業種 |
ソフトウェア
情報処理/その他製造/コンサルタント・専門コンサルタント/インターネット関連
|
---|---|
本社 |
福岡、東京
|
<<勤務地限定採用あり>>■インパクトのあるTVCMでもおなじみの『大蔵大臣』、そのほか販売大臣や給与大臣等の用途や業種にそったパッケージアプリを開発から販売、サポートまで一貫して行っている会社です。■福岡から全国展開を果たし、日本一を目指して躍進中です。
『大蔵大臣』でおなじみの応研です。会計ソフト「大蔵大臣」の他にも、特殊会計や販売管理・給与計算・顧客管理ソフトまで、お客様である企業を支える基幹業務ソフトを自社開発し、販売からサポートまでを一貫して行っています。当社の使命感は“お客様とともに喜びを追求しつづける創造企業”。「誰かの為に何かをしたい!」「自分を成長させたい!」そんな思いを持ったあなたにぴったりの職場環境です。昨今の、多様化する利用者ニーズに応えるため、社員一丸となって進化していきましょう!私たちは「大臣シリーズ」を通してこれからもお客様の業務を支え続けます。
営業部門は、東京本社の営業本部を皮切りに、大阪、名古屋、仙台など日本各所に営業所を設けています。具体的な仕事内容は、当社の商品を扱う販売店様にお伺いし、製品の説明をしたり、勉強会を開催したり、購入を検討されている顧客の元へ販売店様と同行し、デモンストレーションを行います。営業と言っても、直接お客様を訪問しての製品販売は行っていません。販売店様を通してお客様に商品の良さを理解頂くと共に、セミナーやイベントを開催し、販売店様がお客様に自信をもって商品を紹介できるようにサポートする仕事です。売るだけではなく、企画力やコンサルティング力も重視されますので大変やりがいがありますよ。
開発部門では、情報収集、市場調査、販売戦略などを見据えた独自のノウハウと技術力を駆使して、企画から開発までオリジナリティ溢れる商品を生み出しています。基幹業務アプリの開発は、お客様のニーズを的確に捉えることが重要なポイントとなります。日頃よりお客様の声を直接聞いている営業部門や、他部署からの情報をこまめに収集・調査し、会議で意見交換をしながら当社の製品は作り上げられています。このように多くを学び取れる環境で、決められた仕事をこなすだけではなく、自身の企画も提案しながら共に成長していきましょう。
事業内容 | 基幹業務用パッケージアプリの開発・販売・保守・サポート等。
※応研の使命は、「お客様とともに喜びを追求し続けるソフトハウス」であり続けることです。社会・時代・未来を見通す戦略的思考で、情報の受発信能力を発揮しながら事業の活性化・業務の省力化できるアプリを企画・設計。業界の一歩先をゆく自社開発パッケージアプリの提供を通じ、企業の発展に貢献。現在、開発部門、営業部門、サポート部門の3セクションを統合し、様々なニーズに応える為、価値ある製品づくりに全力を傾注しています。 |
---|---|
設立 | 1985年4月 |
資本金 | 10億円 |
代表者 | 代表取締役 原田明治 |
従業員数 | 340名(2023年4月) |
本社所在地 | ○福岡本社(開発本部)
〒810-0001 福岡市中央区天神4丁目2-34 応研ビル ○東京本社(営業本部) 〒151-0053 東京都渋谷区代々木2丁目27-12 応研新宿ビル ※2005年に東京本社・福岡本社の二本社制を導入 |
事業所 | ●本社/福岡(開発本部)・東京(営業本部)
●支店・営業所/札幌・仙台・金沢・名古屋・大阪・広島・松山 |
売上高 | 62億1,100万円(2023年12月期)
52億4,000万円(2022年12月期) 46億3,700万円(2021年12月期) ※大臣連動ソリューションの売上は総額表示による |
格付 | S&P Global Market Intelligence 日本SME格付け
最上位「aaa」17期連続取得!(2021年12月期決算) |
沿革 | 1980年 創業
1981年 業務・業種分野のソフトウェア開発 1983年 業務分野のソフトウェアのパッケージ化を目指す 1985年 株式会社として設立、東京支店を開設 1986年 『大蔵大臣』発売 1988年 『給与大臣』発売 1990年 『販売大臣』発売 1991年 『建設大臣』発売 1993年 『福祉大臣』発売 1995年 『大臣シリーズSuper』開発に着手 1996年 Microsort Windows対応 1998年 Microsoft社とMCSP(ソリューションプロバイダー)契約を開始 2000年 『大臣シリーズSuper』『大臣ERPシリーズ』ラインナップ充実 2001年 『大臣シリーズ』ネットワーク対応 2002年 福岡本社である応研ビル完成、『公益大臣』発売 2003年 『顧客大臣』発売 2004年 『医療大臣』発売 2005年 福岡本社・東京本社 2本社制導入 2006年 資本金を4億9千万円に増資 2009年 『人事大臣』、『大蔵大臣 個別原価版』、『販売大臣NX DBアドバンスユニット』発売 2011年 『人事大臣NX 人事考課ユニット』発売 東京本社を応研新宿ビルへ拡大移転 2012年 『販売大臣スマート』発売 2013年 『就業大臣』発売、カスタムパッケージ『大臣エンタープライズ』発売 2014年 『就業大臣NX介護・福祉帳票ユニット』発売 2015年 『大臣マイナンバー収集・保管サービス』開始 2016年 『福祉大臣NXクラウド』発売 2017年 『大臣スマート打刻サービス』開始 2018年 『大臣クラウド』開始 2019年 『販売大臣LimitedEdition』発売 2020年 『大臣スマート明細配信サービス』開始 2021年 次世代製品『大臣AX』シリーズ発売 2022年 新ブランド『スマート大臣』シリーズ展開 2023年 資本金を10億円に増資 福岡新本社ビル着工 |