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業種 |
広告
各種ビジネスサービス |
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本社 |
東京、愛知
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JR東海グループの一員として、JR東海をはじめとするグループ会社の広告・宣伝を手がける当社。JR東海グループ資源を活用した独自のソリューション提供を展開し、鉄道関係の大型キャンペーンなどに貢献しています。また、グループ以外の広告・宣伝にも多数携わっており、商業施設の開業販促やコスメ、学習塾、医療系などあらゆる分野の広告を担っています。
私たちの強みは「JR東海グループ」の一員という安定した基盤を持っていること。JR東海およびJR東海グループ企業とコラボレーションした企画の提案・実行など、独自のノウハウを持っており、これまでさまざまな企業や地方自治体の課題を解決してきました。JR東海車両をキャラクターとしたライセンスビジネスなども行っており、多くのコラボ商品の企画・販売も手がけています。また、乗客の約9割がビジネスパーソンであることから、新幹線ユーザーの調査データをもとに、BtoB向けのコミュニケーション(企業とお客様の接点づくり)にも多数貢献してきました。今後も、JR東海グループの資源を活かしながら、お客様の課題を解決し続けていきます。
私たちは広告会社として活躍するほか、「交通広告媒体」の管理や販売、開発を行っています。例えば、新幹線や在来線のボード枠や車内の中吊り広告、駅のデジタルサイネージやポスター枠、イベントスペースなど。自社交通メディアを持っている会社はほかにも存在しますが、日本の社会・経済の大動脈「東海道新幹線」と、東海地区のくらしと発展を支える「在来線」を有する東名阪エリアで大規模な広告展開や媒体開発ができるのは、当社ならではの強みだと考えています。今後もJR東海グループのネットワークを活かしながら、ビジネスパーソンや観光客、沿線地域のお客様など、ターゲットに合う効果的な広告媒体を提供していきます。
300名に満たないコンパクトな規模だからこそ、若い年次からさまざまな案件に関われ、経験を積める環境がある当社。手を挙げれば自分のやりたいことに挑戦できる風土です。そのなかで、フレックス勤務制度や在宅勤務制度などを整備し、時間や場所に縛られない働き方を実現を目指しています。年間休日121日のほか、有給休暇も取得しやすい環境なので、仕事とプライベートとのメリハリがつけられるのも当社ならでは。産休・育休から復職した社員も多く、短時間勤務制度など家庭の状況に合わせて働ける仕組みづくりを行っています。
事業内容 | JR東海・JR東海グループの広告宣伝業務、その他グループ外クライアントの広告宣伝業務、交通広告の開発・管理・販売、出版文化事業、ライセンス事業等 |
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設立 | 1990年10月1日 |
資本金 | 6120万円(東海旅客鉄道株式会社90%出資、西日本旅客鉄道株式会社10%出資) |
従業員数 | 266名(2023年4月1日現在) |
売上高 | 133億2332万円(2023年3月期) |
代表者 | 代表取締役社長 厚地純夫 |
事業所 | 東京本社、名古屋本社、静岡支社、京都支社、関西支社 |
沿革 | 1963年11月/株式会社アド・メディアセンター設立
1987年7月/株式会社アド東海設立 1990年10月/アド・メディアセンターとアド東海が合併、株式会社ジェイアール東海エージェンシー発足 1991年4月/東海旅客鉄道株式会社の広告・宣伝業務を移管 1992年1月/株式会社ジェイアール東海ツアーズの広告・宣伝業務を移管 1998年10月/組織改正(名古屋営業本部を本社とし、東京・名古屋の2本社化) 2000年2月/本社(名古屋)を東洋ビルおよびJRセントラルタワーズに移転 2004年4月日/本社(東京)を品川(港区港南・JR東海品川ビルB棟)に移転 2007年7月/大阪支店を関西支店に改称 2010年7月/組織改正(コミュニケーションデザイン部、制作部、出版・文化事業部等の新設) 2014年7月/組織改正(営業五部の新設) 2017年6月/本社(名古屋)をJRセントラルタワーズに移転・統合 2018年4月/組織改正(営業部門およびコミュニケーションデザイン部の名称変更) 2019年12月/組織改正(デジタルソリューション部の新設) 2020年7月/組織改正(経営企画部および京都支社の新設、静岡支店および関西支店の支社化) 2022年7月/組織改正(i事業推進室の新設、名古屋営業二部の廃止) 2023年7月/組織改正(名古屋営業一部の名称変更、グループ事業部の廃止) |
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