東芝産業機器システム株式会社
トウシバサンギョウキキシステム
2023

東芝産業機器システム株式会社

東芝グループ/社会インフラ/産業用部品/省エネ/BtoB
業種
重電・産業用電気機器
輸送機器/総合電機(電気・電子機器)/商社(電機・電子・半導体)
本社
神奈川
インターンシップ・1day仕事体験の評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

当社は東芝グループの一社として、社会インフラの維持に欠かせない産業用コンポーネントを開発・設計・製造・販売しているメーカーです。
主力製品は、水を供給するポンプや空調を動かす「モータ」や、電気を供給する「変圧器」、上下水道の処理場や発電所で活躍する「モータコントロールセンター」など。
これら製品は日常生活で目にすることは少ないですが、私たちの安心・安全な社会・暮らしを確実に支えています。

当社の魅力はここ!!

事業優位性

高効率モータの先駆け「東芝」の技術・ノウハウを、次の時代へ

当社の主力事業の一つである「モータドライブ事業」の源流は、東芝の前身(芝浦製作所)が国産モータ第1号「芝浦モートル」を世に送り出した明治28年までさかのぼります。それ以来、東芝は高効率モータのトップランナーとして日本の産業発展に貢献してきました。当社は東芝グループの一社として、120年以上にわたって培われてきた高い技術力の継承・発展を役割として担い、モータをはじめとする産業用機器の開発・製造・販売・アフターフォローといったメーカー事業および、グローバルに拠点展開する東芝グループのネットワークを活かした商社事業を展開。グローバル化するビジネス環境を背景に、事業領域のすそ野を拡大しています。

事業・商品の特徴

社会インフラ事業領域を担い、持続可能な社会づくりに貢献する

国内外に安全・安心・信頼できる持続可能な社会の構築を目指し、さまざまなソリューションを提供する東芝グループにおいて、当社が担っているのは「社会インフラ事業領域」です。ポンプや空調機器などを動かすために欠かせないモータ&ドライブをはじめ、配電に欠かせないモータコントローラセンタや変圧器、この他、東芝グループが取り扱う各種電気機器など、当社が提案する製品は「蛇口から水を流す」「電気のスイッチをつける」といった私たちの経済活動・暮らしを足元から支えています。さらには、開発・設計のテクニカルパートナーとして、東芝グループが近年で注力しているEV事業(電気自動車)プロジェクトにも参加しています。

戦略・ビジョン

省エネ・高効率製品を通じて、地球保護に配慮した環境経営を推進

東芝グループは今後30年後のあるべき姿として「地球と調和した人類の豊かな生活」という“環境ビジョン2050”を掲げています。当社の主力製品であるモータ、変圧器なども、長期にわたって使用される性質上、地球環境問題の観点から長寿命化・省エネ・高効率に配慮した製品の開発・製造に努めています。2014年には、環境マネジメントシステムに関する国際規格・ISO14001を取得しています。今後も「つくる、つかう、いかす・かえす」という製品のライフサイクルを通じて、「地球温暖化の防止」「資源の有効活用」「化学物質の管理」という3つの環境経営を推進しながら、地球との共生と、お客様への豊かな価値の創造に取り組んでいきます。

会社データ

事業内容 各種産業用コンポーネントの開発・設計、製造、販売に関するメーカー事業および、東芝グループ各社が扱う幅広い産業機器の商社事業

―製品分野―
[モータドライブ]
ポンプ、空調機器、クレーン/コンベア、工作機械などを駆動させるモータ&ドライブ
(インバータ)コンポーネント

[配電機器]
変圧器、モータコントロールセンタ、低圧・高圧器具、各種配電盤など

[EV]
乗用車や商用車におけるハイブリッドシステムの基幹コンポーネント(モータ、ジェネレータ、インバータなど)

[東芝グループが取り扱う各種産業機器]
昇降機、空調機器、FA機器、照明機器、太陽光発電、急速充電二次電池(SCiB)など
設立 1964年6月19日(創業)
2000年4月1日(設立)
資本金 28億7000万円(東芝インフラシステムズ株式会社100%出資)
従業員数 1,419名(2021年3月)
売上高 757億円(2021年3月期実績)
代表者 代表取締役社長 濱田 直人
事業所 ■本社事務所/神奈川県川崎市幸区堀川町72番地34
■三重事業所/三重県三重郡朝日町縄生2121

上記以外に大阪、名古屋等、全国23拠点
グローバルパートナーとの連携を強化 [グローバルパートナー]
東芝産業機器アジア社
東芝インターナショナル米国社
東芝大連社
東芝産業機器システム(上海)社
東芝アジア・パシフィック社
東芝インターナショナル・オーストラリア社

新興国における製造業の発展や、社会インフラの整備など。今後成長が見込まれるグローバルマーケットに向けた事業展開を見越し、今後は東芝グループ海外現地法人との連携をさらに強化する計画です。
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