業種 |
農林
設備・設備工事関連/建設/建材・エクステリア
|
---|---|
本社 |
大阪
|
【量や規模ではなく、質を重視した仕事をする】
農芸用ハウスの販売、施工や
太陽光発電(ソーラーパネル)の基礎架台製造
商業施設の設計・建設など、幅広い事業を行う当社。
扱う製品は、誰にとっても身近なものというわけではありませんが
一人一人の暮らしに欠かすことのできないものばかりです。
私たちは、取引先のお客様やその先にいる消費者のことまでを考え
高品質な製品を自信を持ってお届けしています。
創業77年の歴史を持つ、引抜鋼管製造のパイオニアであるサンキン株式会社。当社はその一翼を担うグループ会社の一つです。サンキンB&G株式会社は、総合建築の建設業と、農芸施設を施工販売する農芸事業を主業とし、オリジナル製品を使用した太陽光関連事業や海外商品の販売と、幅広い事業を行っています。建設事業は事業用物件・医療福祉施設等の建設。農芸事業は国内トップクラスの企業として、大規模な農業用ハウスを農家や農協向けに施工。太陽光関連事業はメガ案件から小口物件まで堅実に設置面積を増やすなど、全ての事業において当社独自の技術と製品を活用し、「カタチ」あるものとして人々の記憶に残るものを作り上げています。
建設事業は大型物件から小口の補修工事に至るまですべての工事を引き受けています。農業用ハウスでは、自社オリジナルの技術・製品のラインナップの中から各ユーザーに応じた農業用ハウスを選択し、顧客満足を充実させる提案をしています。また、当社独自のタッピングパイル基礎工法(特許商品)を使用し、工期の短縮および経済性の優位を顧客に提供しています。大型事業向け植物工場の推進など攻めの農業を進めるべく農芸施設分野において業界をリードしています。震災復興支援事業として東北地方においても7千5百坪のイチゴ栽培用ビニールハウス施工を手始めに、メーカーとして数多くの実績を有する会社です。
サンキングループの一員として、「社是」「社訓」「経営理念」に掲げられた精神に則り「真に役立つ存在であり続けたい」のスローガンを以って成長していってください。先輩社員や上司に教わり、前向きに知識を吸収し、当社の商品を自信を持って紹介・販売できるようになっていただきたいと思っています。もちろん、入社後の研修はサンキングループ全体の研修に参加し、社会人としての基礎からしっかり身に付けることができます。また、建築士・施工管理技士など個人の資格取得を応援する社風でもあります。
事業内容 | 農芸用温室等の設計及び施工
太陽光発電関連事業 建設工事の設計及び施工請負 不動産売買 建設業者登録 :国土交通大臣 第21287号 一級建築士事務所登録:大阪府知事 第5916号 宅地建物取引業者登録:大阪府知事 第41184号 |
---|---|
設立 | 昭和47年11月 |
資本金 | 1億円 |
従業員数 | 62名
グループ計 775名 |
売上高 | 50億円 (令和4年3月期)
|
代表者 | 代表取締役社長 玉置克臣 |
事業所 | ■本部 管理課
農芸事業部 西部営業部 ( 営業課 ・ 工務課 ) ・ 設計室 ( 設計課 ・ 技術課 ) 建設事業部 営業部 ・ 工務部 ( 1課 ・ 2課 ) 大阪市西区新町2丁目15番27号 ■農芸事業部 関東支店 ( 営業課 ・ 工務課 ) ・ 設計室 ( 設計課 ) 埼玉県羽生市小松台2丁目705番19号 ■農芸事業部 東北出張所 宮城県大崎市古川駅前大通3丁目4-23 ジュネスビル208号室 ■農芸事業部 沖縄出張所 沖縄県沖縄市登川1276-1コーポ盛2-2 ■農芸事業部 資材管理部 資材調達課 滋賀県甲賀市水口町八田859-6 ■関連会社 サンキン株式会社 新進株式会社 ステアックス株式会社 弘洋鋼管株式会社 リバーチューブ株式会社 サンキン(タイランド)株式会社 PT.サンキンインドネシア株式会社 サンキン(ベトナム)株式会社 |
沿革 | 1955(昭和30)年2月 三和金属工業株式会社(現 サンキン株式会社)の建設部として発足。
1971(昭和46)年5月 事業部制の確立により建設事業部として事業活動を強化。 1972(昭和47)年11月 三和金属工業株式会社(現 サンキン株式会社)の全額出資の子会社とし て、 三和不動産株式会社発足(資本金2,500万円)。 1976(昭和51)年2月 三和金属工業株式会社(現 サンキン株式会社)建設事業部の事業を継 承、三和不動産株式会社と合併。 社名変更、三和建設企業株式会社として発足。 1997(平成9)年7月 三和ライフ株式会社よりリース事業を継承、リース事業部を開設。 2005(平成17)年4月 サンキン株式会社より農芸施設事業を継承、農芸施設事業部を開設。 サンキンB&G株式会社に社名変更(資本金1億円に増資)。 |