富士フイルム株式会社
フジフイルム

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業種
化学
医療機器/精密機器/化粧品/半導体・電子部品・その他
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

当社は、「人々の生活の質のさらなる向上」を目指し、Never Stopの精神で挑戦し続け、社会により良い変化を生み出し未来を創っていきます。社会課題に向き合い、解決に貢献する、それが富士フイルムの存在意義です。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

NEVER STOP 挑戦だけが未来をつくる

創業以来培ってきた「技術力」「マーケティング力」「財務力」「人材」などの強みを活かして既存の業界の垣根を超え幅広い領域で事業展開しています。中期経営計画「VISION2023」では、「ヘルスケア・高機能材料の成長加速」と「持続的な成長を可能とするさらに強靭な事業基盤の構築」を骨子とし、更なる成長を目指しています。実現に向け、1.事業ポートフォリオマネジメントの強化 2.キャッシュフローマネジメントの強化 3.新規市場参入 4.M&Aにより強化した事業の統合効果創出の4つを重点施策として推進していきます。当社の挑戦を成し遂げるための最大の原動力は「人材」です。どんな課題にも自分の想いをぶつけていける人材を求めています。

戦略・ビジョン

コーポレートスローガン 「Value from Innovation」

当社はX線、印刷用フィルムなど写真以外の事業においても市場シェアを獲得してきました。一方で、80年代デジタル化の兆しを感じ取り、率先してデジタル技術の開発を進め、画期的な製品を提供してきました。当社の歴史は、社会のニーズに応え自らを変化させてきた、イノベーションの連続だったと言えます。創業80周年を迎えた、2014年に制定したコーポレートスローガン「Value from Innovation」には、富士フイルムが「イノベーターとしてのDNA」をもとに、「新たな価値」を創出していくという思いが込められています。今後も「Value from Innovation」のもと、自らを変革させ、人々の心が躍る「技術」「製品」「サービス」を生み出し続けます。

企業理念

事業を通じて社会課題の解決に貢献しています

メディカルシステム・ライフサイエンス事業では、独自の画像技術で病気の早期発見に貢献する医療診断システム、有効な治療方法が見つかっていない「アンメッドメディカルニーズ」に対応する医薬品の開発を目指すなど、人々の関心が最も高く重要な「健康」の課題解決に寄与しています。また、高機能材料事業では、デジタル通信(5G)、自動運転などAI、IoT時代の生活を支える通信機器センサー、次世代ディスプレイなどに向けた高機能材料を提供し、くらしの安心・安全に貢献します。今後も、事業活動を通じて、「人々の生活の質の向上に寄与する」という企業理念を実践することにより、社会の持続可能な発展に貢献していきます。

会社データ

事業内容 ・ヘルスケア
 トータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の領域で幅広い事業を展開。
 メディカルシステム、ライフサイエンス、コンシューマーヘルスケア、バイオCDMO、医薬品
・マテリアルズ
 AI、IoT時代の生活を支える通信機器センサー、次世代ディスプレイなどに向けた高機能材料やグラフィックコミュニケーションを展開。
 電子材料、ディスプレイ材料、その他高機能材料、グラフィックコミュニケーション
・ビジネスイノベーション
 新しい働き方への変革や生産性の向上、創造性の発揮をもたらす製品およびソリューションサービスを提供。
 オフィスソリューション、ビジネスソリューション
・イメージング
 「撮影」から「出力」まで写真・映像に関わる製品・サービスを提供。
 コンシューマーイメージング、プロフェッショナルイメージング

#社会課題の解決 #事業を通して社会貢献 #新規事業の創出 #変化をつくりだす企業 #世界をより良い場所に変えていく #グローバル #NEVER STOP #化学・素材 #半導体材料 #医療機器 #医療IT #創薬支援 #MI #コングロマリット #DX
設立 創立:1934年1月20日
設立:2006年10月2日
※富士フイルム株式会社は、富士写真フイルム株式会社の事業を継承し、新たに設立となりました。
資本金 40,000 百万円(2022年3月31日現在)
従業員数 4,611名(2022年3月31日現在)
37,022名(2022年3月31日現在)※富士フイルム株式会社および関係会社の連結正社員数です。
売上高 2兆5,258億円(2022年3月期:連結)
代表者 代表取締役社長・CEO 後藤 禎一
事業所 【本社】東京
【製造拠点】神奈川(足柄・小田原)、静岡(富士宮、吉田南)、大宮など
【研究所・技術開発センター】
先端コア技術研究所、高機能材料研究所、有機合成化学研究所、解析技術センター、ディスプレイ材料研究所、エレクトロニクスマテリアルズ研究所、アドバンストマーキング研究所、メディカルシステム開発センター、イメージングソリューション開発センター、記録メディア研究所、画像技術センター、インフォマティクス研究所、精密プロセス技術センター、バイオサイエンス&エンジニアリング研究所、グラフィックコミュニケーション研究所
グローバル展開 1950年代後半より海外販売拠点の開設を積極的に行い、輸出を大きく伸長させることから、当社のグローバル展開が始まりました。その後、1970年代には加工を中心に現地生産に乗り出し、1980年代に入ると一貫生産工場を建設するなど、長年にわたり日本・米国・欧州のグローバル3極体制を築き上げてきました。
現在では、ワールドワイドに事業を展開し、売上高の海外比率は約6割を越えるまでに拡大しました。
グローバル展開の拡大に伴い、当社では多くの社員が現地に駐在して、ローカルスタッフと協働してのマーケティング活動や、現地法人の経営スタッフ、海外工場の立上げや生産安定化のための技術開発など、様々な仕事に取り組んでいます。
言葉や文化の違いを超えて、自らイノベーションを起こしながら粘り強くビジネスを進められる人材をグローバルレベルで増やすため、人材育成への投資を積極的に行います。特に、意欲の高い若い世代の社員には、活躍の機会を拡げ、プロフェッショナル人材を増やしていきます。
事業を通じた社会課題解決 富士フイルムグループは、コーポレートスローガン「Value from Innovation」の下、中期CSR計画「Sustainable Value Plan 2030」を策定しています。
当社グループのCSRの考え方にある「事業活動を通じて企業理念を実践することにより、社会の持続可能な発展に貢献すること」を積極的に進め、「環境」「健康」「生活」「働き方」の4重点分野を中心に社会に新たな価値を創出していきます。

【事業活動を通じての社会貢献】
・写真フィルムで培った技術を生かし環境課題解決を目指す材料を開発
 効率的な水利用をサポートするイオン交換膜、太陽電池の耐久性を高める太陽電池用バックシート等を開発しています。
・新興国の医療環境改善のために、医療従事者の教育研修をサポート
 中東・アフリカを初めとする各国で、医療技術の向上のためのサポートを実施しています。
・感染初期のインフルエンザでも早期発見を可能にした高感度検査技術を開発

 新型コロナウイルス感染症は未だ収束せず、世界中の人々の生命を脅かすだけではなく、生活や教育、働き方などあらゆる面で多大な影響を与えています。
富士フイルムグループでは、治療薬候補アビガン錠の供給、ワクチン候補原薬の製造受託、AIを活用した肺炎の画像診断ソフトウエアや、変異ウイルス検出試薬の開発・提供など、一日も早い終息に向けて、全力で貢献してきています。

※詳細は富士フイルムホールディングスHP「CSR(企業の社会的責任)の取り組み」をご覧ください。    
http://www.fujifilmholdings.com/ja/sustainability/index.html
多様な社員が活躍する会社 ~Work Style Innovation~
 富士フイルムでは、多様な社員一人ひとりが能力を発揮できる会社を目指し、自分の強みを持ち、効率的な働き方で成果を出す風土へ変革する活動として「Work Style Innovation」を展開しています。
本活動では、以下の3つの柱に沿った活動を継続的に実施していきます。

(1)働き方の変革~一人ひとりが時間あたりの生産性と成果を高める
・定時退社日の設定
 週に2日「定時退社日」を設定し、定時後の時間を利用して、社員が自己啓発に取り組むことを奨励しています。
・会議効率化に向けた施策
 ファシリテーションセミナー等、会議の効率化に向けた取り組みを実施しています。
・仕事の質とスピードを上げるために、ITツールを梃子にした業務効率化

(2)多様な人材の能力発揮~性別・年齢関係なく、自分の強みを持って仕事に生かす
・社員のステージに応じた研修制度、セミナーの実施
・柔軟な働き方の実現と働く環境の改善に取り組む
・専門職制度
 専門性の高い人材が、マネジメントではなく、専門力の発揮そのもので適切に処遇される仕組みとして、フェローを始めとした専門職制度を設けています。

(3)支援の充実~育児・介護との両立など多様な働き方の実現をサポート
・短時間勤務制度の導入
 小学校3年生までの子を対象に、1日最大2時間の短時間勤務を認めています。
・看護休暇制度の拡充
 看護休暇の半日単位での取得の他、取得可能日数を延長
・出産祝金の支給
 第1子5万円、第2子10万円、第3子以降は1人あたり100万円を支給
・+STORY子育てサロン開設
 同じ境遇の社員同士が気軽にコミュニケーションを取れる場
・産休・育休
 産休:産前7週間・産後8週間
 育休:子どもが満3歳になるまでの期間において最長2年間取得可能
 復職4カ月前からの面談実施など、復職時手続きの早期・明確化を図り、スムーズな復職をサポートしています。
・私事休職制度
 配偶者の転勤の帯同など、私的な事情で仕事を離れざるを得ない場合、最長2年間取得可能
・再入社制度
 育児や配偶者の帯同を事由に退職する場合、事前に申請すれば5年以内であれば再入社可能
自己成長支援プログラム「+STORY (プラストーリー)」 富士フイルムグループらしい人材育成制度に「+STORY (プラストーリー)」があります。
これは、自己成長の基盤を身につけるための支援プログラムです。
従業員一人ひとりが一年に一度、自らの経験を振り返り、上長との対話を通じて新たな気づきや学びを得て、さらなる挑戦への意欲を醸成します。
また、上長は、部下との対話を通して部下の価値観や考えを理解しながら、個々の+STORYをどうサポートするか真剣に考える機会となります。
この制度はいわゆる“キャリア面談”と思われがちですが、 一人ひとりの「ストーリー」を大切にする 富士フイルムでは「キャリア」ではなく、あえて「ストーリー」という言葉を使っています。
一生懸命に仕事に取り組めば、やりがいや喜び、悔しさなどさまざまな思いを経験します。
多様な人との出会いもあるでしょう。その中で無駄な経験は一つもなく、全ての経験が従業員の成長の糧になっています。
それらの経験をつないでいくと、まさに従業員一人ひとりの独自のストーリーがあるのです。
そして、次なる挑戦に向けて必要なスキルや姿勢を身に付け、プラスしていくことで成長していきます。
そして、従業員が紡ぐ多様な+STORYが富士フイルムグループの原動力となっていくのだと考えています。

従業員の+STORYをサポートするための施策や環境づくりにも注力しています。
例えば、富士フイルムグループ従業員の+STORYを紹介するオンラインセミナー「+STORY LIVE」では、さまざまな専門性や個性、経歴を持つ従業員が自身の仕事や人生で得た気づきや目指す姿などを共有する企画として、2021年3月から月1回実施しており、毎回数百名が参加しています。
今年6月に開催した回では、後藤社長も参加し、自らの経験を交えながら激励の言葉を贈りました。
参加者の挑戦意欲の喚起にもつながったと感じています。
また、「+STORY LIVE」にも登壇した富士フイルムベトナムの社長(30代後半の事務系社員)が現地従業員に向けて+STORYの対話会を実施したところ、高い評価を得ました。
今後はそれぞれの国・地域に合わせてローカライズさせながら、海外のグループ会社にも広げていきます。
従業員の経験や考え方を共有し、刺激し合う場を通じて、富士フイルムグループの企業文化の定着や継承につながっていることを実感しています。
「健康経営宣言」 富士フイルムホールディングスでは、2019年9月に「富士フイルムグループ健康経営宣言」を制定し、社内の健康風土の醸成を図るとともに、生活習慣病・がん・喫煙・メンタルヘルス・長時間労働の5つの領域において、グループ共通の数値目標を設定する等、健康推進施策を積極的に展開していることが高く評価され、経済産業省と東京証券取引所が共同で実施する「健康経営銘柄」に選出されています。
また、経済産業省が実施する「健康経営優良法人2021」に富士フイルムグループ19社が認定されました。

今後も従業員一人ひとりが健康でいきいきと働き、充実した人生を送れる様、グループ全体で健康経営への取り組みを加速していきます。

富士フイルムグループ従業員向けの健診施設を2022年4月に開設
※詳細は富士フイルムホールディングスHP「ニュースリリース」をご覧ください。
https://holdings.fujifilm.com/ja/news/list/1284

連絡先

〒107-0052 東京都港区赤坂9-7-3
富士フイルム株式会社 人事部 採用グループ

問合せ先フォーム
https://forms.office.com/r/5sNPdRBHBF

※お問い合わせは上記、問合せフォームより受付しております。
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掲載開始:2023/01/30

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