業種 |
商社(総合)
商社(建材・エクステリア)/商社(金属)/商社(食料品)/商社(石油製品)
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本社 |
東京、大阪
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商社/鉄鋼を中心にリサイクルメタル・プライマリーメタル、エネルギー・生活資材、食品、木材及び機械等各種素材・製品の国内販売ならびに輸出入取引
現在、阪和興業が扱う商材は鉄鋼からメタル、エネルギー・生活資材、食品、木材、機械など多岐に渡ります。独立系ならではのフットワークの良さを最大限に活かした営業を展開しています。当社は最終ユーザーへの直接販売比率や1人あたりの売上高が高いなど、少数精鋭で独自の展開を進める商社として存在感を発揮しています。近年ではよりスピーディーに、より細やかに顧客のニーズに応えられるよう東南アジアをはじめ世界各地に加工拠点を増強・増設し、海外インフラの整備を進めています。今後は、環境・エネルギー関連ビジネスやリサイクル事業を強化していくとともに、グローバル人材の育成と積極的な海外展開を図っていきます。
商社営業とメーカー営業の違いは何でしょうか。メーカー営業は自社製品の販売、一方で商社の営業は売れる物はすべて。確かに取り扱いアイテムだけを見ればそのとおりです。でももっと根本的な違いは、メーカーでは製造・販売計画に基づいて営業せざるを得ないのに対して、商社では自分で売れそうなものを見つけ、企画・調査し、営業活動を展開していくというところにあるのではないでしょうか。企画部門やマーケティング部門に従う営業ではなく、すべて営業担当者の才覚や力量がより自由に発揮できる点が、商社営業の醍醐味といえるでしょう。
「固定観念に縛られず、自分の頭でアイデア豊富にモノを考える」「予測や判断の難しいことにも、物怖じせずに果敢に取り組む」「困難な状況にもあきらめずに、粘り強くその壁を乗り越える術を考える」「地に足をつけて、着実に目標に向かって努力する」そんな人材が阪和の営業力を支えています。阪和はプロの集団です。取引先とWin-Winの関係を築くために取引先の状況を常にウォッチし、求めているものを先取りして企画・プロデュース。そんな一人ひとりの熱い思いが会社を成長させてきました。阪和は、まさに「商社の財産は人」と言い切れる会社です。
事業内容 | 鉄鋼を中心にリサイクルメタル・プライマリーメタル、エネルギー・生活資材、食品、木材及び機械等各種素材・製品の国内販売ならびに輸出入取引 |
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設立 | 1947(昭和22)年4月1日 |
資本金 | 456億円 |
従業員数 | 1,521名 (連結:5,123名)
※2022年3月末時点 |
売上高 | 1兆5,642億円(2012年3月期)
1兆5,113億円(2013年3月期) 1兆6,825億円(2014年3月期) 1兆7,374億円(2015年3月期) 1兆5,118億円(2016年3月期) 1兆5,140億円(2017年3月期) 1兆7,911億円(2018年3月期) 2兆 746億円(2019年3月期) 1兆9,074億円(2020年3月期) 1兆7,455億円(2021年3月期) 2兆1,640億円(2022年3月期) |
代表者 | 代表取締役社長 中川 洋一 |
事業所 | 東京、大阪、名古屋、福岡、仙台、札幌、新潟、広島、高崎、八戸、秋田、水戸、厚木、静岡、富山、和歌山、岡山、福山、香川、沖縄、
流通センター/京葉、船橋、名古屋、仙台、苫小牧、堺、九州、北関東スチールセンター 海外事業所/ニューヨーク、シアトル、ヒューストン、ロサンゼルス、バンクーバー、ボゴタ、メキシコシティ、シカゴ、セラヤ、サンティアゴ、天津、ミャンマー、北京、大連、青島、上海、中山、東莞、福州、広州、重慶、武漢、ソウル、台北、高雄、香港、ペナン、シンガポール、クアラルンプール、ホーチミン、バンコク、ジャカルタ、マニラ、ムンバイ、クウェート、ジェッダ、ウィーン、ロンドン、アムステルダム、ドバイ、ダンマン、ヨハネスブルグ、サンディエゴ、グアム、太倉、釜山、チョンブリ、ニューデリー、ハノイ、チェンナイ、イスタンブール |
平均年齢 | 37.8歳(単体) |
株式上場 | 東証プライム上場 |
事業トピックス | 当社は独立系商社としての自由な枠組の中で、顧客サイドの視点に立った「ユーザー系商社」として様々な分野でシェアを伸ばしてきました。今後もコーディネーターとしての商社本来の役割を重視し、既存事業の更なる拡大と新しいマーケットの開拓そして、それらを遂行できる人材の育成に力を注いでいきます。 |