日本高周波株式会社 
ニホンコウシュウハ
2021

日本高周波株式会社 

電子・電気回路設計
業種
半導体・電子部品・その他
機械/精密機器/コンピュータ・通信機器・OA機器/重電・産業用電気機器
本社
神奈川

私たちはこんな事業をしています

東京スカイツリーのテレビ電波送信で使用される「同軸装置」や国立研究機関等で使用される「加速器」等
電磁波応用技術は放送、通信、加速器、半導体製造装置、プラズマ応用装置など、幅広い分野で需要が伸びています。
当社は機器の開発~販売までを社内一貫体制で提供。各研究所・企業との共同開発も行っています。
TV放送で使用される同軸切替器は国内トップシェア。信頼と実績でお客様に選ばれ続けています。

当社の魅力はここ!!

事業優位性

最先端の電磁波応用技術を提供。信頼され続けて85年。

当社は電磁波応用技術をキーテクノロジーに、多種多様な製品技術開発に取り組んでいます。最近ではデジタル放送を支える同軸装置や、ガンの放射線治療・研究にも用いられる大規模医療用加速器、高エネルギー加速器、またその加速器に耐えうる大電力電源をワンストップで開発・製造しています。当社の顧客は公的研究機関や大学研究室、企業研究所が多く、最先端の技術を必要としています。研究依頼が来ることもあり、その期待に応えられる研究開発を行い続け高い信頼を得ています。放送機用同軸装置では基幹放送局の国内トップシェア。業界で培ったブランド力で選ばれ続けています。

事業・商品の特徴

世界レベルの技術者(スペシャリスト)を育成します。

官公庁を初め大手民間企業を取引先に持つ当社。自社による研究開発はもとより各研究所及び企業との共同開発、また時には国家的プロジェクトに関わるなど様々なフィールドで活躍しています。開発から設計・製造・検査は勿論のこと、時には営業としてクライアント先で商談。この一連の流れからアウトプットされた情報を「カタチ」として製品化する工程には、モノづくりとしてのやりがいや楽しさがあります!また、世界でも認められる製品を手がけるには、技術力向上と他社との差別化が図れなくてはなりません。当社は研究機関で活躍する社員、また学会やその分野の一線で活躍する社員など、この道のスペシャリスト達が技術を伝授してくれます。

会社データ

事業内容 ■高周波、マイクロ波、ミリ波応用製品の開発・製造・販売
■TV放送用同軸装置
■高周波プラズマ応用製品の開発・製造・販売
■レーザー関連製品の開発・製造・販売
■電子制御機器、デジタル技術
■薄膜応用製品の開発・製造・販売
創立 昭和7年6月1日
設立 昭和12年 4月
資本金 1億5550万円
従業員数 147名
売上高 29億円(2018年実績)
代表者 代表取締役社長 金子 茂
事業所 【本社】
〒226-0011
横浜市緑区中山3-15-1

【工場】
本社工場・・・・横浜市緑区中山3-15-1
佐江戸工場・・・横浜市都筑区佐江戸町685
主要取引先 ●官公庁関係
防衛省、東京大学、京都大学、大阪大学、東北大学、名古屋大学、九州大学、日本放送協会
理化学研究所、通信総合研究所、核融合科学研究所、産業技術総合研究所
高エネルギー加速器研究機構、日本原子力研究開発機構、その他各地研究所・大学

●民間会社関係
アペックス株式会社、株式会社アルバック、NECネッツエスアイ株式会社
NECプラットフォームズ株式会社、NECネットワーク・センサ株式会社
株式会社NHKアイテック、キヤノンマーケティングジャパン株式会社
住友電工システムソリューション株式会社、東京エレクトロン株式会社
東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社、東京エレクトロン宮城株式会社
東芝インフラシステムズ株式会社、日本電気株式会社、日本無線株式会社
株式会社日立国際電気、株式会社日立製作所、ファナック株式会社、古河C&B株式会社
松尾産業株式会社、三菱重工業株式会社、三菱電機株式会社
 (五十音順)
平均年齢 41歳(平成30年4月1日現在)
従業員比率 20歳未満  0.00%
20~29歳 17.93%
30~39歳 25.52%
40~49歳 32.41%
50~59歳 24.14%
60歳以上  0.00%

(平成30年4月1日現在)
沿革 昭和 7年 6月 初代取締役社長吉田晴、資金8,000円で日本高周波研究所を創立
昭和12年 4月 資本金28,000円の日本高周波合資会社とする
昭和13年 2月 資本金278,000円の日本高周波株式会社とする
昭和39年 1月 取締役社長吉田晴死亡のため常務取締役李家正爽取締役社長就任
昭和39年 2月 昭和13年以降設備拡充のため数回の増資を行い、資本金25,000,000円とする
昭和40年 8月 吉田晴太郎取締役社長就任
昭和50年10月 村上國勝、多賀久生代表取締役就任
昭和53年12月 資本金30,000,000円に増資
昭和59年11月 篠原己拔代表取締役社長就任
昭和62年 2月 資本金60,000,000円に増資
平成 3年 3月  資本金90,000,000円に増資
平成 4年 9月 資本金155,500,000円に増資
平成10年11月 篠原己拔代表取締役会長、目賀田順一代表取締役社長に就任
平成12年11月 篠原己拔代表取締役会長、川本博代表取締役副会長、新村保夫代表取締役社長就任
平成16年11月 篠原己拔代表取締役会長、川本博代表取締役副会長、梅澤九十代表取締役社長就任
平成17年11月 篠原己拔代表取締役会長、梅澤九十代表取締役社長就任
平成18年11月 篠原己拔代表取締役会長、菊地隆夫代表取締役社長就任
平成20年11月 篠原己拔代表取締役会長、山本哲道代表取締役社長就任
平成23年11月 松尾宗和代表取締役社長就任
平成25年11月 鎌田昌樹代表取締役社長就任
平成28年11月 金子茂代表取締役社長就任
製品 ■放送機用同軸装置・素子
・デジタルTV用同軸装置
・マトリックス切替器
・10kw乾式ダミーロード
・5W電力計
・1kWダミーロード
・同軸切替器
・FM用無停波切替器
・空中線監視装置
・空中線監視装置用方向性結合器

■導波管回路・素子
・衛星放送用導波管回路
・スピリアス測定機器
・導波管方向性結合器
・導波管アイソレータ
・導波管切替器
・導波管素子

■加速器用機器
~大電力を必要とする加速器や医療用加速器、核融合炉等でご使用いただいています。

L band , S band , X band 最大ピーク電力400MV級までの大電力高真空用導波管
・5712MHz200MWPeaK 集積型立体回路
・5712MHz25MWPeaK 真空窓
・2856MHz400MWPeaK SLED
・2856MHz50WPeaK 間接水冷却型ダミーロード
・11.424GHz100MWPeaK 60dB直交型方向性結合器
・2856MHz 加速管
・2856MHz50MWPeaK 電動式360°移相器
・2856MHz80MWPeaK 導波管切替器

導波管WR-2300 同軸管WX-240D相当 最大平均電力1MWまでの導波管と同軸管
・324MHz3MWPeaK サーキュレータ
・1250MHz1MWPeaK ウォーターロード
・480MHz80kWPeaK 同軸サーキュレータ
・324MHz3MWPeaK W-240D 同軸ダミーロード

大電力カクライストロン用パルス変調器電源、低電力高周波制御システム
・高繰り返し対応 135kV,98A,18us,300Hz
・オイルタンク密閉型 350kV,311A,2.5us,60Hz
・972MHz低電力高周波制御システム

■半導体製造装置用製品
・マイクロ波電源(ソリッドステート型)
・マイクロ波電源(マグネトロン型)
・2450MHz 3E自動整合器
・2450MHz 4E自動整合器
・インピーダンスモニタ
・2450MHz用 バザードモニタ(据置タイプ)
・2450MHz用 バザードモニタ(ハンディタイプ)
・高周波電源
・ダイヤモンド成膜装置

■レーザー関連素子・マイクロ波用各種デバイス
・レーザーアブソーバ
・レーザーパワーセンサ
・電磁波収体
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