ホシデン九州株式会社
ホシデンキュウシュウ
2026

ホシデン九州株式会社

ホシデングループ
業種
精密機器
家電・AV機器/コンピュータ・通信機器・OA機器/機械
本社
福岡

私たちはこんな事業をしています

私たちホシデン九州は、総合電子部品メーカーのホシデンの九州における生産拠点として、
マイクロホンを中心とした民生用・車載用電子部品の開発及び製造メーカーです。

お客様に満足していただける高品質な製品の提供はもちろん、
創業時より一貫して地球環境に配慮した高水準な企業活動を行っています。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

『世界中のすぐ、そばに。』

当社は、主に自動車やスマートフォンに搭載されるマイクロフォンに特化した国内屈指の電子部品メーカーです。自動車・スマートフォン・テレビ・パソコン等のコネクタ・スイッチなどの接続部品をはじめ、音響部品、電磁部品などを取り扱う総合電子部品メーカー・ホシデングループの九州の生産を担っています。お客様のご要望にお応えする高品質な製品の生産はもとより、新製品の開発プロジェクトに参加することも!業界初やオンリーワンな新しい技術開発に取り組めるフィールドと、世界を相手にトップシェア獲得に向けて挑戦できる環境が、当社にはあります。

技術力・開発力

「最新」を「最高」品質でお届けする、開発力×技術力。

自動車のハンズフリーマイクやスマートフォン、Iot家電・スマート家電など、みなさんが毎日触れる多くのものに当社の音響電子部品”マイクロフォン”などが使われています。当社の製品が搭載される商品は、コンパクトかつ高性能が求められることが多いため、開発・設計、生産工程も常に最先端の知識と技術が要求されます。お客様のご要望にお応えする性能や仕様の検討、製品評価まで一貫して担うことができるのは、当社の強みの一つです。また、製品づくりに必要な治具や検査機器の設計・製作も、自社で行っています。「最新」を「最高」品質でお届けできるのは、開発力だけでなく、それらを支える技術力があってこそだと自負しています。

会社データ

事業内容 小型マイクロホンなどの音響部品の開発および製造
設立 1968年8月12日
資本金 9,000万円
従業員数 128名
売上高 74.7億円(2022年実績)
代表者 代表取締役社長  古橋 健士
事業所 本社 福岡県鞍手郡鞍手町大字中山3024-38
品質スローガン 「世界の顧客へ安心と満足を売る」
品質・製品環境方針 顧客要求事項、法令及び社内システムを遵守する

科学的根拠に裏づけされた製品設計、現場主義に基づいた製造工程を実現し、
確実な評価・検証により徹底した予防管理を行う。

一人一人が常にお客様の視点で考え、品質向上に取り組む。
環境スローガン 「人に優しい地球の未来のために」
環境方針 全社員がその事業活動を通して環境保全活動が実行できるよう、推進組織を整備し、
継続的に改善する。

環境負荷低減の目標を設定し、計画的に実行する。

国内外の法規制及び社会の要求事項を遵守し、汚染予防と環境負荷の低減に取り組む。

製品のライフサイクルを通して、環境負荷物質の削減、エネルギー、省資源、リサイクルの推進、
廃棄物の削減などを考慮した開発・設計を推進する。

環境に関する教育、広報活動を通じて意識の向上を図り、社員自らが責任を持って
環境保全活動を遂行できるよう継続した支援を行う。
沿革 1968年8月 産炭地域振興法による進出により、資本金1,000万円で会社を設立する。
1969年4月 工場建物完成により、磁気ヘッドの製造を開始する。
1973年6月 エレクトレットコンデンサーマイクロホンの製造を開始する。
1982年6月 電話用ドライバーの製造を開始する。
1985年4月 資本金を増資し、新資本金を9,000万円とする。
1986年10月 ビデオカメラ用マイクロホン及びステレオマイクロホンの製造を開始する。
1990年10月 九州星電株式会社をホシデン九州株式会社に社名変更。
         (ホシデングループ国内全社変更)
1994年9月 ISO9001認証取得。
1996年3月 世界最薄(厚さ1m/m)マイクの量産を開始する。
1997年7月 ECMの出荷累計10億個達成。
1999年2月 増築 B棟完成し稼動する。
1999年10月 ISO14001認証取得。
2001年5月 増築A棟完成し稼動する。
2008年1月 MEMSマイクの量産を開始する。
2010年4月 ECM出荷累計40億個達成
2012年1月 MEMSマイク社内生産ライン操業開始。
2017年3月 ISO/TS16949認証取得。
2018年1月 IATF16949:2016 認証取得。
2021年11月 MEMSマイク出荷累計4億個達成
新型コロナウイルス感染症への対応 ・コロナウイルス感染症対応マニュアル及びフローチャートの作成
・来客を厳選するとともに、手指消毒・マスク着用の要請・検温を徹底
・出社がどうしても求められる場合を除き、オンライン会議システムや、
 ビジネスチャット・研修などを原則オンライン化
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