日立は、IT、エネルギー、インダストリー、モビリティ、ライフの5セクターにわたる製品の開発・生産・販売およびサービスの提供など幅広い事業を行っています。
1910年に、日立は茨城県の小さな修理小屋でベンチャー企業として産声をあげました。現在、グループ全体で従業員数約30万人、連結売上収益8.7兆円までに成長しましたが、「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念は創業以来変わりません。取巻く環境が日々大きく変化する今、日立は「社会イノベーション」をコア事業として宣言し、強力に推進しています。「社会イノベーション」とは、日立がこれまで培ってきたインフラ技術と革新的なIT技術を組み合わせ社会課題の解決に貢献すること。エネルギー、水、気候変動、医療、防災、安全保障など、山積している地球規模の社会課題に対し、全力で挑み続けます。
OT×IT×プロダクトの総合力を活かして新たな価値を生み、社会課題を解決するのが日立の社会イノベーション事業です。2022年度からスタートした3ヶ年の「2024中期経営計画」では、さらなる成長のために社会イノベーション事業におけるグローバルリーダーになることをめざしています。そのキーワードが「グリーン」「デジタル」「イノベーション」の3つであり、データとテクノロジーを活用してサステナブルな社会の実現をめざしていきます。
日立製作所が世界で取り組む難題は、どれ一つとして、一人の力だけでは解決出来ないことばかり。それぞれの領域で世界に通用するプロフェッショナルが力を合わせ、事業を前に進めています。採用ホームページでは、現場で働く先輩社員たちのインタビューを多数掲載していますので、一人ひとりの熱い「志」を是非感じみて下さい。https://www.hitachi.co.jp/recruit/newgraduate/index.html
創業 | 1910年(明治43年) |
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設立 | 1920年(大正9年)2月1日 |
事業内容 | IT、エネルギー、インダストリー、モビリティ、ライフの5セクターにわたる製品の開発・生産・販売およびサービスの提供 |
資本金 | 460,790百万円(2021年3月末現在) |
代表者 | 代表執行役 執行役社長兼COO 小島 啓二 |
従業員数 | 単体:29,850名(2021年3月末日現在)
連結:350,864名(2021年3月末現在) |
売上収益 | 単体:1,678,223百万円(2021年03月現在)
連結:8,729,196百万円(2021年03月現在) |
連結研究開発費 | 2,935億円(2021年3月31日時点)) |
本社所在地 | 〒100-8280
東京都千代田区丸の内1-6-6 |
連結子会社数 | 871社(2021年3月31日時点) |
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