業種 |
化学
鉱業/建材・エクステリア/医薬品/農林
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本社 |
東京
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Web説明会開催中■総合職募集(営業、生産管理、研究開発、管理部門)・文理不問の募集
創業以来、天然鉱物である「珪藻土」「パーライト」を原料に化学製品の製造をおこなうパイオニアとして、業界内で独自のポジションを築いています。
鉱物の採掘から研究開発、製造まですべて自社でおこない、珪藻土やパーライトが持つ特性を活かし、濾過助剤、建材充填材、化成品等、暮らしを支える多様な事業を展開しています。
製品は2つの鉱物を活用して製造。写真は珪藻土鉱床です。珪藻土は藻類の一種が永い年月を経て堆積、化石化し形成。珪藻は地球上の25%の酸素を生み出す生物で、その化石に付加価値をつけて世に送り出しています。写真の黒白は2mm幅で、夏冬に異なる優占種が繁殖し層状に堆積。一方、パーライトは、火山活動で噴き出した溶岩が急冷したガラス質火山岩です。当社は天然資源を有効に活用し、様々な特性を持つ工業製品を開発することで発展を続けてきました。近年は新たなチャレンジとして、培ってきたノウハウを活かし、アジアなど海外市場への進出や、新分野への事業拡大にも力を入れています。鉱物の詳細はHP特設ページもチェックして下さい。
液体と固形物、気体と固形物を分離させる工程で使用される濾過助剤が、製品の代表的な使用方法です。珪藻土・パーライトは数ミクロンの細孔を持った多孔質素材で、この特性を活かし、固形物は捕捉し液体・気体を透過します。写真は野菜ジュースを濾過したものです。濾過後は粘度の低い液体になっていることがわかります。お客様として使用頂いているのは、ビールなどの酒類産業、ペットボトル飲料、醤油、甘味料・調味料などの食品産業、抗生物質などの製薬業界が代表的です。人間生活の維持に必要な分野にてご使用頂いており、景気動向や新型コロナウイルスなどパンデミック影響を受けにくい製品群です。
■バイオマス熱風炉設備■粉体工学、熱力学をコア技術としてプラントを各地で運営しています。技術革新を継続的にしており、昨年は地域の余剰木材を活用した木質バイオマス熱供給プラントを岡山工場に導入。目的は3つ、CO2排出量を年間1,000t削減(既存比20%減)、地域経済への貢献、輸入化石燃料価格変動の影響を低減させることです。製品製造時に大量の熱エネルギーの使用が不可欠であり、現状の化石燃料100%利用体制から、化石燃料と木質バイオマスを併用する体制への技術導入です。技術革新と新設備導入を継続することで、競争力のある企業であり続けます。
事業内容 | 昭和化学工業は、藻の化石である「珪藻土」、火山岩である「パーライト」という天然鉱物を原料に濾過助剤事業、建材充填材事業を展開し、関連事業としてプールをはじめとする温浴施設向け塩素剤などの化成品事業、技術応用や資産活用による生活関連事業、環境関連事業などを展開しています。
<濾過助剤事業> 濾過(ろ過)は、広範なモノづくりでの固液分離の工程でおこなわれており、そこに欠かせないのが「濾過助剤」です。 当社は、珪藻土・パーライトを原料とした濾過助剤を開発製造しており、ビール類・清涼飲料水・甘味料・調味料などの食品工業、抗生物質などの製薬工業、油脂・合成繊維・酸化チタンなどの化学工業、ごみ焼却場などで広く使用されています。 <建材・充填材事業> 建材や樹脂に当社製品を混ぜ合わせることで、強度や耐熱性の向上、軽量化などの機能を付加できるのが当社の建材充填材向け製品です。無機材料である珪藻土・パーライトを原料する当社製品は、薬剤などに対して不活性な特性を持つため、混合して使用することが可能であり、住宅用建材や土木資材、シリコーンゴム、農薬などに使用されています。 <化成品> プールや温泉などの温浴施設、噴水などの景観施設、浄化槽向けなどの塩素系消毒剤、産業排水向けの高活性微生物剤などの水処理関連製品を都道府県毎に設置した代理店を通じて提供しています。 <生活関連製品> 当社がこれまで培ってきた技術やノウハウ、協力企業との関係を活かし、一般の消費者に向けたデオドラント製品やデザイン浴室などの生活関連製品などを手がけています。 <環境関連事業> 鶏舎などでの環境衛生制御材や植物の育成補助材などお客様からの要望にお応えした商品の開発や用途提案にも力を入れています。また、採掘跡地の再利用を目的に太陽光発電所の運営をおこなっています。 <新規事業> 地域の企業との協業によるブランド農作物の栽培、木質バイオマス資源の収集販売事業なども開始しました。 |
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設立 | 1933年(昭和8年)11月 |
資本金 | 5億9,895万円 |
従業員数 | 219名(2019年3月31日現在) |
売上高 | 83億1,800万円(2019年3月期) |
代表者 | 代表取締役社長 石橋健藏 |
事業所 | 本社(東京都港区)
営業拠点(東京都港区、大阪府大阪市、福岡県北九州市) 製造拠点(秋田県北秋田市、山形県鶴岡市、栃木県芳賀郡、岡山県真庭市、大分県玖珠郡) 研究分析拠点(鳥取県倉吉市) 海外事業所(中国・北京市) |