日本SE株式会社
ニホンエスイー

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日本SE株式会社

DTSグループ/独立系/IT/DX/官公庁/金融証券/通信/製造/運輸/保険
  • 正社員
業種
情報処理
ソフトウェア/インターネット関連
本社
東京
残り採用予定数
3名(更新日:2023/11/21)

私たちはこんな事業をしています

私たちは1980年の創業以降、コンピュータシステムの設計やソフトウェアの開発、ネットワークの導入・運営管理・保守管理や関連製品・賃貸・売買・輸出入などを行っている会社です。これまでに製造業者や小売・卸売業者、証券会社などと取引を重ねており、量販店向けPOSシステムの導入や、証券系システム開発などの実績があります。システムの提案から運営・保守まで、ワンストップで行っているのが特徴です。

当社の魅力はここ!!

企業理念

「創造は心」の精神で、お客様に寄り添い続けています。

私たちは「創造は心」の精神に基づき、顧客満足度を向上していくことで、社会への奉仕や家庭の幸福、会社の発展に努めることを経営方針としています。1980年の創業以降、ビジネスシステムの提案や開発、保守に至るまで、お客様に寄り添うサービスを提供し続けてきました。これまでに培ってきたスキルを活かして技術やサービスを追求し、「トータル・システム・ソリューション」を提供し続けてきたことが、今日に繋がっているといっても過言ではありません。IT業界は常に成長や変化を続けているため、戦略的な取り組みが求められ続けますが、私たちは「創造は心」の精神で、お客様のシステムパートナーとして歩み続けていきます。

事業・商品の特徴

お客様が抱えるさまざまな課題をITやDXで解決しています。

私たちは、お客様の立場に沿った「トータル・システム・ソリューション」の提供を使命としています。当社は長年にわたって産業分野の基幹システム開発を手掛けており、販売・生産管理や物流システムをはじめ、人事・給与・基幹会計システムに至るまで、幅広いニーズに応えるシステムやサービスを提案。お客様と一緒にITサービスマネージメントシステムを構築するとともに、運用における課題解決や、システム運用における最適化の提案なども行っています。また、お客様が抱えるIT課題をDXの活用で解決する、お客様がITシステムを導入する際にハードウェアやソフトウェアの選定をサポートするといったサービスも展開しているのが特徴です。

施設・職場環境

イチからの挑戦を、充実の研修でサポートします。

教育制度は、eラーニングを使って行います。ビジネスマナー、ITの知識を習得していただきます。3カ月の基礎研修と先輩社員によるマンツーマンでのOJT研修を9カ月、合わせて1年間実施しています。2020年4月~はオンライン中心での研修となりましたが、講師の先生と採用担当の両方向からサポートしています。随時改良を加えながら皆さんをサポートしますので、ご安心ください。文系出身者はもちろん、プログラミング経験のない方でも"ゼロ"から知識を習得できる環境を整えています。★写真は新型コロナウイルス流行前の研修です★

みなさんにはこんな仕事をしていただきます

【システムエンジニア】
さまざまなコンピュータのシステム設計やソフトウェアの開発、ネットワークの構築・保守・運用やコンサルティングなどを行うシステムエンジニアとしてご活躍いただきます。私たちは設立以来、大型汎用機からやタブレット端末まで、幅広くITソリューションを提供してきました。そうした実績もあることから、官公庁や金融業者、教育機関など、さまざまなお客様と仕事ができるチャンスがあります。

会社データ

事業内容 ■コンピュータのシステム設計およびソフトウェア開発業務
■コンピュータシステムおよびネットワークの導入、運営管理ならびに保守管理
■コンピュータならびに関連製品の賃貸、売買および輸出入
■コンピュータ技術者の派遣および教育

金融・通信・製造・公共・サービスなど、幅広い産業分野で実績を上げています。 提供している技術も、小型ハンディターミナルから、PC、エンタプライズサーバまで、多岐にわたるソフトウェアとネットワークインフラの構築や大規模システムの運用サービスなど、コンピュータ本体から周辺サービスに至るまでトータルサポートしています。

【証券】証券系 精算システム再構築
【保険】保険金支払い業務開発
    代理店Webシステム
【通信】スマートフォン開発
    量販店向け申込受付システム開発
    通信管理システム
【公共】電子政府SI
【交通】予約販売管理システム
【流通】自動倉庫システム
【食品製造】基幹系システム再構築
【卸売・商社】基幹系システム再構築
【小売】MDシステムリプレース
【文教】大学センター試験合格判定システム
    学習塾塾生管理システム
    模試成績管理システム
【印刷】文書編集支援システム
【メーカー】社内個別要求受付システム
      構築~運用/保守
……その他、実績多数
設立 2005年2月(創業:1980年1月)
資本金 3億1000万円
従業員数 483名(2023年5月現在)

平均年齢 40.7 歳
平均勤続年数 16年8ヶ月
売上高 5,575百万円(2023年3月期)

業績 決算期     売上高 営業利益 当期純利益
──────────────────────
2023.3    5575   560   390
2022.3    5250   517   367
2021.3    4950   401   305
2020.3    5490   404   302
(単位:百万円)
代表者 代表取締役社長 大久保 茂雄
事業所 【本社】
東京都新宿区西新宿2丁目7番1号 小田急第一生命ビル25階

【板橋テクニカルセンター】
東京都板橋区舟渡1-12-11 ヘリオスIIビル4階

【北海道開発部】
北海道札幌市中央区北1条西3-2 井門札幌ビル8階

【沼津営業所】
静岡県沼津市添地町183 フロンティア沼津ビル3階

【名古屋営業所】
愛知県名古屋市中区栄2-9-26 ポーラ名古屋ビル5階
加盟団体 一般社団法人 情報サービス産業協会
一般社団法人 北海道IT推進協会
認定・登録・許可 ■ISO9001
適用規格:2015
登録証番号:JUSE-RA-2237
初回登録:2002年5月10日
有効期限:2023年5月9日
登録範囲:ソフトウェアの受託開発及びパッケージソフトウェアの開発

■プライバシーマーク
登録証番号:11820568(08)
初回登録:2007年11月26日
有効期限:2023年11月25日

■情報セキュリティマネジメントシステム(ISO/IEC27001)
適用規格:JIS Q 27001:2014(ISO/IEC 27001:2013)
登録証番号:JUSE-IR-457
初回登録日:2010年2月19日
有効期限:2025年2月18日
登録範囲:社内における顧客要求事項に基づくソフトウェアの設計・開発、社内におけるコンピュータシステムの導入、システム運用及び監視サービス

■ISO14001
適用規格:JIS Q 14001:2015(ISO 14001:2015)
登録証番号:JUSE-EG-278
初回登録日:2015年3月22日
有効期限:2024年3月21日
登録範囲:システムインテグレーションおよびシステムの開発・設計・製造および支援サービス、運用設計ならびに運用サービス、自社開発ソフトの販売

■労働者派遣事業許可
許可番号:派13-306443
許可年月日:2016年5月1日
有効期限:2024年4月30日
主要取引先 BIPROGY(株)、(株)DTS、NECグループ、NTTグループ、NTTデータグループ、アビームコンサルティング、伊藤忠テクノソリューションズ、鈴与システムテクノロジー、セゾン情報システムズ、大和総研、東芝グループ、(株)野村総合研究所、日立グループ、富士通グループ、ブロードリーフ、北洋システム開発(株)、みずほリサーチ&テクノロジーズ (株)、三菱UFJフィナンシャルグループ、明電舎、矢崎総業(株) など
(社名:あいうえお順)
関連会社 【親会社】
(株)DTS(東証プライム市場)

【グループ会社】
(株)九州DTS
(株)MIRUCA
逓天斯(上海)軟件技術有限公司
デジタルテクノロジー(株)
(株)DTSパレット
DTS America Corporation
(株)DTS WEST
DTS SOFTWARE VIETNAM CO., LTD.
(株)DTSインサイト
Nelito Systems Limited
(株)思派電子ジャパン
大連思派電子有限公司
アイ・ネット・リリー・コーポレーション(株)
Partners Information Technology, Inc.
安心計画(株)
沿革 1980年1月 日本エス・イー株式会社設立
1982年9月 北海道エス・イー株式会社設立
1983年6月 保養所「蓼科山荘」完成
1985年6月 静岡事業所開設(現沼津営業所)
1991年1月 独身寮「JSEフラッツ浦和」完成
1992年4月 関連会社6社合併により、東日本エス・イー株式会社設立
1992年4月 開発センター開設
1998年5月 北海道分室事務所開設
1998年6月 日本エス・イー株式会社と東日本エス・イー株式会社が合併
2002年5月 ISO9001認証を取得(SI事業本部)
2005年2月 新・日本エス・イー株式会社設立
2005年4月 旧・日本エス・イー株式会社、旧・北海道エス・イー株式会社より営業を譲受し、全業務と全従業員を継承
2006年4月 名古屋事業所開設(現名古屋営業所)
2006年4月 本社移転(東京都新宿区)
2006年7月 社名を日本エス・イー株式会社から日本SE株式会社へ変更
2006年11月 当社大株主が株式会社DTSへ変更
2007年11月 プライバシーマーク認証を取得
2009年9月 本社移転(東京都板橋区)
2010年2月 ISO/IEC27001認証を取得
2015年3月 ISO14001認証を取得(本社、北海道支店)
2019年3月 本社移転(東京都新宿区)
採用実績校 <大学院>
金沢工業大学、群馬大学、公立諏訪東京理科大学、東京大学、一橋大学、北海道大学

<大学>
愛知大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、足利工業大学、跡見学園女子大学、岩手県立大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪樟蔭女子大学、大妻女子大学、小樽商科大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関東学院大学、北里大学、共立女子大学、杏林大学、近畿大学、金城学院大学、釧路公立大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、静岡大学、静岡産業大学、静岡理工科大学、実践女子大学、芝浦工業大学、城西大学、城西国際大学、湘南工科大学、尚美学園大学、昭和女子大学、信州大学、駿河台大学、諏訪東京理科大学、聖学院大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、電気通信大学、天理大学、東海大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、同志社大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、獨協大学、富山大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、弘前大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海商科大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道情報大学、三重大学、宮城学院女子大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、桃山学院大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、和洋女子大学

<短大・高専・専門学校>
あおもりコンピュータ・カレッジ、池上学院グローバルアカデミー専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大原簿記情報医療専門学校名古屋校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記法律専門学校柏校、札幌情報未来専門学校、静岡産業技術専門学校、駿台電子情報&ビジネス専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京ITプログラミング&会計専門学校名古屋校、東京ITプログラミング&会計専門学校杉並校、東京工学院専門学校、東京デザイナー学院、東京電子専門学校、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、広島コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、北海道情報専門学校、北海道ハイテクノロジー専門学校、水戸電子専門学校、横浜公務員&IT会計専門学校
今後のビジョン まずは大手メーカー、大手SIerとの協業案件を増やしていくこと、そしてDXを活用してソリューション比率(情報システム提供率)を上げていくことが今後のビジョンとして挙げられます。
開発から保守までを一貫して当社で手掛けることで、守備範囲を広げていき、
「日本SEがいないと仕事ができない」
と思われるような業務を増やしていくことが当面のビジョンです。

環境面では、研修内容の更なるブラッシュアップや、社員の帰属意識を高めていくための取り組みなどが挙げられます。より居心地が良く働きがいのある会社にしていくことで、素晴らしいエンジニアが育ち、存分に能力を発揮できる環境を整えていきます。
働き方改革 当社では
・在宅勤務制度
・在宅勤務手当
・付与された有給休暇の取得率90%以上目標
etc.を近年新たに取り入れ、時代の変化に対応しています。
目標管理制度 社員一人ひとりが行動計画を達成できるよう、半年ごとに「目標設定」⇒「上長との面談」⇒「行動」⇒「評価」⇒「上長との面談」を行い、スキルパスの向上を目指します。

連絡先

住所:〒163-0725東京都新宿区西新宿2-7-1 小田急第一生命ビル25階
電話番号:03-3343-6464
メールアドレス:saiyo@jse.co.jp
担当:コーポレートサービス本部 人事総務グループ 人事チーム
掲載開始:2023/01/30

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