日本植生株式会社
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日本植生株式会社

緑化系環境事業(緑化資材メーカー・建設業)/日本植生グループ
  • OpenES
  • 正社員
業種
建材・エクステリア
建設/農林/コンサルタント・専門コンサルタント/商社(建材・エクステリア)
本社
岡山
残り採用予定数
2名(更新日:2024/08/26)

私たちはこんな事業をしています

私たち日本植生株式会社は、日本植生グループの中核企業として、山間部や河川などを中心に様々なエリアへ緑化技術や防災技術を提供することで、豊かな自然を後世に残しつつも安心・安全に人々が暮らせる環境作りに取り組んでいます。「環境創出企業」で有り続けることをビジョンに掲げ、「植物/緑化を通じて『人と自然の理想的な共存』を実現させること」を事業の究極の目的としています。

当社の魅力はここ!!

仕事内容

人と自然が共生する豊かな環境を!緑の力で人々の生活を守ります

わたしたち日本植生は、創業から今日まで、積極的な研究開発と斬新なアイデアで緑化業界をリードし続けて参りました。業種としてはメーカー&建設業の2本柱。この両方を全国展開しているのは日本植生ならではの強みであり、メーカーとしては業界内売上げトップレベルとなります。「のり面」と呼ばれる斜面を緑化するための製品や工法の開発、土砂災害を防止する手法の開発など、多種多様な技術を提供しています。また、長年培ったのり面での緑化技術を応用し、河川護岸の緑化や公園・駐車場緑化などに取り組んだり、海外市場への挑戦を行ったりと、様々な分野において「みどり」を通じた社会貢献を行っております。

社風・風土

会社にとって一番の財産は「人」!皆の力を活かす経営

【第5回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞にて実行委員長賞を受賞(2015年3月)】【日本でいちばん大切にしたい会社5(あさ出版)にて当社の事が掲載】 当社では、社員一人ひとりの個性を尊重&皆の力を結集し、少数ながらも精鋭揃いな優良企業を目指しています。そして、「企業は人財を育成する場所」という考えのもと、社内外の研修受講支援、資格取得援助などの充実した教育制度を設けております。また、ビジネススキルの向上だけではなく、道徳を基調とした人間性向上教育にも力を入れており、「社員一人ひとりの成長」と「活躍の場の拡大」をサポートすることこそが、永続的に企業を発展させる道筋だと確信しております。

戦略・ビジョン

リストラ無しの終身雇用維持!拡本業による発展的グループ経営

わたしたちは経営環境悪化を理由とした人的リストラを行ったことがなく、これからも同様にリストラは絶対にしないという覚悟で経営しています。それを実現するため、当社を中核企業とする日本植生グループでは、緑化技術だけではなく、その周辺から派生する事業へとビジネス領域を広げています。野球場やサッカー場などスポーツ施設の設計・施工、産業資材、農業資材、繊維ロープの製造販売等、主に「人と自然」に関する分野において各種のサービスを提供中です。社会のニーズやビジネス環境が激しく変化する中、グループ内企業のシナジー効果によって安定したグループ経営基盤を確立し、今後もより高い価値の提供によって社員を守り続けます。

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

総合職として、社内の様々な仕事を経験いただきます。

・営業職:各種緑化技術/製品の提案営業(官公庁メイン)、販売代理店フォローなど
・施工管理職:緑化/防災工事の現場マネジメント(進捗管理や安全管理など)
・スタッフ職(技術):自社の製品や工事工法の図面作成、緑化調査、技術開発など
・スタッフ職(事務):財務・経理、総務・人事、営業サポートなど各種

会社データ

事業内容 環境緑化事業
(各種緑化製品の販売、自社開発緑化技術の提供など)

環境保全事業
(山崩れ等の災害未然抑止、荒廃地の自然復元など)

スポーツ施設事業
(フットサル場の運営など)
設立 昭和36年5月(創業 昭和26年4月)
資本金 1億円
従業員数 177名 (R6.7.23時点)
売上高 令和3年度         76億0,275万円 実績
令和2年度         80億2,600万円 実績
平成31年(令和元)年度  72億6,100万円 実績
平成30年度         71億0,800万円 実績
平成29年度         62億8,500万円 実績
平成28年度         62億3,500万円 実績
平成27年度         63億3,500万円 実績
平成26年度         63億5,300万円 実績
平成25年度         68億3,200万円 実績
平成24年度         62億3,800万円 実績
平成23年度         56億6,900万円 実績
代表者 代表取締役社長 柴田 明典
事業所 本社:岡山県津山市高尾573-1

事業所:青森、盛岡、仙台、新潟、栃木、東京、神奈川、長野、名古屋、金沢、大阪、島根、津山、広島、松山、高松
ホームページアドレス http://www.nihon-shokusei.co.jp/
主な受賞歴 受賞歴を全て記載しようとすると文字数がオーバーしてしまうほど沢山の賞をこれまで受賞してきました。

主だった賞のみを以下に記載しますが、このことからも「人を大切にする」という社風と「昔も今も変わらず技術開発に力を入れている」という事実が判るのではないかと思います。

◆第5回「日本でいちばん大切にしたい会社」大賞 実行委員長賞(H27.3)
(併せて書籍:日本でいちばん大切にしたい会社の第5巻にて当社を紹介いただきました)

※参考:日本でいちばん大切にしたい会社大賞HP
https://taisetu-taisyo.jimdo.com/

◆創意工夫功労者表彰 科学技術庁長官賞(S47)
◆岡山県工業技術開発功労者表彰(S51)
◆工業所有権活用優良企業等表彰 特許庁長官賞(H11)
◆科学技術庁長官賞:植生用ネットの開発(H12)
◆中国地方発明表彰
S55の初受賞より、中小企業庁長官奨励賞・発明協会会長奨励賞・特許庁長官奨励賞など、数多な賞を受賞しております。

※現在、中国地方発明表彰では35年間の連続受賞記録を継続更新中です!

◆科学技術分野の文部科学大臣表彰 科学技術賞 技術部門(H23)
◆第10回エコプロダクツ大賞 推進協議会会長賞(優秀賞)(H25.12)
 平成27年度 資源循環技術・システム表彰 奨励賞
 (両賞ともに大成建設株式会社様と共同受賞)
◆ForestGood2017 間伐・間伐材利用コンクール」製品づくり・利用部門 特別賞
(のり面緑化資材としてはコンクールで初受賞)

などなど
保有する産業財産権 ◆R2.12.31時点の権利件数
(出願中は件数に含めていません)

特許権:103件

実用新案権:0件
意匠権:18件
商標権:160件

※業界のオピニオンリーダー役として技術開発は全社一丸となって進めており、毎年何件もの発明を生み出して特許出願に繋げています。

※保有する権利の一部は他社様へ公開し、業界全体の発展に寄与させてもらっています。
グループ会社 (株)日本植生グループ本社

日本フィールドシステム(株)
日植アグリ(株)
(株)テザック
(株)日本農園
山陽ホームズ(株)

 北海日植(株)
   ※日本植生(株)子会社(北海道エリア担当)
 九州日植(株)
   ※日本植生(株)子会社(九州沖縄エリア担当)
 蘇州日植環境技術有限公司
   ※日本植生(株)子会社(中華人民共和国担当)
 THAI NISSHOKU CO.,LTD
   ※日本植生(株)子会社(タイを中心とした東南アジア担当)
 日植グリーンファクトリー(株)
   ※日本植生(株)子会社(緑化資材製造担当)

 サン化成工業(株)
   ※(株)テザック子会社
 (有)小田繊維工業
   ※(株)テザック子会社
 くまもとテザック(株)
   ※(株)テザック子会社
 テザックマレーシアSDN.BHD
   ※(株)テザック子会社
 株式会社田原商会
   ※(株)テザック子会社
グループ関連事業 備中高原北房カントリー倶楽部
ニッショク フットサル 岡山
NISSHOKU DOME
J-FIELD SOCCER CLUB
農家の店しんしん(井笠店・津山店・蒜山店・瀬戸内店)
グループ概要 ■グループ従業員数

   約890名(パート、アルバイト含む)


■売 上 高(グループ連結)
   令和3年度        192億9,500万円 実績
  令和2年度        201億6700万円 実績
  平成31・令和元年度  203億7,000万円 実績
  平成30年度       215億0,500万円 実績
  平成29年度       192億8,000万円 実績
  平成28年度       181億8,000万円 実績
  平成27年度       184億5,000万円 実績
  平成26年度       197億1,000万円 実績
  平成25年度       213億7,500万円 実績
  平成24年度       189億9,200万円 実績
  平成23年度       183億8,300万円 実績


■代 表 者

  株式会社日本植生グループ本社  代表取締役社長 柴田 和正


■日本植生(株)以外のグループ企業で手掛ける事業内容

  スポーツ施設事業
    スポーツグラウンドづくりを中心とした、各種スポーツ施設の設計・施工

  農業資材事業
    あらゆる農業関連商品の提供と、農業経営の支援

  産業資材事業
    農業・土木・物流分野など、人々の暮らしを支える商品を提供

  繊維ロープ事業
    船舶、漁業用等幅広い用途に応じた各種ロープを製造・販売


■日本植生グループHP

   http://www.nisshoku-group.co.jp/

連絡先

日本植生株式会社 人事部
 担当:大月

 〒708-8652 岡山県津山市高尾573-1
 TEL : 0868-28-0251(代)
 E-Mail : saiyou@nisshoku-group.co.jp
 HP : http://www.nihon-shokusei.co.jp
掲載開始:2024/01/29

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