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日本光電工業株式会社
| 業種 |
医療機器
精密機器／総合電機（電気・電子機器）／情報処理／商社（医療機器） |
|---|---|
| 本社 |
東京
|
私たちはこんな事業をしています
少数の名医がいても、診療を受けられる人の数は限られている。
優れた医療機器をつくり、世界中の医師に使ってもらえば、自分が医師になるより何倍も多くの人びとの役に立つ。
この想いを胸に日本光電は創業され、医療機器のトップメーカとしてこれまで数々の画期的な医療機器を日本だけでなく、世界中の医療現場へ提供してきました。
日本光電はこれからもエレクトロニクスで病魔に挑戦していきます。
当社の魅力はここ!!
医療機器を世界中に広めることで限りない人々の命を救える。
あなたにとって大切な人は誰ですか？その大切な人たちを守ることができますか？少数の名医がいても、診療を受けられる人の数は限られている。優れた医療機器をつくって、世界中の医師に使ってもらえば、自分が医師になるより何倍も多くの人びとの役に立つ。この創業の想いを胸に私たちは、医用電子機器のトップメーカとして数々の医療機器を世界中に提供してきました。例えば、ご存じの方も多いAEDや生体情報モニタ、脳波計などは国内でNo.1のシェアを誇り、市場から高い評価を得ています。救急医療や検査、手術・治療、療養・リハビリ等様々な場面で日本光電の機器は使われており、あなたにとって大切な人たちを見守っています。
お客様の先には病で苦しんでいる患者様がいる。
製品をお客様に提供して「はい、おしまい」。日本光電の扱っている製品ではそんなことを言えるはずがありません。私たちの製品を使っていただいているお客様のほとんどは医療従事者です。しかし、私たちは決して忘れてはいけません。「お客様の先には病で苦しんでいる患者様がいる。」ということを。患者様のために革新的技術を生み出し、そして日本光電の製品を買って良かったとお客様にのちのちまで満足していただける世界最高品質の製品を確立し、そしてグローバルシェアにおいてNo.1を獲得するために挑戦し続けています。
社員の豊かな生活を創造する。それは創業者の想い。
創業者の故荻野義夫が、社員と交わした約束。「われわれは最高の技術を医療現場に提供していこう。」「その代わり皆には同じ医療機器専業メーカの中で一番高い給料を支払おう。」創業当時交わされたこの約束は、約70年経った今でも守られ続けています。こうした給与面を始めとして、日本光電では社員が活き活きと働ける環境・制度が整っています。「社員の豊かな生活を創造する。」経営理念の文言の中に、創業者が込めた特別な想いが刻まれています。
みなさんにはこんな仕事をしていただきます
・営業（文理問わず）
・サービスエンジニア（理系のみ）
・管理（文理問わず）
会社データ
| 事業内容 | ■医療機器の開発・製造・販売・保守サービス・コンサルティング
◇生体情報モニタ/手術室・ICU・CCU・病棟用生体情報モニタなど （患者さんの心電図、血圧、脈拍などの生体情報を測定・モニタリングすることで、容態が悪化した時に迅速な処置が可能になります。） ◇生体計測機器/脳波計、心電計、血球計数器、筋電図・誘発電位検査装置、SAS、ポリグラフ、サーモグラフィなど （脳波検査、心電図検査、血液検査、心臓カテーテル検査、画像診断、睡眠時無呼吸症候群検査…。様々なセンサ技術を活用することで、疾患の的確な治療や早期発見に役立つ検査機器です。） ◇治療機器/AED、除細動器、人工呼吸器、心臓ペースメーカ、人工内耳など （唯一のMade in JapanであるAEDや除細動器の他、2019年度には当社初のなる人工呼吸器の開発に成功しました。） ◇救急医療/携帯型救急モニタ、ポケットCO2モニタ、救急車用除細動器など （救急車やドクターヘリ、救命救急センターなど一刻を争う救急現場でも日本光電の多くの製品が活躍しています。） ◇システム製品/診断情報システム、生体情報管理システム、重症病棟支援システム、手術支援システム、統合画像情報システムなど (現在、様々な場所でICT化が進んでいますが、医療機関も例外ではありません。医療の安全を確保し、医療情報を確実・スピーディにそして効率よく扱うため、院内のICT化が加速度を増しています。日本光電では製品開発で培ったノウハウを活かしたシステム製品でソリューションを提供しています。) |
|---|---|
| 設立 | 1951年8月7日 |
| 資本金 | 75億4,400万円（2021年3月31日現在） |
| 従業員数 | 5,531名（グループ30社合計 2021年3月31日現在）
|
| 売上高 | 売上高 経常利益
―――――――――――――――――――――――― 2020年度 1,997億2,700万円 283億7,400万円 2019年度 1,850億700万円 148億4,600万円 2018年度 1,787億9,900万円 158億6700万円 2017年度 1,742億4,900万円 145億100万円 2016年度 1,662億8,500万円 140億5,300万円 2015年度 1,655億2,200万円 161億1,600万円 2015年度 1,608億300万円 172億3,400万円 2014年度 1,531億9,400万円 189億9,800万円 2013年度 1,325億3,800万円 146億5,800万円 2012年度 1,207億1,800万円 121億9,300万円 2011年度 1,133億8,000万円 105億6,900万円 2010年度 1,070億1,300万円 93億2,100万円 2009年度 1,091億2,300万円 76億4,000万円 2008年度 1,048億2,500万円 95億4,500万円 2007年度 966億7,900万円 84億4,800万円 2006年度 903億6,700万円 80億8,300万円 2005年度 838億700万円 76億2,400万円 |
| 代表者 | 代表取締役社長執行役員 荻野 博一 |
| 事業所 | ◆国内拠点
本社 ： 東京都新宿区西落合 管理拠点 ： 本社、所沢事業所 生産拠点 ： 群馬県富岡市、埼玉県深谷市 販売拠点 ： 全国主要都市（約120営業所） 国内サービス拠点 ： 全国主要都市（約70事業所） ◆海外販売拠点 ： アメリカ、ドイツ、イタリア、スペイン、フランス、 中国、シンガポール、韓国、 イギリス、インド、 コロンビア、ブラジル、UAE、タイ、マレーシア、 メキシコ ◆海外生産拠点 ： アメリカ、中国、マレーシア、イタリア、インド ◆海外開発拠点 ： アメリカ、中国 |
| 財務指標 | 2021年3月期
自己資本比率：72.0% 自己資本当期純利益率（ROE）：10.0% |
| 主要取引先 | 大学医学部・同附属病院、国公立・一般病院、診療所、製薬会社、各種研究所、スポーツ施設、学校施設、公共施設、一般企業など |
| 主要取引銀行 | 埼玉りそな銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、群馬銀行 |
| 沿革 | 1951年 文京区駒込坂下町にて研究製造開始
世界初の全交流式脳波計を発表 1952年 東京都新宿区西落合に本社および工場を移転 1961年 東証市場第二部に上場 1962年 日本ME学会（現：日本生体医学工学会）設立に寄与 群馬県富岡市に富岡工場を新設 1974年 福岡営業所を分離独立させ日本光電九州(株)を設立 以降、1976年10月までに全国の営業拠点を分離独立させ販売会社を設立、 国内販売網の再編強化を図る 1979年 アメリカに現地販売子会社日本光電アメリカ(株)を設立 1982年 東証市場第一部に上場 1985年 ドイツに現地販売子会社日本光電ヨーロッパ(株)を設立 1991年 日本光電サービス関西(株)を設立 以降、順次全国にエリアサービス担当会社を設立 2001年 創立50周年を迎える 2002年 スペインに現地販売子会社日本光電イベリア(有)を設立 北京に代表事務所を開設 中国市場での販売支援を強化 2003年 本社・落合サイトでISO14001の認証取得 2004年 韓国に現地法人日本光電コリア(株)、フランスに現地法人日本光電フランス(有）設立 2005年 中国（広州市）、アラブ首長国連邦のドバイに現地駐在員事務所を設立 2006年 神戸医療機関開発センター内に日本光電神戸研究室を開設 イタリアに検体検査試薬の製造販売子会社 日本光電フィレンツェ(有)を設立 医療情報システムの開発・販売子会社(株)ベネフィックスを設立 2007年 落合・富岡・鶴ヶ島・川本など6サイトのISO14001の統合、一括認証を取得 信頼性センタでISO/IEC17025の試験所認定を取得 2008年 中国（上海）に日本光電貿易（上海）有限公司を設立 (株)日本バイオテスト研究所を子会社化 神戸健康産業開発センターに神戸ラテックス研究所を開設 富岡工場に新化成品工場棟、第二工場棟完成 インドに合弁会社スパン日本光電ダイアグノスティクスを設立 上海光電医用電子儀器有限公司を完全子会社化 アメリカのニューロトロニクス(株)の株式を子会社化 2010年 イギリスに販売子会社「日本光電UK（有）」を設立 2011年 インドに販売子会社「日本光電インディア（株）」を設立 2012年 ブラジルに販売子会社「日本光電ブラジル（有）」を設立 ドバイに販売子会社「日本光電ミドルイースト（株）」を設立 米国の「デフィブテック LLC」の出資持分を取得して子会社化 2013年 タイに販売子会社「NKSバンコク（株）」を設立 コロンビアに販売子会社「日本光電ラテンアメリカ（株）」を設立 2014年 マレーシアに販売子会社「日本光電マレーシア（株）」を設立 アメリカ・ボストンに研究開発拠点「日本光電イノベーションセンタ（株）」を設立 2015年 群馬県富岡市の富岡生産センタ稼働開始 2016年 メキシコに販売子会社「日本光電メキシコ（株）」を設立 2017年 日本光電ミドルイースト株式会社の支店をケニアに開設 2019年 東日本物流センタを設立 |
| 将来のビジョン | 2030年に向けて下記の長期ビジョンの達成へ取り組んでおります。
大きく変わりゆく未来の医療環境において、創業から大切にしてきた理念をもとに新たな価値を創造し、世界中の人と医療の未来を導く光となっていきたい。 私たちの強い想いを込め、2030年に向けた新長期ビジョン『BEACON 2030』を策定しました。 BEACON2030 ～Illuminating Medicine for Humanity～ グローバルな医療課題の解決で、人と医療のより良い未来を創造する 1．人と寄り添い。医療の未来をてらす。 2．新たな価値を共創し、命をてらす。 3．挑戦を楽しみ。人と組織の可能性をてらす。 |
| ここがポイント！ | ◆「全ては世界の患者さんと医療従事者のために。」 医療課題の解決で社会に貢献します。
◆仕事を通じて「医療のプロ」に成長できます！ ◆医療の入口から出口までトータルサポートできます。 ◆国内No.1シェア、唯一のMade in Japan製品が多数あります。 ◆重症度の高い患者さんに対して貢献できます。 ◆東京マラソンでは、第1回大会からAEDで大会運営を健康面でフルサポート！ |
連絡先
Phone: 03-5996-8008 E-mail: nkpersonnel@db.nkc.co.jp
コーポレートHP: http://www.nihonkohden.co.jp/
新卒採用HP: https://www.nihonkohden.co.jp/recruit/newgraduate/
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