日本調剤株式会社
ニホンチョウザイ
2024

日本調剤株式会社

総合職採用窓口◆東証プライム市場上場/調剤薬局全国チェーン
  • 株式公開
業種
医薬品
専門店(ドラッグストア・医薬品・化粧品・調剤薬局)/商社(医薬品)/医療関連・医療機関/コンサルタント・専門コンサルタント
本社
東京
インターンシップ・1day仕事体験の評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

■□ 総合ヘルスケアカンパニーを目指して、「一歩先の医療」の実現 □■
日本調剤は、全国各地に調剤薬局を展開している、調剤薬局業界のリーディングカンパニーです。
医薬品メーカー機能、医療系人材サービス、医療ビッグデータ活用など、医療業界において多角的に事業を展開。
「有病率の上昇」「医療費増大」など、日本が抱える社会問題の解決に多角的に取り組んでいます。

当社の魅力はここ!!

企業理念

真の「医薬分業」の実現を目指して。

日本調剤は、1980年の創業以来、国民の健康と安心安全な生活に貢献する「医薬分業」を企業理念に掲げ、全国各地に調剤薬局を展開。「医薬分業」とは、薬のプロフェッショナルという立場から、医師と薬剤師との明確な役割分担と強固なチームワークを持って患者さまをサポートする医療制度を表す言葉です。全都道府県、680店舗の薬局を展開し、日本を代表する調剤薬局企業へと成長を遂げた今、グループを通じて医薬品製造・販売、医療系人材サービス、医療データ活用などの事業も展開。日本の未来の医療を考え、社会を動かす。そんな「志」が企業理念に息づいています。

戦略・ビジョン

社会を取り巻く医療問題を解決。新しい医療の常識を創出。

超高齢社会におけるニーズを見出す先見性と、医薬に関する豊富な経営資源は、日本調剤の大きな強み。医療費増大が深刻化し大きな社会問題に発展している中でも、質の高い医療を低コストで提供できる「ジェネリック医薬品」の普及に早期から着目し、グループ会社にジェネリック医薬品製造販売を行うメーカーを設立。薬局での積極的な使用促進により、年間約200億円の医療費低減を実現しました。さらに、ICTを駆使した取り組みとして、簡単に服薬管理や日々の健康管理ができる「電子お薬手帳アプリ」の開発や、ビッグデータ解析といった新技術を活用し、新たな医療の常識を創造します。

仕事内容

1年目から経営に近いポジションで新しいプロジェクトに関わる。

総合職は、日本調剤の企業活動を支える役割を担います。将来の幹部候補として、■M&Aや新規事業、新規出店など事業拡大を担うフィールド ■総務・人事・広報・経理・財務・薬剤本部などの管理・企画部門で事業の中核を支えるフィールド という2つのキャリアゴールを設定しています。医療の現場を動かし、日本の未来を変える、それが総合職のミッションです。またエンジニア職は、安全かつ効率的な薬局運営のための、各種システムの開発・保守・運用だけでなく、患者様向けのITサービスを幅広く手掛けていきます。

会社データ

事業内容 ■保険調剤薬局チェーンの経営
大型総合病院の近くで高度な医療に対する医薬品を扱う薬局、地域住民の方々の健康維持・増進をサポートし地域に根ざした薬局、また複数の医療機関が集まる医療モール型の薬局など、様々なタイプの調剤薬局を北海道から沖縄まで日本全国に713店舗(2022年6月1日時点)を展開しています。
年間1,400万枚もの処方せんを受け付けており、多くの患者さまにご利用いただいています。
在宅医療への取り組みも積極的に行っており、94%を超える薬局で在宅医療実施の実績があります。
安心・安全で良質な医療サービスの提供により、日本調剤は患者さまに選ばれる「かかりつけ薬局」として歩み続けています。

■ジェネリック医薬品への取り組み
日本調剤は早期から「ジェネリック医薬品」の普及に取り組んできました。
具体的にはグループ会社にジェネリック医薬品製造販売を行うメーカーを保有するばかりか、
2018年には年間150億もの錠剤を生産できる工場が完成しました。
薬局での積極的な使用促進により、2020年9月までにジェネリック医薬品の使用割合を80%とする
国の方針に対して、2021年3月段階で89.3%の使用割合を実現。
また、年間約200億円以上の医療費削減にも貢献しています。

■ICTを活用した医療サービスの提供
日本調剤は創業当初からICTの可能性に着目し、いち早く調剤業務の電子化、IT化を進めてきました。自社開発の調剤システムをはじめ、全国のすべての薬局店舗と本社が基幹ネットワークで結ばれており、各店舗の状況をリアルタイムで把握できる状態にあります。
長年培ってきたナレッジやノウハウをICTとして最大限活用することにより、日本調剤が提供する医療サービスの質をさらに高めるという好循環を生み出しています。



<デジタルトランスフォーメーション(DX)戦略>
昨今のデジタル化による事業環境の変化が進みつつある中、今般の新型コロナウイルス感染症の拡大により、既存の手法が通用しないニュー・ノーマルの時代に突入しており、医療分野におけるデジタル化が急速に進みつつあります。こうした状況の中、既存業務のデジタル化のみならず、デジタルの力によってビジネスモデルそのものを変革し、より強靭な経営基盤を構築していくデジタルトランスフォーメーションに対する取り組みは、企業経営において重要であると捉えています。
日本調剤では、急速に進む医療分野におけるデジタルトランスフォーメーションに先行して取り組むとともに、企業の持続的な成長と、医療の枠を超えた新たな価値創出を実現していくため、デジタルトランスフォーメーション戦略(DX戦略)を策定し実践しています。

<サステナビリティ>
日本調剤グループは、サステナビリティを中長期的な企業価値向上に向けた経営戦略の重要事項と認識しています。あらゆるステークホルダーとの対話・協働のもと、人権を尊重し、環境保全に配慮した公正で透明性の高い経営基盤を構築します。そして、事業活動を通じて医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組み、社会の持続可能性を追求していきます。特に、SDGsの17ある目標においては、私たちは3番目に掲げられている「すべての人に健康と福祉を」にもっとも貢献していきます。これは、あらゆる年齢のすべての人の健康的な生活を確保し福祉を推進することであり、まさに私たちの持続的成長の実現こそが、目標達成に寄与すると確信しています。私たちは「私たちの使命」に掲げるように、すべての人の「生きる」を、ヘルスケアを軸に支え続けていきます。 
設立 1980年3月
資本金 39億5302万円
従業員数 6,072名(連結 2021年3月期)
平均年齢 34.6歳(2021年3月時点)
売上高 2,993億円(連結 2021年4月期)
2,789億円(連結 2021年3月期)
2,685億円(連結 2020年3月期)
2,456億円(連結 2019年3月期)
2,412億円(連結 2018年3月期)
2,234億円(連結 2017年3月期)
2,192億円(連結 2016年3月期)
※グループ連結
代表者 代表取締役社長 三津原庸介
事業所 ■本社
東京(千代田区丸の内)
■支店
札幌、東北、東京第一、東京第二、東京第三、東京第四、北関東、東関東、
横浜第一、横浜第二、名古屋第一、名古屋第二、関西、広島、九州
■薬局
全国713店舗(2022年6月1日時点)
株式公開 東京証券取引所プライム市場
(2004年9月東京証券取引所市場第二部に上場、2006年9月より第一部上場、2022年 4月プライム市場に移行)
関連会社 日本ジェネリック株式会社
長生堂製薬株式会社
株式会社メディカルリソース
株式会社日本医薬総合研究所
沿革 1980年3月 調剤薬局の経営を事業目的として、札幌市において会社設立
1980年4月 第1号店舗として、札幌市中央区に日本調剤山鼻調剤薬局を開局
1986年1月 関東に薬局初出店
1995年4月 東京都に本社移転
2000年7月 日本調剤ファルマスタッフ株式会社(現メディカルリソース)の営業開始
2005年1月 日本ジェネリック株式会社(連結子会社)を設立  
2006年9月 東京証券取引所市場第一部へ上場
2007年11月 本社を東京駅に直結するグラントウキョウノースタワー37階に移転
2011年3月 山梨県内に初出店。全国47都道府県すべてに出店を果たす
2012年4月 株式会社日本医薬総合研究所を設立
2013年4月 長生堂製薬株式会社の株式を取得し、子会社化
2017年2月 第一生命グループと業務提携契約を締結
2018年7月 国内最大級のジェネリック医薬品工場として、つくば第二工場完成
2020年6月 医療機関向け医薬品情報提供サービス「FINDAT」をリリース
2020年9月 「日本調剤オンライン薬局サービス」の運用を開始
2020年11月 株式会社メディカルリソースが株式会社 WORKERS DOCTORSの株式を取得し孫会社化
コーポレートサイト http://www.nicho.co.jp/
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