中央開発株式会社
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中央開発株式会社

建設総合コンサルタント/地質調査/土木設計/防災・地域計画
  • 正社員
業種
建設コンサルタント
建築設計/情報処理
本社
東京

私たちはこんな事業をしています

弊社は、2020年に創業74年の歴史を刻んだ建設総合コンサルタントです。草創期の印旛沼開発に始まり、昭和の高度成長期においては、インフラ関連のビッグプロジェクト、平成は、大規模災害調査や地域の防災・減災対策、環境の保全・持続可能な利用対策、観光や地域振興のための対策などに関係しつつ、海外における研究開発にも挑戦してきました。今後も時代のニーズに沿ったコンサルティングを提供していきます。

当社の魅力はここ!!

事業・商品の特徴

地質調査の技術を核に、幅広い領域でコンサルティング事業を展開

中央開発は、1946年に創立した会社です。創立のきっかけは、戦後の日本の復興に向けた地質調査事業でした。以後、インフラ整備にまつわる地質調査を多数手がけ、国内の地質調査をリードする存在に成長。しまなみ海道や関西国際空港の建設時の調査など、国内のビッグプロジェクトにも参加してきました。現在は「安全の第一歩は、地盤調査から。」という言葉を大切に、培ってきた地質調査の技術を核に、幅広い領域にビジネスを拡大。設計事業や防災モニタリング事業のほか、情報技術事業などでも、多くの受注をいただいています。今後も、次世代につなげる仕事をするべく、人と自然との対話を大切に事業を展開していきます。

企業理念

人を育み、人・土・水が調和したエンジニアリングを目指す

私たちが、現在キャッチフレーズとして掲げているのが「人と土と水の調和したエンジニアリング」です。これまでの75年にわたる歴史の中で、変わらずに大切にしているのが「人材育成」です。当社は高い技術力を駆使することで、社会に貢献してきましたが、その技術力は各社員一人ひとりによるもの。企業としての技術力向上には、社員のスキルアップが欠かせないのです。当社では、社内勉強会や資格取得支援制度が充実しており、各社員のレベルに応じて活用できます。また、新人のうちから、先輩社員のOJTによって実務を経験できるので、技術者として、そしてビジネスマンとしてぐんぐん成長できる環境です。

技術力・開発力

高い技術力、開発力を評価され、数々の受賞歴を持つ

長年にわたり地盤調査技術を中心に、幅広い調査、コンサルティングを行ってきた中で、技術力と開発力の向上は目覚ましいものがあります。これまでに、国土交通省や内閣府などから数多くの賞をいただいているほか、情報システム開発分野でも学会から表彰されるなど、数々の受賞歴を持ちます。今後もさらに技術力に磨きをかけ、社会に貢献できるように力を尽くします。また、当社の技術は国内のみならず海外でも活用されています。開発途上国の支援を行っているJICAのプロジェクトにも協力しており、さまざまなチャネルから当社の技術を提案し、生かしていただけるように尽力しています。

会社データ

事業内容 調査業務(インフラ整備に伴う地盤調査や土壌汚染調査等)、設計業務(各種構造物の調査・計画・設計・観測までのコンサルティング)、情報処理業務(IT技術を活用したソリューション提供)、防災モニタリング業務、防災計画業務、海外業務
設立 1946年3月
資本金 1億円
従業員数 358名(令和4年5月1日)
(正社員310名、契約社員48名)
売上高 87億8300万円(2021年3月実績)
代表者 代表取締役会長 瀬古 一郎
代表取締役社長 田中 誠
事業所 ■本社
〒169-8612
東京都新宿区西早稲田3-13-5
TEL:03-3208-3111(代表
■事業所
支 社:東京、大阪、福岡
支 店:札幌、仙台、川口、横浜、新潟、静岡、名古屋、神戸、広島、岡山、松山、佐賀、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄
営業所:函館、青森、盛岡、秋田、山形、福島、茨城、栃木、群馬、千葉、川崎、長野、富山、三重、岐阜、京都、奈良、大阪、堺、和歌山、山口、鳥取、香川、愛媛、長崎
沿革 ~1950年代
・1946年2月、匿名組合中央開発技術社として発足
 
・日本で初めて標準貫入試験を試作・実用化、日本で初めてウェルポイント工法を実施
 ※地盤工学会誌「土と基礎」1954年 創刊号 参照
・民間企業初の土質工学研究所を設置
 
・大阪、福岡、新潟、名古屋、仙台に出張所を開設(現在の関西支社、九州支社、中部支店、東北支店)
 
【代表的な国内プロジェクト】東海道新幹線、名神高速道路

1960年代
・グループ会社日本建設機械商事(現「日建商事」)(株)を設立
 
・川口に技術研究所を設立(現:ソリューションセンター)
 
・広島に営業所を開設(現:中国支店)
 
【代表的な国内プロジェクト】山陽新幹線、東海原子力発電所

1970年代
・海外事業部の新設、札幌に営業所を開設(現:札幌支店)
 
【代表的な国内プロジェクト】本州四国連絡橋(尾道ー今治ルート)

1980年代
・傾動自在型試錐工法の開発(科学技術庁長官表彰受賞)
 
・S波検層装置(バイモルフ型)の開発、礫層サンプラーの開発、水圧式ピストンサンプラーを実用新案登録
 
【携わった代表的なプロジェクト】宮ヶ瀬ダム、新関西国際空港、東京湾アクアライン、多々羅大橋(しまなみ海道)、東北新幹線

1990年代
・阪神大震災災害報告書を発刊(NHK等各種マスコミにて報道)
 
・G-Cubeの開発・販売展開
 
【代表的な国内プロジェクト】圏央道、さいたま新都心地区調節池、仙台空港、伊勢湾道路

2000年代
・沖縄に事務所を開設(現在の沖縄支店)
 
・中国政府、東京大学と共同研究開始
 
・地盤情報ナビの開発・販売展開 (http://www.geonavi.net/georisknavi2/)
 
・観測王(遠隔自動監視・制御システム)、感太郎(斜面崩壊感知センサー)、K太(簡易型傾斜計)の開発・販売展開
 
【代表的な国内プロジェクト】与布土ダム、地震被害想定、河川堤防照査検討

■2010年代
・中央開発(株)と日建商事(株)による土と水ホールディングスの設立
 
・中華人民共和国にグループ会社を設置
 
・IFCS工法(高品質コアボーリング)の開発・展開
 
【代表的な国内プロジェクト】軟弱地盤対策設計、北海道新幹線、八ッ場ダム、熊本空港、中央新幹線(リニア)

連絡先

〒169-8612
東京都新宿区西早稲田三丁目13番5号
03-6228-0861
jinji@ckcnet.co.jp
掲載開始:2024/01/29

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