株式会社東洋経済新報社
トウヨウケイザイシンポウシャ
2024

株式会社東洋経済新報社

マスコミ/報道/デジタルメディア/雑誌/書籍/データベース
業種
出版
シンクタンク/情報処理/インターネット関連/広告
本社
東京
インターンシップ・1day仕事体験の評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

昨年度の採用予定人数・気になる登録人数

採用予定人数

※下記以外でも採用がある可能性があります。
大学卒、記者・編集者(雑誌、オンライン) 6~10名

気になる登録人数

気になる登録人数 5149名

モデルケース

大学卒、記者・編集者(雑誌、オンライン)

採用人数 2023年卒予定 6~10名
初年度
月収例
月24万円程度(月給制)
選考例
  • WEBプレエントリー
    締切 3月上旬
  • エントリーシート
    締切 3月中旬
  • 説明会
    3月上旬
  • 面接
    3月下旬
  • 内々定
    未定
応募・選考時
提出書類
エントリーシート、成績表
その他の
ポイント
入社3年後定着率90%以上、平均勤続年数15年以上、完全土日祝休み、在宅勤務可、転居を伴う転勤なし
※昨年度の採用情報を掲載しております。

募集要項

求める人物像・選考基準

■求める人物像
(1)記者・編集者(雑誌、オンライン)/大学卒
東洋経済新報社の記者・編集者は特定の媒体にとどまらず
「週刊東洋経済」「会社四季報」「東洋経済オンライン」など幅広い活躍の場があります。
こうした事業に共感し、「変化をチャンスと捉え、時代に順応する」「好奇心、行動力を発揮する」
「粘り強くとことんこだわる」ことのできる人物を広く求めます。

(2)書籍編集者(企画、編集)
経済・経営分野の啓蒙書やビジネス書を中心に、
自己啓発、資産運用、健康や食などの分野へも展開しています。
テーマ設定、企画立案、著者の開拓に加え、プロモーションも強化しており
東洋経済オンラインとの連携やイベント企画など、仕事の幅が広がっています。
書籍編集に軸足を置きながら、関連した新しい取り組みに挑戦したい人を求めます。

(3)データ事業(企業調査、データベース開発、法人営業)/大学卒
経済とITの融合、これがわれわれのテーマです。
企業・金融情報など経済データが高度・複雑化していくにつれ、
それを分析・加工するITリテラシーもさらに進化していきます。
これに対応するには、論理的な思考に加え、常識を疑う柔軟性・想像力も必要です。
いわば文理融合型の、枠に収まらない人物を広く求めます。

(4)デジタルビジネス(広告営業・制作、マーケティング、データ分析、エンジニア)/大学卒
紙からデジタルへのシフトを進めている中で、「東洋経済オンライン」が成長してきました。
これからはコンテンツの制作だけでなく、全社的な戦略立案、
収益性を高めるマーケティングの採用、さらには最新のウェブ技術のキャッチアップが不可欠です。
それぞれの専門性を高めるだけでなく、将来のデジタルビジネスの展望ができる人を求めます。

■選考では
大学名での選考は行いません。
最低限の学力や一般常識を見るために筆記試験は行いますが、
面接重視で人物本意の採用を一貫して行ってきました。

学生時代に何に打ち込んだのか、なぜその仕事がやりたいのか、
そしてなぜ東洋経済なのか、あなたの強い思いを是非聞かせてください。

なお、当社は経済系出版社ですので確かに経済学部出身者は多くいますが
社員の出身学部をみると、法学系、文学系、教育系、芸術系、理科系など幅広く、
大学も多種多様です。経済の知識は入社後に身につければ構いません。

募集概要

職種 (1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
仕事内容 (1)【正社員】■記者・編集者
雑誌、オンラインの取材/記事執筆・編集
(2)【正社員】■書籍編集者
書籍の企画・編集、プロモーション
(3)【正社員】■データ事業
企業調査、データベース開発、法人営業
(4)【正社員】■デジタルビジネス
広告営業・制作、マーケティング、データサイエンティスト、エンジニア
応募資格 (1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 大学/大学院 卒業見込みの方
 大学/大学院 卒業の方
 (2020年3月~2022年3月 卒の方)
勤務地 (1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 東京
勤務時間 (1)【正社員】■記者・編集者
 【専門業務型裁量労働制】
 みなし労働時間(1日):9時間20分
(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 【フレックスタイム制】
 標準労働時間(1日):7時間30分
職種・仕事内容の詳細 ■記者・編集者(雑誌、オンライン)

「週刊東洋経済」、「会社四季報」などの雑誌媒体や、
「東洋経済オンライン」などのビジネスサイトへ記事を執筆したり、
それぞれの編集部で編集の仕事をします。

まずは業界を担当する記者となり、経験を積んでから編集部へ配属になります。
当社は他の出版社と異なり、編集だけを行う仕事ではありません。
一人ひとりが記者であり、編集部でも自分で記事を書きますし、
編集部に属さない記者であっても自ら企画提案して記事を書いたり、
編集部と一緒に特集を作ったりします。
職種・仕事内容の詳細 ■書籍編集者(企画、編集)

経済出版社ですが幅広いジャンルの書籍を企画、プロデュースします。
読者が求めるテーマを見つけ、著者を探し、執筆に伴走して原稿をつくりあげ、タイトルやデザイン、定価や部数を決め、マーケティング部門と連携しながら書店やメディアにプロモーションをかけます。
経済学などの教科書もつくっていますが、こちらは大学の要望に応じ電子教科書やeラーニングとのパッケージ版も提供しています。

本づくりは一冊一冊がいわばひとつのプロジェクト。
企画や著者開拓が得意な人、知識が豊富で校閲が得意な人、プロモーション能力に秀でた人など、それぞれがお互いの得意で補い合いながら、あるときはリーダーとして、あるときはサポートとして本づくりを進めていきます。
職種・仕事内容の詳細 ■データ事業(企業調査、データベース開発、法人営業)

上場企業の財務・業績などの公開情報のほか、独自調査により収集した企業データを蓄積していくのが主な仕事で、「会社四季報」「就職四季報」などの「四季報シリーズ」や年鑑類である「データバンクシリーズ(総覧)」の制作も手がけます。構築したデータベースは、金融機関、一般企業、大学・研究機関などに直接販売しています。
職種・仕事内容の詳細 ■デジタルビジネス(広告営業・制作、マーケティング、データサイエンティスト、エンジニア)

「東洋経済オンライン」を中心に、各種オンラインサイトの企画・運営を行います。
また、電子雑誌・電子書籍の発行のほか、さまざまなデジタルサービスの司令塔としての機能を持ち、新たなデジタル事業の発掘も行います。企画・編集・技術が三位一体となった新しい仕事です。
採用ステップ&スケジュール ■2023年度の募集予定職種
(1)記者・編集者
(2)書籍編集者
(3)データ事業
(4)デジタルビジネス

■会社説明会
2022年2月18日(金)18:00~19:00
会場:Web開催
予約:1月26日(水)10時より受付開始予定。予約はマイページからのみ受け付けます。

■2023年新卒採用応募方法(併願不可)
・マイページに登録後、エントリーシートに入力してください。
※リクナビでエントリーされた方には、後日マイページをご案内します。

■受付締切(エントリーシート受付期限)
【記者・編集者】2022年3月7日(月)正午
【データ事業】、【デジタルビジネス】2022年3月14日(月)正午
【書籍編集】2022年3月18日(金)正午
エントリーシート提出方法:マイページでの入力

■筆記試験
2022年3月中旬以降予定

リクナビよりエントリーか、直接マイページ(https://job.axol.jp/pm/s/toyokeizai_23/mypage/login)へ登録してください。
リクナビからのエントリーの場合は、マイページアカウントの発行に1~2営業日かかります。
採用活動開始時期 採用活動の開始は3月以降です。
応募資格補足説明 1994年4月2日以降生まれで、2023年3月までに四年制大学、大学院を卒業見込み、または既卒の方。
既卒の方は1994年4月2日以降生まれで、卒業後3年以内の方に限ります。
(長期継続によるキャリア形成のため)

給与・福利厚生(待遇)

給与 (1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 大学 卒業見込みの方
 大学 卒業の方
 ※過去入社月実績を表記しています(2021年4月支給)
  月給:248,630円

 大学院 卒業見込みの方
 大学院 卒業の方
 ※過去入社月実績を表記しています(2021年4月支給)
  月給:273,610円
手当 (1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス

 通勤手当、残業手当、役付手当、家族手当、社会保険手当、在宅勤務手当など
昇給 (1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 年1回
 備考:4月
賞与 (1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 年2回
 備考:6月、12月
休日・休暇 (1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 土曜、日曜、祝日
 年間休日:124日
 有給休暇:15日~15日
 ※最大20日/初年度15日。入社時に付与
 休暇制度:夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、リフレッシュ休暇
 備考:休日:年間124日(2020年) 土曜、日曜、祝日、
      年末年始(12/28~1/3)、夏季特別一斉休暇
休暇:年次有給休暇(20日/初年度15日)、夏季特別有給休暇(3日)、リフレッシュ
      休暇、 慶弔休暇、妊娠休暇、出産休暇(産前産後各8週間)など
休職:育児休職、介護休職、留学休職など
福利厚生 社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労働災害補償保険(労災))
試用期間 ■期間
(1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 期間:入社後1か月間
 ※労働条件の変更なし
研修・見習い期間 ■期間
(1)【正社員】■記者・編集者(2)【正社員】■書籍編集者(3)【正社員】■データ事業(4)【正社員】■デジタルビジネス
 期間:試用期間中は研修期間
 ※労働条件の変更なし

職場情報

過去3年間の新卒採用者数・離職者数
年度 採用者数 離職者数 定着率
2020年度 10人 0人 100.0%
2019年度 14人 0人 100.0%
2018年度 11人 1人 90.9%
(2021年10月1日時点)
過去3年間の男女別新卒採用者数
年度 男性 女性
2021年度 4人 5人
2020年度 5人 5人
2019年度 7人 7人
3年以内男性採用割合:48.4%
3年以内女性採用割合:51.6%
平均勤続年数 14.9年(2020年9月30日時点)
2020年度末現在
平均年齢 42.5歳(2020年9月30日時点)
2020年度末現在
研修 あり:入社後の全体研修、配属後のOJT研修
自己啓発支援 あり:・資格取得支援制度
会社が指定する資格を取得した場合、その受験料および資格取得に必要な申請手数料等の全額を、会社が支給します。

対象資格の一部紹介
・ファイナンシャル・プランニング技能士
・証券アナリスト民間
・ビジネス実務法務検定
・ビジネス会計検定試験
・個人情報保護士認定試験
・簿記検定
・秘書技能検定
・パソコン検定試験
・TOEIC
・情報処理技術者試験
・DTP検定
・クリエイター能力認定試験
その他、投資・経営系、法務系、情報系、DTP・WEB系、一般・事務系で資格取得支援を進めています。
メンター制度 なし
キャリアコンサルティング制度 あり:年に1回、所属長との評価面談・来期の目標を定める面談あり
社内検定等の制度 なし
月平均所定外労働時間 24.6時間(2020年度実績)
有給休暇の平均取得日数 8.3日(2020年度実績)
育児休業取得者数(男女別)
項目 男性 女性
育休取得者数 3人2人
取得対象者数 4人2人
育休取得率 75.0%100.0%
(2020年度実績)
役員・管理職の女性比率
項目 女性
役員 0.0%
管理職 10.8%
(2021年5月31日時点)
2020年5月末時点

その他の情報

参考データ

過去4年間の男女別新卒採用者数 2021年度: 男性4名 女性5名
2020年度: 男性5名 女性5名
2019年度: 男性7名 女性7名
2018年度: 男性4名 女性7名
2017年度: 男性3名 女性4名
自己啓発支援 有り

・資格取得支援制度
会社が指定する資格を取得した場合、その受験料および資格取得に必要な申請手数料等の全額を、会社が支給します。

対象資格の一部紹介
・ファイナンシャル・プランニング技能士
・証券アナリスト民間
・ビジネス実務法務検定
・ビジネス会計検定試験
・個人情報保護士認定試験
・簿記検定
・秘書技能検定
・パソコン検定試験
・TOEIC
・情報処理技術者試験
・DTP検定
・クリエイター能力認定試験
その他、投資・経営系、法務系、情報系、DTP・WEB系、一般・事務系で資格取得支援を進めています。

採用実績校

青山学院大学、青山学院大学大学院、宇都宮大学、大分大学、大阪大学大学院、大阪府立大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州大学大学院、京都大学、京都大学大学院、共立女子大学大学院、近畿大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、慶應義塾大学大学院、神戸市外国語大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、国学院大学、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、静岡大学、昭和女子大学、実践女子大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、筑波大学大学院、津田塾大学、電気通信大学、電気通信大学大学院、東海大学、東京音楽大学、東京外国語大学、東京経済大学大学院、東京工業大学、東京工業大学大学院、東京国際大学、東京女子大学、東京造形大学、東京大学、東京大学大学院、東京電機大学、東京電機大学大学院、東京農業大学、東京理科大学、東京理科大学大学院、東北学院大学、東北大学、東北大学大学院、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学大学院、新潟大学、日本女子大学、日本大学、一橋大学、一橋大学大学院、弘前大学、文教大学、法政大学、北海道大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治大学大学院、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館大学大学院、琉球大学、早稲田大学、早稲田大学大学院
大阪外国語大学、東京都立大学

詳細情報

主な募集職種
事務系 営業系 技術系 IT系 専門系
技術系で特に生かせる専攻:機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
主な勤務地
東京
応募資格
大学、大学院卒業見込みの方 または 大学、大学院卒業の方(2020年3月~2022年3月卒の方)
新卒・既卒ともに1994年4月2日以降生まれの方が対象。既卒者は卒業後3年以内の方。
積極採用対象
大学生(文系)、大学生(理系)、大学院生(文系)、大学院生(理系)
採用予定学科
法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系
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昨年度の採用予定人数・気になる登録人数

気になる登録人数とは、2021年4月1日〜2022年3月31日の期間(※1)、リクナビ上でこの企業(※2)を「気になる」(※3)登録した人数です。実際の応募数ではないことにご注意ください。

「採用予定人数に対する気になる登録人数の割合」が大きいほど、選考がチャレンジングな企業である可能性があります。逆に、割合の小さい企業は、まだあまり知られていない隠れた優良企業である可能性があります。

  • ※1 リクナビ上で情報掲載されていた期間は企業によって異なり、この期間より短い場合もございます。
  • ※2 募集企業が合併・分社化・グループ化または採用方法の変更等により、企業名や採用募集の範囲が変更になっている場合があります。
  • ※3 時期に応じて、リクナビ上で「気になる」は「プレエントリー候補」へと呼び方が変わりますが、全て含めた人数となります。
モデルケースの見方

モデルケースは、採用データのサマリー情報になります。
参考データであり、給与の規定などは各社によって異なります。

採用人数 該当モデルケースにおける「今年の採用予定人数」と「昨年度の実績(見込み)」の人数です。
初年度月収例 該当モデルケースにおける、入社初年度の月収例です。
詳細は、「採用データ」内の「給与・福利厚生(待遇)」欄をご確認ください。
Pick Up
時給制、日給制、週給制、月給制
時間、日、週、月あたりで支払われる給与の単位です。賞与は別に定められているケースが多いです。
年俸制、半期年俸制
年俸制、半期年俸制とは、年間または半期(6カ月)で支払われる金額が定められている給与の制度です。
賞与は月収に含まれる場合と、含まれない場合があります。
月収と賞与が毎月一緒に支払われる場合、賞与を含んだ金額です。
月収と賞与が別々に支払われる場合、賞与は除いた金額です。
選考例 該当モデルケースにおける選考項目、および実施目安時期になります。
代表的な項目のみですので、記載事項以外の選考項目がある場合もあります。
Pick Up
WEBプレエントリー
リクナビなどの就職サイトで行われる、選考に進む前の「事前エントリー」です。
OpenES
リクナビ独自のエントリーシートサービスです。詳細は、こちら
内々定
日本経団連に所属している企業が、2023年10月1日前に出す「内定」のことを指します
その他のポイント 「有休取得率」「育児・介護制度」などの福利厚生・待遇面や「平均勤続年数」「女性役員在籍」など風土に関するデータです。
気になるリストに追加しました
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