ヤマトシステム開発株式会社
ヤマトシステムカイハツ
2024

ヤマトシステム開発株式会社

ヤマトグループ/IT/ソフトウェア/情報処理/物流システム
業種
情報処理
ソフトウェア/インターネット関連
本社
東京
インターンシップ・1day仕事体験の評価20件~30件
総合評価 4.64 評価点数の画像 評価が高い項目 人事とのやりとり 4.84

私たちはこんな事業をしています

<リクナビよりエントリーお願いします>
私たちは、今や世の中になくてはならない「宅急便」を、ICTを駆使し守り続けてきました。目指す次なるステージは、ヤマトグループの成長戦略を最先端のICTでリードすること。ミッションは「攻めのICT」をデザインし高度付加価値をもたらす新しいサービスの創出。世の中の想像をはるかに超えた新しい社会の仕組みを自分たちの手で創出しよう。

当社の魅力はここ!!

事業優位性

当社独自のノウハウを、さらに幅広いお客様のために。

私たちは、今や社会インフラとさえ呼べる「宅急便」を誕生させたヤマトグループをITで支える頭脳集団です。しかし当社の売上の一部は、ヤマトグループ以外の一般企業様によるもの。IT×ヤマトグループの総合力を生かしたサービスを展開出来る唯一のIT企業として、その可能性は無限大です。業界業種問わず、全ての企業様のビジネスを進化させる『攻めのIT』をデザインしていきます。

戦略・ビジョン

『ITで未来に笑顔を Make future smiles』

高品質なITサービスをお客さまに提供することで、「お客さま」と「仲間」の未来の笑顔を作り出していく。お客さまの笑顔を増やすことで、豊かな社会の実現に貢献することを目指していきます。スローガンは『お客様の不便に笑顔を 不可能に希望を そして 未来に自信を』『不便に笑顔を』私たちは、Oneヤマトの先にいるお客様の不便を解消し、その期待を超えることで、笑顔を生み出します。『不可能に希望を』私たちは、スキルや手順、技術的な壁を乗り越えて、「可能」の先にある「希望」をお客様に提供します。『未来に自信を』私たちは、誰も経験したことのないような環境変化に対して、自信を持って未来を創ります。

会社データ

事業内容 システム開発、システムインテグレーションサービス、ネットワークコンピューティングサービス、物流情報サービス、情報処理サービス、機器販売、ISP・ASP事業ほか
設立 1973年1月20日
資本金 18億円
代表者 代表取締役社長 栗丸 信昭
従業員数 2,878名 男性:1,668名 女性:1,210名 (2022年3月末時点)
事業所 主要オフィス:晴海オフィス(Y棟・Z棟)・東陽町オフィス・武蔵小杉オフィス・本町オフィス・守口オフィス
売上高 決算期      売上高   (単位:百万円) 
──────────────────
1999年3月    27,620  
2000年3月    29,543  
2001年3月    30,295  
2002年3月    32,392  
2003年3月    33,100  
2004年3月    39,642  
2005年3月    41,475  
2006年3月    45,416  
2007年3月    49,133  
2008年3月    52,278  
2009年3月    55,432  
2010年3月    55,576  
2011年3月    59,884
2012年3月    61,043
2013年3月    62,807
2014年3月    67,426
2015年3月    69,432
2016年3月    75,942
2017年3月    84,879
2018年3月    86,880
2019年3月    71,247
2020年3月    83.260
2021年3月        80,669
※2018年度より、一部事業を吸収分割の方法により、ヤマトロジスティクス株式会社に承継しました。2021年度より、e-通販ソリューション事業、地域統括部門を、簡易吸収分割の方法によりヤマト運輸株式会社に承継しました。
関連会社 ヤマトホールディングス株式会社
ヤマト運輸株式会社
ヤマトオートワークス株式会社
ヤマトコンタクトサービス株式会社
株式会社アイ・エス・エス ほか
沿革 昭和48年 ヤマト運輸(株)より独立
昭和57年 国内VAN業務届出第1号
昭和59年 情報化促進企業として通産大臣賞受賞
昭和60年 安全対策実施事業所として通産省より認定(東京センター)
昭和62年 ロサンゼルスに現地法人「ヤマトシステムズU.S.A.」を設立
昭和63年 通産省よりSI(システムインテグレータ)認定
平成4年  品川に大型物流センター、大阪に新マシンセンター開設
平成8年  通産省よりSO(特定オペレーション)認定
平成9年  ISO9002取得(埼玉物流センター) 
平成9年  インターネットプロバイダー事業スタート
平成11年 「プライバシーマーク」使用認定
平成12年 ASP事業スタート
平成14年 ISMS認定取得(西支社情報センター)
平成15年 東京都に新東京IDC開設
平成16年 ISMS認定取得(東陽町事業所)
平成17年 カンパニー制を導入
平成23年 豊洲オフィス開設
平成29年  健康優良企業認定
平成30年 晴海オフィスZ棟開設
令和2年 豊洲オフィスから晴海オフィスY棟へ移転
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