東海旅客鉄道株式会社
トウカイリョカクテツドウ
2021
  • 株式公開
業種
鉄道
百貨店/不動産/ホテル/旅行
本社
東京、愛知

私たちはこんな事業をしています

JR東海は会社発足以来、一貫して東京~名古屋~大阪という日本の大動脈の新幹線輸送、そして東海地域の在来線輸送を担うとともに、鉄道事業との相乗効果が期待できる分野を中心に関連事業を展開してきました。また、超電導リニアによる中央新幹線計画や高速鉄道システムの海外展開など、次の日本を創るプロジェクトにも取り組んでいます。

当社の魅力はここ!!

戦略・ビジョン

進化を続ける高速鉄道

1964年の開業以来、約62億人のお客様にご利用いただいている東海道新幹線。最新の技術開発成果を採用した新型車両N700Aの投入を進めるとともに、N700Aに採用した技術を取り入れるべく、N700系の改造工事を推進するなど、サービスに磨きをかけ続けています。JR東海はそれだけにとどまらず、使命であり経営の生命線である首都圏~中京圏~近畿圏を結ぶ高速鉄道の運営を持続的に完遂するために、超電導リニアによる中央新幹線計画を進めています。また、高速鉄道に関する総合的な技術力を活用し、海外における高速鉄道プロジェクトへの事業展開を推進しています。

事業・商品の特徴

長期的視野にたって、積極的に事業に挑む

鉄道事業では、東海道新幹線の競争力を一層高めるため、ネットで指定席の予約や変更ができる「エクスプレス予約」サービスを展開しており、2017年9月30日から「スマートEX」サービスをスタートさせました。また、旅行需要喚起にむけて、京都をはじめ、奈良、伊勢、東京等の当社沿線の観光資源を活かした各種キャンペーンを展開しています。関連事業では、「JRセントラルタワーズ」や「JRゲートタワー」など、駅立地を十分に活かすことができる事業をはじめ、鉄道との相乗効果が期待できる分野を中心に事業の拡大を進めています。

会社データ

事業内容 東海道新幹線の運営を軸とした鉄道事業、関連事業(流通業、不動産業、ホテル業、旅行業など)
設立 1987年4月1日
資本金 1,120億円
代表者 代表取締役社長 金子慎
従業員数 18,116名[単体] ※2018年3月末現在
事業所 ○本社(名古屋、東京)
○東海鉄道事業本部(名古屋)
○静岡支社
○新幹線鉄道事業本部(東京)
○関西支社
○ワシントン事務所
○ロンドン事務所
○シドニー事務所 など
財務指標 [連結・18年3月期]※( )内は単体・18年3月期
○売上高/1兆8,220億円(1兆4,274億円)
○営業利益/6,620億円(6,252億円)
○経常利益/5,835億円(5,476億円)
○当期純利益/3,955億円(3,844億円)
○総資産/8兆9,086億円(8兆7,264億円)
○純資産/3兆847億円(2兆9,298億円)
沿革 1987年 4月  東海旅客鉄道株式会社設立
1988年 3月  東海道新幹線に3駅(新富士、掛川、三河安城)開業
1988年 3月  ジェイアール東海バス株式会社を設立(現・連結子会社)、 同年4月自動車運送事業を同社に営業譲渡
1989年 3月  高山本線特急「ひだ」に新型気動車を投入
1990年 2月  運輸大臣より中央新幹線の東京都・大阪市間の地形、地質等に関する調査の指示を受け調査開始
1990年 6月  山梨リニア実験線の建設計画を運輸大臣に申請、承認
1991年10月 東海道新幹線鉄道施設を譲受け
1992年 3月  東海道新幹線「のぞみ」を300系車両で営業運転開始
1992年 7月  株式会社ジェイアール東海ホテルズを設立(現・連結子会社)
1992年12月 株式会社ジェイアール東海百貨店を設立、平成9(1997)年9月株式会社ジェイアール東海高島屋に商号変更(現・連結子会社)
1994年 6月  ジェイアールセントラルビル株式会社を設立(現・連結子会社)
1997年 4月  山梨リニア実験線における走行試験開始
1997年10月 名古屋、東京、大阪の各証券取引所市場第一部及び京都証券取引所 (平成13(2001)年3月に大阪証券取引所に合併)に株式上場
1999年 3月  東海道新幹線「のぞみ」に700系新型車両を投入
1999年12月 JRセントラルタワーズ竣工
2000年 3月  ジェイアール名古屋タカシマヤが開業(株式会社ジェイアール東海高島屋が運営)
2000年 5月  名古屋マリオットアソシアホテルが開業 (株式会社ジェイアール東海ホテルズが運営)
2001年 3月  ジェイアール東海不動産株式会社を設立(現・連結子会社)
2001年12月 12月/「旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律の一部を改正する法律」の施行により、JR会社法の適用対象から除外
2002年 7月  愛知県小牧市に研究施設を開設
2003年10月 東海道新幹線品川駅開業、全列車270km/h運転を柱とした抜本的なダイヤ改正実施
2005年 7月  独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構国鉄清算事業本部保有の当社株式600,000株の売却
2006年 3月  東海道新幹線に新ATC(自動列車制御装置)システムを導入
2006年 4月  定款授権に基づく取締役会決議により、自己株式268,686株を取得
2006年 4月  独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構国鉄清算事業本部保有の当社株式286,071株が売却され、同機構が保有する全ての当社株式の売却が終了
2007年 1月  山梨リニア実験線の建設計画の変更を国土交通大臣に申請、承認
2007年 7月  東海道新幹線「のぞみ」にN700系新型車両を投入
2008年10月 日本車輌製造株式会社を連結子会社化
2008年10月 平成2(1990)年に運輸大臣より指示を受けた中央新幹線の地形、地質等に関する調査報告書を国土交通大臣に提出
2008年12月 国土交通大臣より中央新幹線に係る全国新幹線鉄道整備法(以下「全幹法」という)第5条の残り4項目に関する調査の指示を受け調査開始
2009年 5月  自己株式90,000株の消却を実施
2009年12月 平成20(2008)年に国土交通大臣より指示を受けた中央新幹線に係る全幹法第5条の残り4項目に関する調査報告書を国土交通大臣に提出
2011年 5月  国土交通大臣が当社を中央新幹線(東京都・大阪市間)の営業主体及び建設主体に指名
2011年 5月  国土交通大臣が中央新幹線(東京都・大阪市間)の整備計画を決定し、当社に建設を指示
2012年 5月  自己株式90,000株の消却を実施
2012年11月 山梨リニア実験線にL0系新型車両を投入
2013年 2月  東海道新幹線「のぞみ」にN700A新型車両を投入
2013年 8月  山梨リニア実験線の42.8kmへの延伸と設備更新が完了し、走行試験再開
2014年10月  国土交通大臣が中央新幹線品川・名古屋間の工事実施計画(その1)を認可
2015年 3月  武豊線(大府駅~武豊駅間)を電化
2015年 3月  東海道新幹線最高速度285km/hへの速度向上実施
2016年 5月 米国テキサス州に子会社(HTeC)を設立
          6月 東海道新幹線の次期車両を「N700S」と命名し、
                 新技術の最終確認を行う「確認試験車」の製作を発表
2017年 2月  JRゲートタワー竣工
     4月  会社発足30周年
     9月  国土交通大臣に中央新幹線品川・名古屋間の工事実施計画(その2)を許可申請
                 「スマートEX」サービス開始
気になるリストに追加しました
現在アクセスが集中しております。時間を置いてから再度お試しください
気になるリストの追加に失敗しました

ログイン・会員登録

ご利用にはログイン、または会員登録が必要になります。
会員の方はこちら
まだ会員でない方は
会員登録(無料)

この企業に注目している人は、他にこんな企業に注目しています

気になるリストに追加しました
現在アクセスが集中しております。時間を置いてから再度お試しください
気になるリストの追加に失敗しました
ログイン・会員登録
ご利用にはログイン、または会員登録が必要になります。
会員の方はこちら
ログイン
まだ会員でない方は
会員登録(無料)