |
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