コムチュア株式会社
コムチュア
2026

コムチュア株式会社

東証プライム上場/IT/独立系SIer/ソフトウェア/コンサルタント
  • 株式公開
業種
情報処理
ソフトウェア/コンサルタント・専門コンサルタント/インターネット関連/各種ビジネスサービス
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

【情報解禁!提案型SEのお仕事体験★先行案内中です★】
#クラウド #ビッグデータ #AI #IoT #若手活躍 #売上高1,000億円企業への挑戦 #イノベーション

私たちは、ITの最先端領域に絶えず挑戦し、事業を拡大しています。
若い内に様々な経験をする、それが成長の鍵。
コムチュアには一人一人の挑戦ができる環境がございます。
会社と一緒にイノベーションを生み出しませんか?

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

絶え間ないイノベーション

コムチュアの設立は今から30年以上前。グループウェアの開発から事業を始めたわたしたちは、これまでWebソリューション、ERPソリューション、ネットワーク運用、クラウドソリューションサービスと次々と事業を拡張してきました。幾多の経済危機を乗り越えて、JASDAQ、東証二部、東証一部上場と成長を続けてきたコムチュアの成長の源泉は、常に絶え間ないイノベーションに対応し、新規事業を拡大させてきたことにあります。得意分野を確立することで幅広い事業展開を行い、現在では業界問わず多くの企業のソリューションに携わっています。安定基盤を持ちながら、最先端の分野に絶えず挑戦するのがコムチュアの強みです!

技術力・開発力

「ささやきをカタチに」にこだわる、提案型SE

コムチュアの四大活動のひとつに「ささやきをカタチに」という活動があります。これは、お客様からの明確な要望だけではなく、日常のささやきレベルのものまでしっかりとキャッチして提案、且つお客様の真のニーズをカタチにし、解決していくというもの。システムエンジニアはプログラミングをするだけが仕事ではありません。もちろん、カタチにするための技術力も必要ですが、課題を認識するための傾聴力や解決に向けての提案力、それらをお客様にわかりやすく説明するコミュニケーション力が大きく求められる要素となります。よりお客様に感動を与えられる提案ができるよう、コムチュアの社員は日々奮闘しています。

社風・風土

若手活躍!5年でプロマネへ

絶え間ないイノベーションは会社だけではなく、その使命は社員ひとりひとりにかかっています。コムチュアは新卒採用にかなり力を注いできました。それは、これから入社してくる皆様にも会社を牽引していってほしいという期待を寄せているから。会社が大きくなるにつれ、ITの最先端領域に絶えず挑戦していきますが、まさにその最先端の分野に新人が次々と配属され活躍しています。目指すは5年でプロジェクトマネージャーに育て上げること。多くのことにチャレンジができるのは、成熟しきった会社ではなく、今まさに成長している会社です。20代のうちにコムチュアでたくさんの経験をしてみませんか?きっと数年後、自分の成長に驚きますよ!

会社データ

事業内容 ◆クラウドソリューション事業
クラウドプラットフォーム上でのソリューションの設計・開発、クラウド環境の構築により、企業のクラウド導入および活用を支援することで、業務の改善や生産性の向上を実現します。

◆デジタルソリューション事業
ビッグデータ、AI、RPAなどのデジタルテクノロジーを活用することで、データ分析や業務自動化をサポートし、お客さまの売上利益の最大化や働き方改革を支援します。

◆ビジネスソリューション事業
大手企業の基幹システム(ERP)や金融機関のインターネットバンキングなど、業務システムのコンサルティングから設計・開発までのトータルなソリューションサービスを提供し、経営の見える化や業務の効率化を実現します。

◆プラットフォーム・運用サービス事業
システム基盤の設計・構築・運用、遠隔監視、ITヘルプデスク等のサービスにより、お客様のIT環境をサポートすることで、効率的で安定的なシステム利用と情報システム部門が行っている業務をアウトソーシングします。

◆デジタルラーニング事業
オンライン研修やeラーニングなど多様な開催方式を提供し、テクノロジーの進化に即応できる人材や新たなビジネスやソリューションを創発する人材の育成を支援します。
設立 1985年1月18日
資本金 10億2,212万円(2023年3月31日)
株式公開 東証プライム上場(証券コード3844)
従業員数 1,818名(2023年4月1日)
売上高 290億5,630万円(2023年3月期)
経営利益:40億6,718万円(2023年3月期)
※グループ連結
代表者 代表取締役社長執行役員 澤田 千尋
代表取締役副社長執行役員 野間 治
事業所 ◆本社
〒141-0032
東京都品川区大崎1-11-2
ゲートシティ大崎イーストタワー9F・15F

◆Digital Learning Square
〒135-0063
東京都江東区有明3-7-18 有明セントラルタワー 9階

◆大阪事業所
〒550-0001
大阪府大阪市西区土佐堀2-2-4 土佐堀ダイビル9F

◆名古屋事業所
〒451-0045
愛知県名古屋市西区名駅1-1-17 名駅ダイヤメイテツビル4階
沿革 ◆1985年 1月
東京都港区三田に資本金600万円にて株式会社日本コンピューターテクノロジーを設立、ソフトウェア開発を開始
◆1990年 5月
ネットワーク運用サービス事業を開始
◆1991年 2月
本社を東京都港区芝に移転
◆1995年 4月
グループウェアソリューション事業を開始
◆1996年 4月
ERPソリューション事業を開始
◆1998年 3月
東京都港区芝にシステムセンタを開設
◆1999年 4月
Webソリューション事業を開始
◆2000年 7月
サーバセンタを開設し、マネージドサービスを開始
◆2002年 1月
商号をコムチュア株式会社に変更
◆2004年 2月
本社とシステムセンタを統合し、本社を東京都品川区大崎に移転    
MSPセンタ(東京都港区芝)を開設
大阪市西区に大阪営業所を開設
財団法人情報処理開発協会からプライバシーマークの使用を許諾
◆2004年 9月
ISO9001認証を取得(対象:一括請負業務)
◆2004年10月
ソニーグローバルソリューションズ株式会社から、
グループウェアパッケージソフト「CNAP」に関する諸権利を取得、販売を開始
◆2006年 7月
日本アイビーエム株式会社とIBM OEMソフトウェア契約を締結
◆2006年 8月
SAPジャパン株式会社とSAPサービスパートナー契約を締結
◆2007年 3月
株式会社ジャスダック証券取引所株式上場
◆2007年 7月
株式会社ピクシス情報技術研究所からCRM/SFA事業を譲り受け、営業を開始
◆2007年 9月
「コムチュアAssist UI」の販売を開始
◆2007年12月
「コムチュアCRMセレクト」の販売を開始
◆2009年 3月
BlackBerryスマートフォンとLotus Notesの連携ソリューションの販売を開始
◆2009年 5月
マッシュアップでアプリケーション開発、日本初の専任チームを設立
◆2009年 11月
「CNAP Workflow Pro for Domino」、「コムチュアCRMセレクト」新版の発売を開始
◆2010年 7月
Lotus Notes - BlackBerry連携アプリケーション『外でもLotus Notes』販売開始
◆2011年 2月
株式会社セールスフォース・ドットコムとフィールドサービス分野でOEMパートナー契約を締結
◆2011年 2月
コムチュアネットワーク株式会社設立
◆2011年 4月
コムチュアマーケティング株式会社設立
◆2012年 1月
テクノレップス・ジャパン株式会社の事業譲受け
◆2012年11月
東京証券取引所 第二部 上場
◆2013年11月
東京証券取引所 第一部 上場
◆2014年  4月
株式会社コスモネットを連結子会社化
◆2015年  1月
日本ブレインズウエア株式会社を連結子会社化
株式会社シー・エー・エムを連結子会社化
◆2016年4月
ジェイモードエンタープライズ(株)を連結子会社化
◆2016年4月
コムチュアデータサイエンス(株)設立
◆2016年10月
株式会社コメットを連結子会社化
◆2016年12月
名古屋営業所開設(旧 アクロス株式会社)
◆2018年 10月
日本ブレインズウエア株式会社を吸収合併
株式会社コメットをコムチュアネットワーク株式会社に吸収合併
◆2019年 4月
ユーエックス・システムズ株式会社を連結子会社化
◆2020年 10月
ユーエックス・システムズ株式会社をコムチュアネットワーク株式会社に統合
◆2021年 3月
エディフィストラーニング株式会社を連結子会社化
◆2022年 4月
東京証券取引所プライム市場株式上場
ソフトウエアクリエイション株式会社を連結子会社化
◆2023年 1月
タクトシステムズ株式会社とタクトビジネスソフト株式会社を連結子会社化


主要取引先 [金融・保険]
(株)SMBC信託銀行、オリックスグループ、(株)クレディセゾン、GMOあおぞらネット銀行(株)、(株)ジェーシービー、SOMPOホールディングスグループ、第一生命グループ、(株)東京スター銀行、三井住友フィナンシャルグループ、メットライフ生命保険(株)
[製造・その他]
AGC(株)、オリンパスグループ、キヤノングループ、京セラグループ、コニカミノルタグループ、スズキ(株)、トヨタグループ、Hondaグループ、三菱電機グループ、森永乳業(株)

[流通・通信・サービス]
ソフトバンクグループ、(株)ソラシドエア、NTTドコモグループ、(株)ぐるなび、日本通運(株)、丸紅グループ、三井不動産グループ、三菱商事グループ、三菱地所グループ、森ビルグループ、ヤマト運輸(株)

[官公庁・公共・団体等]
川崎市、(株)産業経済新聞社、(学)上智学院、(株)日本経済新聞社、(一財)日本国際協力センター、(学)早稲田大学
ほか(順不同、敬称略)
関連会社 コムチュアネットワーク株式会社
エディフィストラーニング株式会社
ソフトウエアクリエイション株式会社
タクトシステムズ株式会社
タクトビジネスソフト株式会社
コムチュアマーケティング株式会社
コムチュアデータサイエンス株式会社
主要取引銀行 三菱UFJ銀行(新橋駅前支店)
三井住友銀行(三田通支店)
みずほ銀行(芝支店)
加入団体 (一社)情報サービス産業協会【JISA】
(一社)新経済連盟
(一社)ソフトウェア協会【SAJ】
(財)財務会計基準機構
全国ソフトウェア協同組合連合会【JASPA】
(公財)日本生産性本部【JPC】
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