| 業種 | ソフトウェア 情報処理/インターネット関連/コンサルタント・専門コンサルタント/通信 | 
|---|---|
| 本社 | 東京 | 
エヌアイデイ(NID)は、今から50年以上前にキーパンチマシーンによるデータ処理会社としてスタート。現在では独立系SIerとして、組込みシステムや業務システムなどのソフトウェア開発から、インフラの構築、運用・保守までトータルでサポートするICT企業へと成長しました。「ヒューマンウェア」を企業理念として掲げ、人にやさしい情報システムの提供を通じて、便利で豊かな社会の実現に貢献しています。

名古屋市内の中部事業所もしくは愛知県内の顧客先企業への常駐での業務。大手自動車メーカー関連のプロジェクトを主力としています。プロジェクトによっては、出勤日の一部を在宅ワークにしている場合も。首都圏のプロジェクトに遠隔から参画できるほか、本社や首都圏エリアへの異動希望も出せるなど、柔軟な働き方ができます。また、入社から5年~10年後に、サブリーダーやリーダーを目指すことが可能。そして、入社から10~15年後以降は希望や適性に応じて、ライン管理職やプロジェクトマネージャー、あるいはエンジニアとしての専門性を極めるスペシャリストを目指せるなど、多彩なキャリア選択ができる環境です。

新入社員研修として、入社後3か月間の技術研修を実施しています。研修はプログラミング言語の基本からスタート。要件定義から基本・詳細設計、プログラミング、テストまでを行うシステム開発演習や、情報処理資格の対策も実施しています。プロジェクトへの配属後はOJTにより、言語や開発プロセスに関する知識を深めていきます。このような充実した研修により、文系出身者もシステムエンジニアとして活躍できるのです。技術研修と階層別研修の体系的なプログラムを用意し、資格取得対策研修や資格取得祝い金により資格取得を支援するなど、社員の成長をバックアップしています。

顧客先常駐での業務も、一人で仕事をするわけではありません。NIDや協力会社のメンバーとチームで作業を進めるのが基本です。まずはプログラミングやテスト、あるいは(システムのバグの修正)や新規機能の追加といった下流工程を担当。ある程度のスキルが身についた段階で、要件定義から設計などの上流工程をお任せし、システム開発の一連の工程を担っていただきます。そして、ゆくゆくは小規模なプロジェクトからリーダーとして活躍。若手社員にも責任ある仕事を任せる風土があり、上司や先輩社員のサポートを受けながら、担当できる仕事の幅を広げていける環境です。
| 英社名 | Nippon Information Development | 
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| 企業理念 | ヒューマンウェア 「人が真ん中のしあわせな社会」を知恵と技術で拓いていきます。 | 
| 事業内容 | ■システム開発事業 ■システムマネジメント事業 ■その他事業(新規ビジネスの探索) | 
| 設立 | 1967年5月 | 
| 資本金 | 6億5,335万円 | 
| 従業員数 | 単体:1,143名、グループ連結:1,758名(2025年4月1日) | 
| 売上高 | 225億7,100万円(2024年度3月実績)※グループ連結決算 | 
| 平均年齢 | 37.7歳(2025年4月1日) | 
| 代表者 | 代表取締役社長 小森 俊太郎 | 
| 事業所 | 本社/東京都中央区晴海1-8-10 晴海アイランドトリトンスクエアX棟29階 中部事業所/愛知県名古屋市中区丸の内三丁目22番24号 名古屋桜通ビル9階 | 
| グループ会社 | 株式会社 NID・MI 株式会社 NID東北 株式会社 NID air テニック株式会社 佐原みらい運河株式会社 | 
| 許認可(登録)番号 | 労働者派遣事業許可/派13-306384 プライバシーマーク/11820125(12) ISO27001(情報セキュリティマネジメントシステム) ISO9001(品質マネジメントシステム) ISO14001(環境マネジメントシステム) | 
| 沿革 | 1967年05月 株式会社京葉計算センター(KEC)設立 1969年09月 株式会社コンピュータ・マーケティング(CMC)設立 1972年12月 KEC、CMC両社合併し、新社名を 株式会社日本情報開発とする 2000年02月 ISO9001を取得 2001年11月 プライバシーマーク取得 2004年03月 ISO14001認証取得 2010年01月 ISO27001認証取得 2012年08月 本社,別館,第2別館,横浜事業所を晴海に移転 2016年04月 株式会社NID・ISの社名を株式会社NID・MIに改める 2019年01月 株式会社NID・IEの社名を株式会社NID airに改める 2022年04月 新市場区分におけるスタンダード市場に移行 2022年11月 テニック株式会社を子会社化 | 
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