業種 |
設備・設備工事関連
商社(機械)/建設/建設コンサルタント/機械 |
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本社 |
東京
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業界のパイオニアとして60年以上に渡って走り続け、建物設備の「自動制御」を、設計から施工、メンテナンスまで自社で担うことで長期にわたって建物設備を強力サポート。省エネ技術としても強く注目されています!また、空調設備等あらゆる設備をトータル的に提案し、オフィスビルやマンション、商業施設、産業施設等の街のあらゆる建物に快適空間を提案しています。
1955年の創業以来60年以上、業界の草分け的存在として業界をリードしてきました。建物の中枢神経と評される【自動制御システム】を手掛けています。建物全体の設備を先進技術で繋げて制御することで、安心・安全・快適な空間を創造しています。手掛けた建物は数多く、ランドマークと呼ばれるような建物や有名な商業施設、ターミナル駅、空港など東テクが携わった建物を訪れたことがない人はいないでしょう。また、東テクは「人との出会いを大切に」という思いを基本理念とし、人とのつながりを何より大切に考え、ビル設備を通じて社会に貢献しています。モノとモノ、人と人をつなぎ人と地球環境にやさしいこころ豊かな≪快適空間≫を提供します。
当社では、空調・電気・防犯・防災機器などの建物設備のすべてを繋げて一元的に管理・制御する自動制御(ビルオートメーション)に携わっています。自動制御を行うことで、無駄なエネルギー消費をなくしたり、安全に機械を動かしたり、緻密な温度管理を実現したり、設備システム全体の効率化を図ると同時に快適な環境を提供しています。また、現代の建物には安全面や環境への配慮が強く求められています。高まる省エネ機運に応えるべく、お客様のニーズと環境に配慮した提案力が当社の強みです。あなたもビルオートメーションを通じてこれからの建物、未来に携わってみませんか?
当社では一生役立つ資格を取得することができます!一級管工事施工管理技士や第一種電気工事士など現場経験を豊富に積むことができる当社の環境を活かして、毎年多くの先輩が様々な資格を取得しています。他にも環境や省エネという面においても、エネルギー管理士や電気主任技術者などの資格を保有する社員もおり、その資格を活かした仕事をしています。受験料補助、資格取得一時金や資格取得手当などの制度も充実しています。
事業内容 | ◆空調機械器具の製造及び販売
◆各種ボイラ並びに燃焼機、焼却炉及び冷凍機器の販売 ◆空調自動制御装置、並びに各種プラント装置の自動制御機器の販売 ◆省エネルギー設備機器、発電・蓄電に係わる機器およびシステムの販売 ◆前各号各機械及びその関連機械、器具、装置のリース、割賦販売、レンタル並びに輸出入貿易業務 ◆省エネルギーシステムの提案、設計、施工、保守、運用管理 ほか |
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設立 | 1955年7月 |
資本金 | 18億5700万円 |
従業員数 | 1068名(単独 2023年3月)
2,599名(グループ 2023年3月) |
売上高 | 961億2,500万円(単体 2023年3月)
1,266億9,600万円(連結 2023年3月) |
代表者 | 代表取締役社長 金子清貴 |
事業所 | 【本社】
東京都中央区日本橋本町三丁目11番11号 【支店】 大阪支店/大大阪府大阪市中央区平野町4丁目2番地3号 東北支店/仙台市青葉区大町二丁目5番6号 新潟支店/新潟市西区流通センター四丁目四番地1号 横浜支店/横浜市中区尾上町四丁目47番地 九州支店/福岡市博多区榎田二丁目1番18号 【営業所】 青森、秋田、盛岡、郡山、宇都宮、水戸、千葉、埼玉、群馬、長岡、長野、静岡、名古屋、三重、京都、神戸、広島、岡山、松山、北九州、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄 |
沿革 | 昭和30年 東京機工(株)を設立
昭和33年 オートメーション事業部を設立 昭和33年~38年 東北・新潟・横浜・大阪各支店開設 昭和48年 中央エンジニアリング(株)(現:日本ビルコン(株))を設立 昭和61年 東テク(株)に社名変更 平成2年 東テクTASセンターを開設 平成5年 株式店頭登録 平成19年 木谷電機(株)(現:鳥取ビルコン(株))を系列下に置く 平成20年 (株)尾高電工(現:東テク電工(株))を系列下に置く 平成22年 北日本計装制御(株)(現:北日本計装(株))を系列下に置く 平成23年 朝日テクノス(株)を系列下に置く 平成26年 志賀計装(株)を系列下に置く 平成27年 インドネシア事務所開設 平成28年 株式会社ディー・エス・テックを合併し、九州支店とする 平成28年 朝日テクノス(株)を子会社化し、東テク北海道(株)に社名変更 平成28年 東京証券取引所 市場第二部へ市場変更 平成28年 日本橋本町3丁目に新本社ビル完成 平成29年 東京証券取引所 市場第一部へ市場変更 令和4年 東京証券取引所 プライム市場へ移行 |
ホームページ | http://www.totech.co.jp/ |
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