日本国土開発株式会社
| 業種 |
建設
不動産／エネルギー／住宅／建設コンサルタント
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|---|---|
| 本社 |
東京
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私たちはこんな事業をしています
当社は、社名の通り戦後復興に当たり国土開発に尽力した会社です。現在では豊富な実績と確かな技術で、交通や港湾などの大規模開発からレジャー施設、住宅建設まで広く事業展開しています。地盤・基礎やコンクリート関連技術などの「土木技術」、超高層建築や免震など快適環境をつくる「建築技術」についても国内外に於いて高い評価を獲得。環境への取り組みも積極的に行い、社会に広く貢献する企業として確実に歩を進めています。
当社の魅力はここ!!
トンガレコクド～先端の建設企業へ～
建設業から社会をよりよくしていく、その先端の建設企業になるべく様々な事業に取り組んでいます。当社は建築・土木工事はもちろん、環境に配慮したオリジナルの事業活動を多彩に展開しています。例えば土木部門では、自社で開発した「ツイスター工法」を開発。建設廃棄物の有効利用や土壌汚染対策などに多用されている土質改良技術です。建築部門では、免震技術開発など環境・防災・コスト削減の観点から、独創的・先進的な技術開発を行っており、それらは全て当社の強みとなっています。
「挑戦と創造」のスピリットを尊重
ACE（Active、Creative、Evolution）の経営方針のもと、当社は「挑戦と創造」のスピリットを大切にしています。個々の社員が高い目標を掲げ、自ら日々革新に徹する。こうした毎日の小さな積み重ねこそが、企業の新しい未来を切り拓く何よりの原動力になると確信しているからです。当社には「ものづくり」を通して若い頃から多くのことを経験できる風土があります。つまり、「挑戦と創造」のスピリットで自ら考えて積極的に行動することにより、視野を広げ、より早く成長できるチャンスが得られるのです。
豊かな社会を創造する企業を目指して
「わが社はもっと豊かな社会づくりに貢献する」を経営理念としてあらゆる建設分野にチャレンジを続けています。本業である土木・建築技術のさらなる研鑽に努め、お客様に安心と満足を感じていただける高品質な作品の提供を常に心がけています。また、社員に対しても安全で働きがいのある職場づくりを推進し、その取り組みが評価され「テレワーク先駆者百選」「えるぼし」「健康経営銘柄2021」「健康経営優良法人ホワイト500」等の認定を国からいただいております。
先輩社員にインタビュー
土木現場の施工管理業務
「建築積算」 設計図面から正確な工事原価を予測し、見積書を作成する仕事
会社データ
| 【新型コロナウイルス感染症への対応】 | 【ご案内】10/15更新
イベント等参加時にマスク着用、アルコール消毒、換気の実施など行います。 また、オンラインでの説明会・面接を実施しております。 |
|---|---|
| 事業内容 | ＜主な事業＞
○土木事業 ダム、河川、トンネル、道路、上下水道等の社会基盤整備および震災関連復興工事から、太陽光発電所建設工事までの幅広い公共性の高い構造物。 ○建築事業 公共施設、競技場等の大型施設、オフィスビル・マンションなどの建造物、マルチテナント型物流施設などの民間企業関連。 ○関連事業 不動産の売買、賃貸および都市開発・地域開発など不動産開発全般に関する事業。並びに再生可能エネルギー事業、建設用資機材の賃貸事業等。 詳しくは以下をご参照ください。 1.電源、交通、港湾、治山、治水、灌漑、干拓、地下資源の開発その他国土の開発に関する業務 2.電源、交通、港湾、治山、治水、灌漑、干拓、地下資源の開発その他国土の開発の調査、計画及びこれに関連する輸出プラントの調査、設計並びにそれらのコンサルティング業務 3.第1号の業務をなすに必要な建設用機械及び鉱山用機械その他の諸機械、器具等の製造、輸出入、販売、賃貸、修理並びにその仲介に関する業務 4.土木、建築工事に関する設計、請負及びマネージメント業務 5.建設用資材、石材及び化学製品等の製造並びにその販売に関する業務 6.不動産の売買、貸借、仲介、管理、鑑定、およびコンサルティングに関する業務 7.不動産関連の特別目的会社および不動産投資信託に対する出資および出資持分の売買・仲介・管理ならびに不動産特定共同事業法に基づく事業 8.金融商品取引法に基づく第二種金融商品取引業および投資助言・代理業 9陸上、海上運送業及び倉庫業 10.採石法にもとづく採石業 11.レジャー施設(ゴルフ場、スキー場等)、スポーツ施設、宿泊施設の所有、貸借、経営 12.土壌浄化、河川・湖沼・港湾の水質浄化等の環境保全及び一般廃棄物・産業廃棄物・建設副産物の収集、運搬、処理、処分、再生利用 13.農産物の生産、加工、販売及びこれらに関するコンサルティング業務 14.発電及び電気、熱等エネルギーの供給に関する事業 15.労働者派遣事業及び有料職業紹介事業 16.金銭貸付、債務保証、債権買取その他の金融業および総合リース業 17.前各号の事業に対する投資 18.前各号の業務に附帯関連する一切の業務 |
| 設立 | 1951(昭和26)年4月10日
戦後日本の復興のため、重機レンタルの国策の民間会社としてスタートし、現在では、総合建設会社として事業展開しています。 |
| 資本金 | 50億円 |
| 従業員数 | 1,106名(2021年5月時点)
※平均年齢 44.2歳 ※平均勤続年数 15.5年 |
| 技術者数 | 有資格者819名（2021年5月現在）
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| 売上高 | 1,542億円／2023年5月期
1,267億円／2022年5月期 1,178億円／2021年5月期 1,185億円／2020年5月期 1,095億円／2019年5月期 1,035億円／2018年5月期 1,001億円／2017年5月期 1,105億円／2016年5月期 |
| 代表者 | 代表取締役社長 朝倉 健夫 |
| 事業所 | 【国内】本社、東京支店、東北支店、大阪支店、名古屋支店、九州支店、営業所（9ヶ所）
【海外】台湾支店、バングラデシュ支店 |
| 主な取引先 | 国土交通省他中央官公庁、各地方自治体、東京電力、ＪＦＥエンジニアリング株式会社、株式会社日立製作所電力システム社、生活協同組合連合会コープネット事業連合、株式会社ザイマックス、キューピー株式会社、コカ・コーライーストジャパン株式会社、カゴメ株式会社 他 |
| 研究開発 | 当社は、環境社会に対する環境技術、リニューアル技術、地震防災技術などの研究開発に取り組んでいます。
1 ツイスター工法 2 キャピラリーバリア型覆土（処分場関連技術） 3 石炭灰有効利用技術 4 ＮＬＤＨ 5 土壌汚染対策技術 6 ADOX工法 7 建物調査・診断技術 8 振動技術 詳細ついてはホームページをご覧下さい。(動画もご用意しております。) |
| 試用期間 | あり
入社後6ヶ月間 （条件は本採用時と変更なし） |
