セントラルスポーツ株式会社
セントラルスポーツ
2026
  • 株式公開
業種
スポーツ・フィットネス・ヘルス関連施設
その他サービス
本社
東京
インターンシップ&キャリアの評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

当社は、「0歳から一生涯の健康づくりに貢献する」という経営理念のもと全国に約240店舗のスポーツクラブの運営をおこなっています。小さなお子様から高齢者の方まで幅広い年齢層の健康づくりをフィットネス事業やスクール事業を通じて取り組んでおります。さらに、近年は自治体や教育委員会とも連携を図り、地域貢献を目指したスポーツクラブの運営にも積極的に取り組んでいる企業です。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

多彩なサービスで健康と楽しさを提供することをめざして活動

当社は様々な事業を展開し、幅広い年齢層の方の健康づくりをサポートしています。フィットネス事業では、最新のトレーニング機器や自社オリジナルレッスンを提供し、健康維持や体力向上を支援しています。スクール事業では、子供たちに向けて水泳、体操、ダンス、運動能力開発の4種目を展開し、専門的な指導と共に情操教育にも力を入れた指導を行っています。さらに、レジャー関連事業ではスポーツクラブの中では体験できない感動をお届けしています。また、当社は法人・自治体向け事業にも力を入れており、企業の健康経営をサポートするためのプログラムや、自治体と連携した地域住民向けの健康増進活動などもおこなっています。

戦略・ビジョン

創業100年に向けて「ウェルネス事業」の成長をめざしていく

当社は「世界に通用するアスリートの育成」を掲げて創業しました。その後、社会のニーズに応え「0歳から一生涯の健康づくりに貢献する」を目標に掲げて、幅広い分野へ活動領域を拡大しています。スポーツがもたらす楽しさや喜びを多くの方に届けることで、心と体の健康をサポートし、豊かな人生の提供に努めています。スポーツを通じた人々の交流や絆を大切にし、地域社会の一員として信頼される企業であり続けることも重視。私たちは、スポーツの力を信じ、その力を最大限に引き出すことで、社会に貢献するために幅広い分野で活動しています。今後も「誰もが笑顔で暮らせるウェルネス社会」の実現をめざして活動を続けていきます。

社風・風土

働きやすさと成長を両立する活気ある環境で自分らしく活躍できる

当社は全ての事業分野で、明るく活気に満ちた職場環境の構築に力を入れて取り組んでいます。社員一人ひとりが自分の役割を理解し、積極的に意見を出し合いながら業務を進める風土です。「人が企業を成長させる」という信念のもと、社員の成長を応援するために、豊富な研修プログラムやキャリア開発支援を導入してきました。新入社員には、入社後のフォローアップ研修や現場での実践的なトレーニングを通じて、業務に必要なスキルをしっかりと身につける環境を提供。キャリアパスの多様性を尊重し、各自が自己成長を追求できるような支援体制も整備し、社員が自分らしく働き、やりがいを感じながら成長できる職場をめざしています。

会社データ

事業内容 ○スポーツクラブ(フィットネス・水泳・体操・テニス等のスポーツ施設)の運営・指導スポーツ施設の設計アドバイス及び管理・運営
○企業フィットネスの推進
○マリーンレジャー企画・運営
○介護予防事業
○旅行業(観光庁長官登録旅行業第1184号)
○野外活動(サマースクール・スキースクール等)の運営・指導
○社会体育指導員の養成・資格認定及び派遣
○エステティック事業
○スポーツ機器・用品仕入
○施設の営繕工事
○バス運行管理業務
○警備業(東京都公安委員会第30003793号)
設立 1970年5月
資本金 22億6117万円(2023年3月末現在)
従業員数 963名(2024年3月末 連結)
売上高 453億円(2024年3月期 連結)
代表者 代表取締役会長 後藤 忠治、代表取締役社長 執行役員 後藤 聖治
事業所 ■本店
東京都中央区新川1-21-2 茅場町タワー2F
■芦屋事務所
兵庫県芦屋市船戸町4-1 ラポルテ本館6F
■仙台事務所
宮城県仙台市青葉区昭和町1番37号
沿革 1969年12月 セントラルスポーツクラブを創業、スポーツクラブ運営を開始。
1970年5月 東京都新宿区百人町に(株)セントラルスポーツクラブを設立。
1979年5月 セントラルスポーツ(株)に商号を変更。
1982年4月 セントラルスポーツ研究所を千葉県市川市に開設。
1993年4月 本社を東京都中央区新川に移転。
2006年11月 本社を東京都中央区新川1-21-2に移転。
2013年8月 (株)明治スポーツプラザの全株式を取得し、連結子会社とする。
2014年4月 後藤聖治が代表取締役社長に就任。
2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。
ホームページ https://company.central.co.jp/
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