当社は創業から60年以上、社会インフラの整備と国土保全に貢献してきました。地質・水文調査をはじめ、地すべり防止や地盤改良工事など、解析・設計・施工に至るまで一連の業務を通じて、九州地方の道路やダムなどのインフラ整備、また土砂災害防止対策の推進に取り組み、安全な社会の一翼を担っています。
道路や橋梁、堤防、ダムといった社会インフラの整備には、正確な地盤情報が欠かせません。当社はボーリング調査や地すべり調査など様々なアプローチで地質を解析し、その上で、あらゆる斜面防災工事や地すべり対策工事を行っています。調査・解析から設計・施工に至るまでのトータルな取り組みで、インフラ整備と災害防止対策に貢献しています。
日本は、これまでたびたび巨大地震など大規模な自然災害に見舞われてきました。また近年は地球温暖化の影響により、豪雨災害が全国各地で発生しています。より効果的な国土保全への取り組みが必要とされる中、私たちは地すべり対策工事・斜面防災工事など通して災害の発生を防ぎ、安全な社会を守り支えています。
「大地を知り、大地に働きかける」私たちの仕事には、経験を培うこと、常に技術力の向上に取り組むこと、そして技術力を発揮する社員一人ひとりのスキルアップが不可欠です。そのための仕組みを充実させ、ボーリング調査や斜面防災の対策工事について学べる各種研修、年齢の近い先輩社員から丁寧な指導を受けられるブラザーシスター制度、資格取得のための支援制度などを用意しています。
事業内容 | 【技術部門】
・橋梁,河川堤防などの社会インフラ整備の基盤となる地盤情報を得るためのボーリング調査や各種物理探査 ・地すべり地の運動状況や地下水の変動状況を把握するための観測調査 ・既存の地すべり防止施設やのり面保護施設などを維持するための点検調査 ・豪雨や地すべりなどの災害発生時に、以後の復旧対策に生かすための緊急調査 ・地すべりや斜面防災のための対策工の検討および設計 など 【工事部門】 ・杭工、アンカー工、集水井工などの地すべり対策工事 ・法枠工、モルタル吹付工などの斜面防災工事 ・軟弱地盤対策などの地盤改良工事 ・さく井工事(井戸掘削) など |
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設立 | 1961年 |
資本金 | 3800万円 |
従業員数 | 48人(男41人、女9人)令和6年1月1現在
※パート従業員3名含む |
売上高 | 10億円5000万(2023年7月末) |
代表者 | 代表取締役 古賀 俊行 |
事業所 | 本社/〒812-0007 福岡県福岡市博多区東比恵2丁目7番13号
長崎本社/〒854-0069 長崎県諫早市貝津ヶ丘489番15 |
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