トーホーグループ
| 業種 |
商社（食料品）
食品／その他専門店・小売／情報処理
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|---|---|
| 本社 |
兵庫
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私たちはこんな事業をしています
【食を通して社会に貢献する】
当社グループでは外食ビジネスを営むお客様へ業務用食品を卸売する
「ディストリビューター事業」、店舗形式で販売する「キャッシュアンドキャリー事業」、
トータルサポート機能を提供する「フードソリューション事業」、一般のお客様向けには
「食品スーパー事業」を展開しております。
当社の魅力はここ!!
食には無限の可能性がある！多彩な事業を展開する総合企業です！
当グループでは主に食にまつわる5つの事業を展開しています。外食産業を営むお客様に業務用食品をお届けする「ディストリビューター事業」、プロの食材の店・Ａ-プライスの運営など中小飲食店様の日々の仕入れをサポートする「キャッシュアンドキャリー事業」、飲食店の内装設計・施工など外食ビジネスをトータルにサポートする「フードソリューション事業」、ホテルやレストランなどへ当社オリジナルコーヒーを提供する「コーヒー製造事業」です。それぞれの事業分野では「大好きな食をとことん追求し、お客様に貢献したい！」という社員が日々イキイキと働いています！
社員の成長＝会社の成長！活躍を支援する様々な制度を用意！
トーホーグループでは、様々な仕事を経験する「ジョブローテーション」が次代を担う優秀な人材を育てる方法であると考えているため、興味ある仕事を数日間体験する社内留学制度や、トーホーグループ内の求人募集に応募し新たな仕事に挑戦する公募制度など、あらゆる形でグループ内の他の仕事や職種を経験できる制度を整え、一人ひとりのキャリア形成を支えています。そのほかにも様々なOff-JT研修や専門資格の取得支援制度なども完備。各種ｅラーニング講座などの自己啓発支援も行うなど、働く社員が“人として”“食品業界を支えるコア人材として”成長、活躍できるよう多彩な制度を通して全力でバックアップを行っています。
充実の福利厚生！社員の働きやすさや満足をとことん追求！
例えば社宅制度。自宅からの通勤が難しい場合は、月々1万円の自己負担で社宅に入居が可能（全国一律／独身で26歳未満の場合）。育児支援も充実し、育児のための休暇制度、jobリターン制度、時短フレキシブルワーク制度など、女性が働きやすい環境作りに力を入れるほか、男性の育児休暇取得にも積極的に取り組んでいます。そのほかワークライフバランスを推進していくため、積極的な休暇の取得に取り組んでおり、労働基準法で定める年次有給休暇とは別扱いで、消滅する有給休暇のうち40日を限度に積立を行い、育児・介護・病気療養等のために利用できる独自の制度を導入。ライフスタイルが変わっても長く働き続けられる会社づくりを行っています。
会社データ
| 株式会社トーホー | ●事業内容
各事業会社の経営管理 業務用食品の仕入・調達・開発 業務用コーヒーの製造を行う グループ全体を支える持株会社です。 ●設立 1947年（昭和22年）10月 ●事業所 本社所在地 〒658-0033 神戸市東灘区向洋町西5丁目9番 東京本部 〒105-0014 東京都港区芝2丁目29-12 VORT芝公園3 7F-8F ●資本金 53億4,477万円 ●従業員数 連結従業員 4,738名（うち 嘱託・パートタイマー等2,159名） ●売上高 連結売上高 1,885億円(2022年1月期) ●代表者 代表取締役社長 古賀裕之 |
|---|---|
| 株式会社トーホーフードサービス | ●事業内容
業務用食品卸売事業 ●設立 2008年（平成20年）8月 ●本社所在地 神戸市東灘区向洋町西5-9 ●事業所 北海道から沖縄まで56事業所（2022年2月1日現在） ●資本金 100百万円 ●従業員数 1,163名（うち正社員852名） ●売上高 859億7400万円（2022年1月期） ●代表者 代表取締役社長 森山 隆志 |
| 株式会社トーホーキャッシュアンドキャリー | ●事業内容
業務用食品現金卸売事業 ●設立 2012年（平成24年）2月 ●本社所在地 神戸市東灘区向洋町西5-9 ●事業所 関東から沖縄まで92店舗（2022年10月1日現在） ●資本金 100百万円 ●従業員数 1,089名（うち正社員296名） ●売上高 362億9,900万円（2022年1月期） ●代表者 代表取締役社長 田代 光司 |
| 株式会社トーホービジネスサービス | ●事業内容
各種事務の受託 ●設立 2008年（平成20年）8月 ●本社所在地 神戸市東灘区向洋町西5-9 ●事業所 神戸市 ●資本金 100百万円 ●従業員数 106名（うち正社員90名） ●代表者 代表取締役社長 蓑毛 隆行 |
| 株式会社トーホー沖縄 | ●事業内容
外食産業への業務用食品卸売、業務用食品現金卸売 ●設立 2023年8月 ●本社所在地 沖縄県浦添市字港川 500-1 ●事業所 沖縄県 ●資本金 10百万円 ●従業員数 151名 ●売上高 65億4,400万円（2022年1月期） ●代表者 代表取締役社長 新城 功 |
| 募集会社 | ■株式会社トーホー
■株式会社トーホーフードサービス ■株式会社トーホーキャッシュアンドキャリー ■株式会社トーホービジネスサービス ■株式会社トーホー沖縄 ※募集終了※ ■株式会社トーホーストア (こちらのページでの募集は終了しました) |
| 株式上場 | 株式会社トーホー
東証プライム市場上場 |
| 経営理念 | 「食を通して社会に貢献する」
「健康で潤いのある食文化に貢献する」 |
| 認定 | 健康経営優良法人2022 ～ホワイト500～
地域の健康課題に即した取り組みや 日本健康会議が進める健康増進の取り組みをもとに、 特に優良な経営を実践している法人を顕彰する制度です。 当該認定の取得は4年連続4回目となります。 |
| SDGｓへの取り組み | ◎フェアトレードコーヒーの製造・販売
フェアトレードコーヒーとは、 コーヒーの小規模生産者に最低買入価格を保証し、 公正な取引によって生産者の継続的な生活の向上と自立を支援するものです。 トーホーグループはこの趣旨に賛同し、 2003年度からフェアトレードコーヒーを積極的に製品化し、販売しています。 ◎マングローブ植樹プロジェクトに賛同 2006年からインドネシア カリマンタン島での マングローブ植樹プロジェクト「生命の森プロジェクト」に賛同。 粗放養殖で育てられた対象品（エビ）の購入時に その買付金の一部を負担するという形で協力し、 生態系の維持に取り組んでいます。 ◎食品ロスの削減 ロス管理の徹底による廃棄物の削減と食品リサイクルを行うなど、 食品廃棄物の削減を推進しています。 また、グループ内はもちろん、 フードバンク、フードドライブ活動の推進など 地域社会の食品ロス削減推進に貢献できるよう様々な施策を実施しています。 ◎食の安心・安全への取り組み トーホーグループでは、業界に先駆けて1994年に品質管理室を設置し、 食の安心・安全を守り続けてきました。 現在では、（株）トーホービジネスサービス品質保証部が プライベートブランド商品や原材料の微生物検査・理化学検査、 調理・加工等施設の衛生点検などを実施しています。 ◎モーダルシフトの推進 2017年度から物流センターと六甲アイランドコーヒー工場間や 物流センター間で一部商品の輸送にモーダルシフトを取り入れております。 モーダルシフトは、トラックによる幹線貨物輸送より CO2排出を大幅に抑制できるため、地球環境に優しい取り組みです。 ◎電気利用量削減によるCO2発生抑制 本社駐車場(兵庫県神戸市)、 （株）トーホー・北関東本社屋上(栃木県宇都宮市)、 トーホーストア平野祇園店ビル屋上(兵庫県神戸市)、 関東食品（株）本社(群馬県高崎市)に「太陽光発電」を設置しています。 また、日々の節電はもちろんのこと、 節電効果の高い冷凍冷蔵機器への計画的な入替も行い、 省エネルギーを推進しています。 |
| 人材育成 | ・2年次研修／3年次研修
・マネジメント研修 ・キャリアデザイン研修など 全社員または階層別に共通の能力を育成する様々なOff-JTを実施しています。 あわせて、通信教育やトーホーグループ独自の検定「トーホーコーヒー販売検定」、 各種ｅラーニング講座などの自己啓発支援も行っています。 仕事に関連する資格取得は、レベルに応じて資格取得奨励金の支給も行っています。 |
| ホームページ | https://www.to-ho.co.jp/ |
