私たちはこんな事業をしています
■「すごい素材」で人と社会に豊かさと快適さを提供する会社
当社は、独自技術でアクリル酸などの基礎化学品を製造し、更にそれを高吸水性樹脂や電子情報材料などの、より付加価値の高い機能性化学品へと発展させてきました。
それらの機能性化学品は紙おむつ、台所用洗剤、建設資材、燃料電池、液晶テレビ、自動車などさまざまな最終製品となってあなたのそばにいます。
当社の魅力はここ!!
世界一の生産能力！（紙おむつの原料：高吸水性樹脂）
自重の100倍～1000倍程度もの水を吸収することができる高吸水性樹脂。日本触媒は独自の技術開発によりいち早くその製品化に成功し、その原料アクリル酸とともに世界トップクラスのシェアを誇ります。主に紙おむつの吸水材として使用されており、子育てや介護に欠かせない存在として、人々の生活の質向上に貢献しています。また、使用済み紙おむつの新規リサイクル技術を開発するなど、わたしたちは絶え間ない技術革進サイクルを生み出し、世界トップクラスの研究開発力を維持しています。
拡がる世界展開
日本触媒は1941年の創業から事業を継続していますが、その発展の裏には、「炎の経営者」と呼ばれるほどさまざまな困難に打ち克ち、優れた先見性で事業創造に向けた果敢なチャレンジを続けてきた先駆者たちがいました。そのＤＮＡをしっかり受け継ぎ、1988年、米国での高吸水性樹脂生産拠点設立を皮切りに、「高吸水性樹脂」とその原料「アクリル酸」の世界展開を進めてきました。つねに世界のお客様を念頭においた事業を展開し、日本、米国、ベルギー、中国、インドネシア、シンガポールに生産拠点を持ち、世界規模での安定供給を実現しています。現在、海外売上高は、全体の売上高の約50%を占めています。
長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」
今般、当社グループは激しい事業環境の変化に柔軟に対応するとともに、強靭な体質へと進化するために「2030年の目指す姿」とその実現に向けた取り組みを示す長期ビジョン「TechnoAmenity for the future」を策定しました。長期ビジョンでは「人と社会から必要とされる素材・ソリューションを提供」、「社会の変化を見極め、進化し続ける化学会社」、「社内外の様々なステークホルダーとともに成長」を「2030年の目指す姿」とし、その実現に向け、「事業の変革」、「環境対応への変革」、「組織の変革」の3つの変革を定めています。新たな方針のもと、スピード感を持って変革を進めていきます。
先輩社員にインタビュー
会社データ
| 事業内容 | ●マテリアルズ事業
アクリル酸や高吸水性樹脂、酸化エチレンなど高品質な化学素材を様々な業種の顧客に供給しています。高品質素材を作り出す技術力はもちろん、国内外の拠点で世界中に安定供給できる組織力を発揮しています。 高品質を担保する生産体制を築き、自社設備で原料から一貫生産することで、変化する需要にタイムリーに対応することを可能としています。 ●ソリューションズ事業 独自機能を提供して顧客課題を解決する事業です。顧客の置かれている状況を把握して課題を見つけ、当社の強みである幅広い技術を組み合わせて提案することで、高い付加価値を生み出しています。 |
|---|---|
| 事業分野 | ●生活消費財・建材分野
紙おむつなどに使用される高吸水性樹脂や、家庭用・工業用洗剤に使用される洗浄成分、建築外装用塗料、強固なコンクリートを作るための混和剤用ポリマーなどを供給しています。 ●情報ネットワーク分野 半導体やイメージング領域の品質向上に貢献しています。液晶パネルに使用される光学フィルム用樹脂や3Dプリンター用素材などを提供しています。 ●エネルギー・資源分野 リチウムイオン電池や燃料電池の材料を供給し、エネルギーの有効利用に貢献しています。 ●ライフサイエンス分野 中分子原薬の受託製造をはじめとする医療・創薬支援事業を展開しています。また、化粧品原料や食品添加剤などを提供し、健康や生活の質向上に貢献しています。 ●環境分野 環境浄化に貢献する製品を供給しています。これらは自動車排ガス処理や排水処理、ダイオキシンの除去などに活用されています。 |
| 創業 | 1941年8月21日 |
| 資本金 | 25,038百万円（2024年3月末） |
| 代表者 | 代表取締役社長 野田 和宏 |
| 従業員数 | ▼連結 4,607名（2024年3月末）
▼単体 2,491名（2024年3月末） |
| 売上収益 | ▼連結 3,920億円（2023年度）
▼単体 229,2億円（2023年度） |
| 売上収益構成 | ▼連結（2023年度）
■マテリアルズ事業：72.3％ ■ソリューションズ事業：27.6% |
| 売上収益推移 | ＜連結＞
3,022億円（2019年度） 2,732億円（2020年度） 3,693億円（2021年度） 4,196億円（2022年度） 3,920億円（2023年度） |
| 事業所 | ■本社：大阪、東京
■研究開発拠点：吹田（大阪）、姫路、川崎 ■製造所：姫路、川崎 ■海外：米国、ベルギー、シンガポール、インドネシア、中国、台湾 |
