業種 |
人材サービス(人材紹介・人材派遣)
各種ビジネスサービス/ホテル |
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本社 |
東京
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残り採用予定数 |
8名(更新日:2024/09/03)
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私たちの基本にある想いは 『信は万物の基を成す』
(すべてにおいて基本となるのが信頼関係である)です。
「信頼」で結ばれた、「人」の力を最大限に活用し、
企業の成長と雇用を支援する事で、社会に貢献し続けていきます。
めざすのは、ワンストップでのベストソリューション。
ヒューマントラストは、人材に関するニーズに、
各事業分野で培ったきめ細やかなサービスでトータルにお応えします。
企業の「人材」に関するニーズに応えること、求職者の「仕事」に関するニーズに応えることが、私たちの仕事です。企業・スタッフの双方を担当する「一気通貫」のスタイルで、双方と信頼関係を築き、スピード感をもって、課題解決をし続けてきました。現状に満足することなく、最適な人材ソリューションサービスの提供のため、積極的に社会貢献し、企業価値の向上を目指していきます。
当社の自慢は、風通しの良さ。「人」に関わる仕事だからこそ、「人」を大切に思う社員が集まっています。入社後は、トレーナーの先輩にOJTで教わりながら仕事を覚えて、他部署の先輩社員とも同行し、多くの社員と関わりながら、成長していただきます。皆さんの成長を、会社全体でサポートします。
1年目は、人材コーディネーター職を通じて人材業界、自社サービスの知識を身に着け、クライアントと求職者と直接関わる中で、経験を積んでいただきます。2年目以降は、人材コーディネーター職としてだけでなく、ジョブカウンセラーや管理部門にキャリアチェンジして成長し続ける先輩も。また、若手のマネジメント職への抜擢も積極的におこなっているので、20代で管理職を目指せます。実際に、4年目から管理職として活躍する先輩も在籍しています。ヒューマントラストで「人をつなぐ仕事」を極め、大きく成長していきませんか?
事業内容 | 総合人材サービス業
○人材支援サービス 人材派遣、人材紹介、再就職支援 ○BPOサービス(ビジネスプロセスアウトソーシング) コールセンター、バックオフィス、軽作業請負 他 ○SPOサービス(セールスプロセスアウトソーシング) 営業代行、販売支援、イベント・プロモーション運営 他 ○ソリューションサービス RPA導入・支援サービス ○警備事業 ○リゾート施設の企画、運営及び管理 プライベートヴィラ・テラス i love 385 |
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許認可・登録・認定 | 労働者派遣事業 派13-010442
有料職業紹介事業 13-ユ-080225 警備業 東京都公安委員会認定 第30003892号 プライバシーマーク認定 第10860368号 優良派遣事業者 第2301003(01)号 えるぼし(3つ星) |
設立 | 1995年2月 |
資本金 | 9,900万円 |
従業員数 | 293名(2024年3月時点) |
売上高 | 非公開 |
代表者 | 代表取締役社長 阪本昌之 |
事業所 | ■本社
〒170-6021 東京都豊島区東池袋3-1-1 サンシャイン60 TEL:03-6757-3900(大代表) ■事業所 【首都圏エリア】 池袋、赤坂、横浜 【その他のエリア】 札幌、仙台、名古屋、大阪、福岡 |
子会社 | (株)ヒューマントラストフロンティア |
沿革 | 1995年 (株)ヒューマントラストを東京都千代田区に設立、人材派遣事業許可を取得
1998年 軽作業請負、セールスマーケティング、セールスサポート テレマーケティング、ITソリューション事業へ参入 人材紹介事業許可を取得 1999年 リクルーティング事業、ペイロール事業に参入 2000年 横浜にYCC(横浜コンタクトセンター)開設 2002年 ペイロール事業を分社化((株)ネオトラスト設立) 横浜YCCを移転し、池袋にTCC(東京コールセンター)開設 2005年 BPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)事業 レストラン・フードサービス事業へ参入、全社プライバシーマーク取得 2007年 障がい者雇用促進企業として(株)ヒューマントラストフロンティア設立 2009年 池袋TCCを移転し、仙台にHCC(ヒューマントラストコンタクトセンター)開設 2011年 ファーストプロモーション(株)、(株)マン・フライデーを吸収合併 2012年 資金移動業者として登録、キュリカ外販サービス開始 2013年 警備業認定を取得 2016年 キュリカ外販サービス 特許を取得 2019年 仙台HCCを池袋へ移転、(株)フュージョンアイ株式譲渡によるスピンオフ実施 資金移動事業「キュリカ」を(株)キュリカへ事業移管 2021年 本社を池袋のサンシャインビルに統合移転 |
ホームページ | https://www.humantrust.co.jp/ |
奨学金代理返還支援制度 | 2025年4月より、「奨学金代理返還支援制度」を導入いたします!
社会人になってから返済開始となる奨学金は、 返済額・期間ともに大きな負担となります。 当社では福利厚生の一つとして、 奨学金の一部を代理で返還する制度の導入が決定いたしました。 ※25卒入社の方も枠(選考有)がございます。 【奨学金返還支援制度とは】 企業が奨学金返済額の一部又は全額を 手当として直接日本学生支援機構へ代理返還いたします。 従業員のメリットは、 ・返還額に係る所得税は非課税 ・返還額は報酬に含めないため、社会保険料や所得税、住民税の減額が見込める ことにより、ご自身で返還を行うよりも負担を減らせる可能性があることです。 |
※リクナビ2025における「プレエントリー候補」に追加された件数をもとに集計し、プレエントリーまたは説明会・面接予約受付中の企業をランキングの選出対象としております。