株式会社日本製鋼所
ニホンセイコウショ
2023

株式会社日本製鋼所

【東証一部上場】
  • 株式公開
業種
機械
鉄鋼/総合電機(電気・電子機器)/プラント・エンジニアリング
本社
東京
インターンシップ・1day仕事体験の評価(-件)
総合評価 - 評価が高い項目 -

私たちはこんな事業をしています

「素材とメカトロニクス」のプロフェッショナルである日本製鋼所には100年以上の歴史があります。
創業以来、優れた「鋼」づくりとそれを活かした「機械」の技術を基礎に事業を推進してきました。
現在は産業機械の製造を中心とする機械メーカーとして、東証一部に上場しています。

当社の魅力はここ!!

技術力・開発力

「ものづくり」と「価値づくり」の安定成長企業

鋼と機械の総合メーカーである当社は「ものづくり」と「価値づくり」を追求し、最先端技術により社会の発展に寄与してまいりました。機械製品は、プラスチック製造・加工装置を主力とし、上流から下流までの製品をラインナップする「世界No.1の総合プラスチック機械メーカー」の地位を築いています。他にもディスプレイ製造装置など世界シェアの高い製品を取り揃えています。鉄鋼製品では、主に発電所向けの大型鋳鍛鋼製品や、天然ガス開発で使用される鋼管製品などを提供しています。当社の製品はオーダーメイドを特徴とし、社会の最先端ニーズに応える技術力や開発力が国内・海外でも評価されており、世界を舞台に活躍できる環境です。

事業・商品の特徴

受注生産とオーダーメイドが当社の強みです。

当社製品のほとんどは、お客様から発注を受けて製造を開始する受注生産品です。それはお客様のニーズを図面に落とし込んだうえで製造に着手するからです。機械製品では、注文前に実機を使ってテストを行い、お客様が納得する条件・能力を出せてはじめて仕様が決定し、注文を頂きます。時にはお客様の自社製品の開発段階から共同で研究開発を進めることもあります。これは、世界中のお客様のニーズに応える高い技術力と、100有余年の歴史の中で育まれたお客様との信頼関係がなければ成しえません。信頼関係をもとにオンリーワンの製品を作り上げて世界中に展開する。量産型では味わえない醍醐味が当社にはあります。

会社データ

事業内容 当社の製品は様々な場所で用いられておりますので、
現在行っている事業領域と合わせて、いくつかの事業内容をご紹介します。

【樹脂機械】
樹脂機械とは、プラスチックに関連する産業機械を製造している事業です。JSWではプラスチックの原料を作る機械から、原料を加工し製品にする機械までは幅広い工程に携わる産業機械を製造している「世界NO.1の総合プラスチック機械メーカー」です。事業の特徴として、世界シェアの高い製品を製造し、様々な業界のお客様のニーズに応えています。
皆さんが日常生活で使っているプラスチック製品の中には、JSWの高度な技術を結集した産業機械を使って作られたモノもあります。プラスチック分野は今後も更なる成長が期待できます。

【ディスプレイ製造機器】
IT産業を中心とした、製造機械の分野です。
製品としては、パソコンや携帯電話などのディスプレイ製造装置があります。
特に高精細ディスプレイを製造するためには当社の製品が不可欠であり、
さらなる技術開発を目指しています。

【新事業】
現在、成膜/結晶事業、金属材料事業、航空機事業、機能材料事業、水素事業の5つの分野の新事業に取り組んでいます。例えば、水素事業では、耐久性に優れた水素蓄圧機の製造技術が持続可能な社会の実現に向けての、クリーンエネルギーとして期待されています。
また、「情報通信・5G」に関連した分野や、「民間航空機向けの新素材」など、様々な分野へと活躍フィールドを広げています。

【防衛機器】
日本の防衛に寄与する事業領域です。
製品としては、戦艦のミサイル発射装置や砲塔部とその周辺部などがあります。
戦前からの技術を活かした事業領域です。

【素形材】
当社の原点である「鋼」の分野です。代表的な製品としては、
発電用のシャフトや天然ガスパイプライン用の鋼管があります。
14,000tプレスを始めとする世界最大規模の生産設備、特殊な鍛錬技術、
高度な熱処理技術と機械加工などを駆使し、
当社にしか造ることが出来ない製品も数多くあります。
増大する世界のエネルギー需要にこれからも応えていきます。

他にも多種多様な製品を製造しており、社会の基盤をあらゆるところで支えています。
設立 1950年(昭和25年)12月11日
創業/1907年(明治40年)
資本金 197億5,871万円
従業員数 5,442名(連結: 2021年3月現在)
1,846名(単体: 2021年3月現在)
売上高 1,980億円4,100万円(連結:2021年3月現在)
1,198億円2,400万円(単体:2021年3月現在)
代表者 代表取締役社長 宮内 直孝
事業所 東京、広島、横浜、愛知(大府)、北海道 他(国内全13か所)
連結子会社 国内・海外に32社
経営理念 ・顧客に驚きと感動を与え続ける
・社会との共生を図り、継続的に利益を実現する
・変わり続ける意識を持つ
【新型コロナウイルス感染症への対応】 開催にあたり、以下を対応の上実施致します。
1.マスク着用の推奨
2.会場入り口でのアルコール消毒の実施
3.前日の健康状況の確認及び当日ご自宅での検温、体調の確認。
4.参加日直前の海外渡航歴と国内クラスター発生箇所への来訪歴の確認。
5.体調不良の場合の参加自粛
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