【創業50年の歴史・実績を持つ、「計測」と「制御」のプロフェッショナル集団】
電子機器・精密機器等の製造に不可欠な「計測/検査器・システム」などの設計制作を行っているモノづくり企業です。大手メーカーとのお取引も多数で、地場企業のフットワークの軽さや提案力の高さから選ばれ続け、これからも日本のモノづくりへと貢献を続けていきます。
凌和電子は、「計測」と「制御」のプロ集団として各種研究開発を進めてきた企業です。ただ私たちの強みは単に技術力そのものだけではありません。技術にプラスした、経験とアイデアによる「かゆいところに手が届く」サービスを提供すること、それが私たちの基本スタンスです。こうしたプラスアルファの提案は、お客様のお悩みを的確に把握することに加え、モノづくりのトレンドや最新技術、世界的な流れなどを的確にキャッチアップしていくことで生まれていきます。目指しているのは常に、トレンドに敏感な「センス」ある企業。これまでの50年のノウハウをベースとしつつ、今後も時代にマッチしたモノづくりを行っていきます。
当社がお客様に選ばれている強みの一つが、「4つの力」でモノづくりへ真摯に取り組んでいることが挙げられます。その4つの力は、「計測」と「制御」で新しい価値を創造する【技術力】、トレンドに敏感な「センス」にあふれた【提案力】、あらゆるニーズに「オーダーメイドで対応する【対応力】、そして、悩みがあれば「まずryowaに相談しよう」と考えていただける【総合力】です。特に【総合力】においては、エレクトロニクス、メカトロニクス、画像などの多様なニーズに応えられる事業領域を持っているため、トータルソリューションでお客様に貢献することが可能。各部門が一体となってお客様の課題解決に向き合っています。
私たちの持つ「計測」「制御」に関する技術は、日本のモノづくりに欠かすことのできないものばかりです。例えば、進化を続けている自動車業界向けの「車載ECUテストシステム」、エネルギー問題で注目を集める「蓄電システム」などのほか、各種産業向けの「画像検査装置」「ロボットシステム」など、大手メーカーからのニーズが高い技術が多数。さらに自社製品も数々生み出しています。こうした業界の最先端を行く技術を持った会社ですので、新入社員としてスタートする方も、研究開発、設計、製造といった業務で、モノづくりの最前線で学び、成長する醍醐味を感じていただけるかと思います。
事業内容 | ●計測/検査器設計製作
●計測/検査システム設計製作 ●画像検査/処理システム設計製作 ●データ収集/管理システム設計製作 ●磁気特性計測システム設計製作 ●各種プリント基板設計製作 ●リペア&メンテナンス ●各種アセンブリ(試作、量産) |
---|---|
設立 | 1972年(昭和47年)7月28日
|
資本金 | 7,000万円
|
従業員数 | 115名(男性102名 女性13名、2022年1月現在)
|
売上高 | 30億円(2020年度実績)
|
代表者 | 代表取締役社長 安藤 仁司 |
事業所 | ●本社工場
宮城県仙台市若林区南材木町48番地 ●テクノワークス仙台東 宮城県仙台市若林区六丁目字南27番1 先2街区3画地 ●山形工場 山形県山形市高原町1483番1号 ●一関システムセンター 岩手県一関市東台14番地43 一関ロジスティクスセンター4階 ●東京営業所 東京都中央区日本橋人形町3丁目6番地8号 人形町共同ビル7F |
沿革 | 1972年 凌和電子株式会社創立(仙台市舟丁)
1979年 山形県上山市に山形工場を開設 1981年 山形工場を山形市青田に移転 1983年 仙台市南材木町48番地に本社工場落成 1986年 本社所在地を現在地に移転変更 1989年 仙台市東部工場団地内に東部工場を開設 1995年 NOISE WINDOW開発 1999年 山形工場を山形市高原町に建設・山形市青田より移転 PMF-3000開発 2000年 仙台市六丁の目元町に元町工場を開設 2001年 ISO9001 認証取得 2002年 PMM-9G1開発 2004年 東京事務所(現・東京営業所)開設 2006年 ISO14001 認証取得 東部工場を元町工場に併合 2009年 大電流充放電電源開発に着手 株式会社サンユー技研をM&A 2011年 東京都中央区日本橋に東京事務所移転 2012年 岩手県一関市に一関システムセンター開設 2020年 マイクロ波加熱装置が「みやぎ優れMONO」認定 2022年 創立50周年 2023年 テクノワークス仙台東(旧元町工場)新社屋落成 |
HP | http://www.ryowa-electronics.co.jp/ |
※リクナビ2025における「プレエントリー候補」に追加された件数をもとに集計し、プレエントリーまたは説明会・面接予約受付中の企業をランキングの選出対象としております。