株式会社テクノプロ テクノプロ・Ｒ＆Ｄ社
| 業種 |
医薬品
化学／ガラス・セラミックス／医療機器／半導体・電子部品・その他
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| 本社 |
東京
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私たちはこんな事業をしています
＜院卒限定、研究職採用＞
国内最大規模の2万2000名以上の研究者、エンジニアが在籍しているテクノプログループ。
テクノプロ・R&D社は、「化学・バイオ分野の研究開発」を担っており、企業様や官公庁の研究開発支援、社会貢献を行っています。
★プロジェクト実績は製薬、化学、自動車、半導体、ガラス・セラミックス、繊維、医療機器、化粧品、食品など様々！
★国家プロジェクトや最先端の研究開発にも携われます。
当社の魅力はここ!!
これまでも、これからも、ずっと研究者
当社は化学・バイオ分野に特化した正社員雇用派遣のパイオニア。創業から35年間にわたり「研究のスペシャリスト」を派遣し、最先端領域の研究開発をサポートしてきました。高い専門性と研究力が求められるご依頼を頂いていることもあり、当社の新卒採用は＜院生限定＞。培ってきた知識や技術を発揮していただくため、＜研究職限定＞での採用を行っています。現在1,400名以上の研究者を擁しており、その80％が大学院を修了。その中で207名の博士号取得者が在籍しています。対応領域も有機化学、無機化学、分析化学、細胞工学、遺伝子工学、タンパク質工学、動物実験など幅広く、研究者一人ひとりが持つ専門性と研究力を活かしています。
「新しさ」を求める、当社ゆえの高い研究力
当社は多くの民間企業や公的研究機関からのご依頼を受けており、研究内容もプロトコルの作成・改善などの高度なプロジェクトまで様々。さらには企業・大学との共同研究・提携も行っており、「タンパク質一括合成・解析サービス」「ハイコンテントアナリシスサービス」など、未来に貢献するサービスを開発しています。また、日常生活でも身近な存在となったIT・AI技術のさらなる進化を見据えてIT研修を開始するなど、インフォマティクス分野の強化にも注力しています。常に「最先端」を走ってきた当社だからこそ、これまでのノウハウとこれからの知識・技術を融合し、研究技術の向上、事業拡大、そして社会貢献に努めていきます。
「働きやすさ」もしっかり両立
当社では、「寝る間も惜しんでひたすら研究」なんて無理な働き方はさせません。月平均残業時間は6.9時間。遅くとも定時から30分以内に退勤している研究員がほとんどです。年間休日122日に加えて、有給休暇の平均取得日数が13.7日。平日は研究に集中して、休みはプライベートを楽しむ。オンとオフを切り替えられる生活が可能です。また、100種類以上の研修、寮社宅や引っ越し・帰省旅費補助、元研究者の社員からキャリアプランのアドバイスを受けられる「CDA制度」、ライフイベントも大切にできるパパママ育児応援金制度や育児休暇制度など、多数の福利厚生をご用意。研究員として長く、安定して活躍したい方をしっかりとサポートいたします。
先輩社員にインタビュー
「in vivo」の実験が得意です！ 柏リサーチセンター勤務
研究員がキャリアアップできるような研修・施策を企画しています
輸送用機器メーカーや工学系大学研究室からの化学系実験受託事業です
有機化学品の受託合成・研究を行っています
会社データ
| 事業内容 | 化学・バイオ分野の研究開発業務
【常駐部門】 正社員型派遣 個人またはチームによるクライアントの研究課題解決 【受託部門】 バイオ受託研究/受託合成 ＜技術領域＞ ◆タンパク質 ◆細胞・遺伝子 ◆培養細胞試験 ◆動物実験 ◆創薬スクリーニング ◆分離・分析 ◆ペプチド合成 ◆有機・高分子合成 【技術コンサルティング業務】 ・新技術・新製品の開発支援 ・技術調査（新規テーマ立ち上げの事前調査としての特許、市場リサーチなど） ・技術移転、支援 |
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| 研究分野 | 【ライフサイエンス】
・各種医薬品の研究開発業務 ・人工多能性幹細胞（iPS細胞）、再生医療製品（ヒト細胞加工製品）等に関する研究業務 【マテリアル】 ・新規樹脂材料の配合検討および物性評価 ・磁性材料の高性能化および新材料開発・評価業務 【環境・エネルギー】 ・水素貯蔵、電気分解試験、セルスタックの評価などの水素エネルギーシステムの研究開発 ・車載用燃料電池における先行技術調査、部材開発、試作作製および評価業務 【エレクトロニクス】 ・プラズマCVDを用いた製膜プロセスの開発 ・半導体製造装置のプロセス開発 他多数 |
| 研究員サポート制度 | 「特定の分野を極めたい」
「幅広い研究に携わりたい」 「研究職以外でも活躍したい」 そんな考えをお持ちの皆様を、全面サポートします。 ■社会人博士制度 働きながら学位取得を目指せる制度です。 博士課程に在籍中は給与満額支給、学費全額支給します。※３年まで ■人事評価制度による『見える化』 研究者一人ひとりに合ったキャリアパス実現のため、 「テクニカルスキル」や「ビジネススキル」、プロジェクト参画を通した「貢献度」を基に、評価を『見える化』しています。 評価制度を確立することで、将来の目標設定や取り組むべき課題を明確化し、 研究者としての成長を目指せる環境を構築しています。 ■CDA（キャリアデザインアドバイザー）制度 元研究員のCDA（独自の職務名称）との定期面談により、 将来のキャリアパスについてサポート、相談を行っています。 将来像を明確にした上で業務アドバイスを行い、成長を促していきます。 |
| 研修制度 | 【キャリア別研修】
・新人社員研修 ・フォローアップ研修 ・ヒューマンビジネス研修 【分野別技術研修】 ・機器分析研修プログラム ・特定領域研修プログラム ・IT研修プログラム 上記の他、計100種類以上の研修を用意しています。 スキルを身に着け、足りない知識を補うことで 研究者として存分に活躍し、成長していけるようバックアップしていきます。 |
| 勤務地 | 全国よりエリア選択制
給与に変動なし 以下エリアより「最初のプロジェクトの勤務地」を選んでいただけます。 ご入社後の勤務エリアは都度相談となり、拡大も縮小も可能です。 ・Sエリア ： 全国 ・Aエリア ： 北海道 ・Bエリア ： 青森県・岩手県・宮城県・秋田県・山形県・福島県 ・Cエリア ： 栃木県・群馬県 ・Dエリア ： 東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・茨城県 ・Eエリア ： 静岡県・岐阜県・愛知県・三重県 ・Fエリア ： 新潟県・山梨県・長野県 ・Gエリア ： 大阪府・京都府・兵庫県・滋賀県・奈良県・和歌山県 ・Hエリア ： 富山県・石川県・福井県 ・Iエリア ： 広島県・岡山県・山口県・鳥取県・島根県 ・Jエリア ： 徳島県・香川県・愛媛県・高知県 ・Kエリア ： 福岡県・佐賀県・長崎県・熊本県・大分県・宮崎県・鹿児島県 ・Lエリア ： 沖縄県 ※複数選択も可能です。 |
| 設立 | 1988年10月 |
| 資本金 | 1億円 |
| 従業員数 | 1,455名（2022年6月期） |
| 売上高 | 85億円（2022年6月期）
80億円（2021年6月期） 75億円（2020年6月期） 68億円（2019年6月期） 61億円（2018年6月期） |
| 代表者 | 代表取締役 早船 征実 |
| 事業所 | 【本社】
東京（東京都港区六本木） 【事業所（全12拠点）】 ・仙台支店 ・つくば支店 ・さいたま支店 ・千葉支店 ・東京支店 ・横浜支店 ・静岡支店 ・名古屋支店 ・京都支店 ・大阪支店 ・広島支店 ・福岡支店 |
| 研究所 | ・湘南アイパークオフィス
・柏リサーチセンター（バイオ） ・千葉リサーチセンター（合成） ・埼玉リサーチセンター（合成） ・京都リサーチセンター（合成） ・神戸リサーチセンター（バイオ） |
| 主な取引先 | 全国の上場企業、大学、公的研究機関等
（化学、製薬、自動車、半導体、ガラス・セラミックス、繊維、医療機器、化粧品、食品等） |
| 新型コロナウイルス感染症への対応 | 説明会、面接はすべてオンラインで行います。 |
| トップコミットメント | 2022年6月期（2021年7月～）を初年度とする中期経営計画『Evolution 2026』のスタートを機に、グループのパーパスを「『技術』と『人』のチカラでお客さまと価値を共創し、持続可能な社会の実現に貢献する。」と改めて定義しました。
併せて、「企業行動規範」の刷新や「サステナビリティ基本方針」「人権方針」の策定をはじめとする理念系ポリシー・規程の整備を行なうとともに、グローバルなビジネス・コミュニティの責任あるメンバーとして、2021年10月には「国連グローバル・コンパクト（UNGC）」への参画も表明しました。 そのほかにも、代表取締役社長兼CEOである八木毅之が委員長を務める「サステナビリティ委員会」を新たに設置し、具体的な取組みを推進する体制を整え、2022年6月には「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」提言への賛同を表明し、幅広いステークホルダーとより一層良好なコミュニケーションがとれるよう、TCFDのフレームワークに基づいた情報開示を進めます。 |
| 重要課題（マテリアリティ） | 価値創造を支え高めるために優先的に取り組むべき経営上の重要課題（マテリアリティ）を特定し、その取組みを通じて持続的な成長を目指します。
パーパスは以下の４つの区分で設けています。 ・すべての人の可能性を伸ばす ・技術力で社会に貢献する ・信頼されるパートナーである ・持続的に成長する企業である ※詳細はテクノプロ・ホールディングスHPをご確認ください 【SDGｓ】 人類全体の社会課題を政府だけでなく個人や企業が参加することで解決していこうとするSDGsの理念に賛同し、積極的な参加をしていきます。重要項目として、当社グループのマテリアリティと関連する、人々への教育、不平等の是正、技術革新などを通して、人類の持続的発展に貢献します。 |
