経済産業省と日本健康会議が認定する「健康経営優良法人2025」に7年連続で選ばれました。
山形新聞社は、2017年に働き方改革・健康経営推進本部(本部長=寒河江浩二会長・主筆)を設置し、残業削減や働き方改革、社員の健康増進などに取り組んでいます。24年度は新たに、成人歯科保健指導やメタボ改善セミナー、コミュニケーションスキルアップ研修などを開き、社員の健康意識向上を図りました。
山形新聞グループでは、大規模部門でYCC情報システム、中小規模部門で山新オフセットと山新観光、山新建装も認定されています。
健康経営優良法人の認定を受けるには、社内の健康課題の把握と改善、健康増進など各種基準をクリアする必要があります。